eラーニング「多様な働き方を考える」5月開講!
お互いの違いを認め合い、多様な価値観を活かす! 組織のダイバーシティ推進シリーズ3
近年、「ダイバーシティ」が注目され、企業においても、女性だけではなく男性や若年者・高年齢者、LGBT、外国人や障がい者など、多様な属性の理解が重要視されています。しかし同時に、多様な”個”を受け入れ、活かす「インクルージョン」の推進も求められています。
JMAMでは、組織のすべての方々にダイバーシティ&インクルージョンを理解し実践していただくために、「組織のダイバーシティ推進シリーズ」全3コースの開発に着手し、2023年4月にシリーズ1・2作目である「ダイバーシティ&インクルージョン入門」、「ジェンダー・性別によらない活躍の場を考える」を開講し、5月にシリーズ3作目である「多様な働き方を考える」を開講いたします。
ダイバーシティは、『女性』や『外国人』といった属性にフォーカスし単に制度やしくみを整備するだけでは、なかなか成果にはつながりません。シリーズ3「多様な働き方を考える」では、誰もが自分らしく活躍できる心理的安全性の高い職場を実現することを目標に、『育児・介護などを担う人』『高年齢労働者』『LGBT』『障がい者』『外国人労働者』の5つの多様性を取り上げ、当事者とその周囲が抱く誤った思い込みに着目しながら、お互いが働きやすくなるための基本的な考え方と行動のヒントを学びます。4月開講のシリーズ1「ダイバーシティ&インクルージョン入門」、シリーズ2「ジェンダー・性別によらない活躍の場を考える」とあわせ、ダイバーシティの取り組みを成果につなげるインクルージョンの意識を醸成します。
監修はシリーズ1・2に引き続き、組織のダイバーシティ推進や女性の能力開発などを多数手がける、株式会社クオリア 代表取締役 荒金雅子氏が担当します。
JMAMが提供するeラーニングライブラリは、オンラインで1年間、いつでも、何度でも、手軽に学ぶことができる、法人向け教育ツールです。全社一斉のコンプライアンス・ハラスメント防止教育や管理職への人事・労務管理教育、内定者・新入社員への教育、英語・中国語などのグローバル教育他、幅広く活用されています。学習履歴の管理機能も装備されており、費用についてはマネジメント教育テーマ全232コースを一人あたり8,470円(税込み)※3というリーズナブルな価格で受講できます。パソコン、スマホ、タブレット端末などからインターネットを通じて手軽に取り組むことができ、現在、4,000社超の企業・団体に導入され、累計345万人以上が受講しています。
※1:eラーニングライブラリ® は、株式会社日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)の登録商標です。
https://www.jmam.co.jp/hrm/elearning_lib/
※2:マネジメント系ライブラリ(2023年4月現在、開発中含む232コース)を10名さま、8万4700円(消費税10%含む)にてご利用いただいた場合の金額となります。ご契約内容に応じて、費用は変動いたします。
組織のダイバーシティ推進シリーズ『多様な働き方を考える』 概要
ねらい
多様な人材がその人らしく活躍するための、意識・支援について考えます。
特長
組織の中では、さまざまな”個”を持つメンバーと日々関わり合います。一人ひとりの持つ”個”が発揮され、相互に作用し合える組織は、組織全体によい影響を与えそれぞれの成長につながることを学んでいきます。
学習時間
想定学習時間 27分/最短実行時間 18分
対象
ビジネスパーソン全般
カリキュラム『多様な働き方を考える』
➀ 育児・介護とインクルージョン
② 高年齢労働者とインクルージョン
③ LGBTとインクルージョン
④ 障がい者とインクルージョン
⑤ 外国人とインクルージョン
※レポート問題: 1回(5問、ランダム出題)
学習画面例
▼組織のダイバーシティ推進シリーズ3「多様な働き方を考える」ご紹介サイト
https://www.jmam.co.jp/hrm/course/elearning_lib/vnj.html
▶日本能率協会マネジメントセンター(JMAM)<jmam.co.jp>
1942年創立の一般社団法人日本能率協会(JMA)から1991年に分社化し、創立。主な事業は、通信教育・研修・アセスメント・eラーニングを柱とした人材育成支援事業、『NOLTY』や『PAGEM』を代表とする手帳事業、ビジネス書籍の発行を中心とした出版事業。JMAMは、一人ひとりが成長することを通じて、自分らしい豊かな人生と幸せを感じられる社会をつくりたい。そのために、「思い描く未来」に向かって一歩踏み出す人のパートナーとして伴走することを目指します。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像