Webサイト分析の「AIアナリスト」登録サイト数が24,000を突破。Web行動データの蓄積で改善施策の成功率が大きく向上

AIでデジタルマーケティングを変革する株式会社WACUL(読み：ワカル 本社：東京都千代田区 代表取締役CEO：大淵 亮平)は、Webサイト分析の人工知能「AIアナリスト」の登録サイト数が24,000サイトを突破したことを報告いたします。

■「AIアナリスト」利用サイトが24,000サイトを突破。AI（人工知能）の提案精度改善に貢献
AI（人工知能）でデジタルマーケティングを変革する株式会社WACULが提供する「AIアナリスト」の利用サイト数が24,000サイトを突破しました。
「AIアナリスト」には、B2B/B2Cなど業種によらず大小さまざまなサイトの膨大なWeb解析データが集まっており、それらのデータをもとにAI（人工知能）によるWeb行動データ（アクセス解析データ）の分析の手法及び改善提案の質を日々改善しています。その結果として、サイト改善施策の73%でCV数増に成功、そのうち改善したサイトの60%でCVR2倍を達成するなど、大きな成果を収めています。

(参考：「2.3万サイトが利用する「AIアナリスト」、施策の73％がサイト改善に成功。2倍以上の改善に成功したケースも60％に」https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000121.000011052.html)

■「AIアナリスト」でWebマーケターの採用ができない企業でもWebからの新たな顧客獲得が可能に
現在、多くの企業ではWeb行動データをGoogleアナリティクス等のアクセス解析ツールを用いて収集し、社内のWebマーケターやデータアナリストの手によって分析を行っています。しかし現在、世界的にデータアナリストは不足しており、Web行動データを早く正確に分析し、そのうえで改善方針を導き、実際にPDCAをまわすことができる企業は限られています。そのため、人材リソースの限られる中小企業を中心に、多くの企業でデジタルマーケティングへの取り組みが遅れています。
株式会社WACULの「AIアナリスト」は、そういったデジタルマーケティングへの取り組みの遅れる企業でも、低コストでデジタルマーケティングを加速させられる月額課金型のSaaSツールです。「AIアナリスト」はGoogleアナリティクスのアクセス解析データと連携するだけで、その大量のデータを人工知能がくまなく分析し、サイトの課題を発見、課題ごとの改善方針の提案まで全て自動で行います。これまでWebマーケターやデータアナリストの採用が難しかった企業でも、「AIアナリスト」を活用することで、まるでWebマーケターを1人雇ったかのように、自社のWebサイトを改善を進められ、Webを通じた新たな顧客獲得が可能になります。

■ 「AIアナリスト」は無料で利用開始が可能
「AIアナリスト」は無料で開始できます。ただし、無料版では機能に制限があるため、有料版にアップグレードすることですべての機能が利用でき、当社コンサルタントによる定期レクチャーとあわせて、よりよい提案をうけることができます。
「AIアナリスト」はアメリカ・スティービー賞2016にて、3つのカテゴリーにてゴールド・シルバー・ブロンズを受賞。また、多くの人にご利用いただきやすいサービスを目指して使いやすいデザインにこだわり、2017年にグッドデザイン賞を受賞しています。
今後も多くのみなさまに活用いただけるサービスを目指し、さらなる成果の創出と使いやすさの両立を目指していきます。

「AIアナリスト」の無料利用申し込みはこちら
https://wacul-ai.com/

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■ 株式会社WACULについて
＜会社概要＞
会社名      ： 株式会社WACUL（読み:ワカル） 
URL　      ： https://wacul.co.jp/
所在地      ： 東京都千代田区神田小川町3-26-8 2F
代表取締役： 代表取締役CEO 大淵 亮平
事業内容   ： AI（人工知能）によるデジタルマーケティングを変革する「AIアナリスト」などの企画・開発及び販売

＜主要サービス＞
人工知能でデジタルマーケティングを支援する「AIアナリスト」
株式会社WACULが提供する、人工知能によるWebサイト分析・改善提案ツール。Googleアナリティクスを連携するだけで、人工知能がWebサイトのデータを集計し、改善提案を行う。

当社ではISMS（情報セキュリティマネジメントシステム）の認証を取得し、情報資産を正確かつ安全に取り扱い、経営戦略に沿った情報セキュリティを実現するとともに、お客様の信頼に応えていきます。また、お客様からお預かりしたデータは、適切に匿名化するとともに、その匿名加工情報としての規律（適正加工義務、識別行為の禁止、加工方法等情報についての安全管理措置等）を守って正しく運用しています。