日本テラデータ、多様な顧客情報を「ひとりの」顧客情報に統合する「Connected Identity」を日本で提供開始
〜カスタマーデータプラットフォームの構築にアジリティをもたらす〜
東京発 – 2022年3月29日 – コネクテッド・マルチクラウド・データプラットフォームを提供する、テラデータ(NYSE: TDC、以下テラデータ)の日本法人 日本テラデータ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:髙橋 倫二、以下、日本テラデータ)は本日、散在するデータを統合管理するマスターデータ管理ソリューション「Teradata Master Data Management(MDM)」に追加することで、顧客情報統合の機能をより機敏に実行することを可能にするソフトウエア「Connected Identity」の、日本での提供を開始したことを発表します。個人がますます多くのデバイスやサービスを利用する現在、それぞれのIDで構築管理されるカスタマーデータでは「一人の顧客」が複数の個人に見えてしまい、セグメントのゆがみや一貫性のないメッセージの送出を招いています。また、データモデルが提供されていないプラットフォームでは、無秩序に収集、格納されたデータをビジネス情報に有効に変換、活用できません。今回発表した「Connected Identity」は、顧客情報の統合にフォーカスすることで多くの企業が抱えるこうした課題を解決し、さまざまな顧客情報を「ひとつのID」で管理される「ひとりの顧客」の情報として統合できるカスタマーデータプラットフォームの構築に最適です。
現在、ひとりが複数のデバイスを使用し、多様なサービスを利用していますが、企業が構築、運用しているカスタマーデータプラットフォームの多くは、デバイスやユーザー名など個人を特定しないIDで管理されています。このような環境では、「ひとりの顧客」が複数の別々の個人に見えてしまい、セグメントはゆがみ、パーソナライズされたメッセージは一貫性を欠くものとなってしまいます。これらの事象はマーケティングROIに影響を与え、市場での優位性を目指す企業にとってリスクとなります。
さらに多くのカスタマーデータプラットフォームは、テーブル定義などのデータモデルが提供されていないことが、大きな課題としてあげられます。データモデルが提供されないため、集められたデータをどのように格納し、管理すればよいのか、すべて利用者である企業側に委ねられています。
多くを考慮せずに収集・格納された場合、データを情報に変換する際に、クレンジングや欠損値のを補填などに多くの時間とコストを費やすことになります。さらに、行われるデータ加工がブラックボックス化し、再現性・透明性に欠けてしまうことで、デジタルトランスフォーメーションのスピードについていけないばかりでなく、企業にとっての大きなリスクとなりえます。
「Connected Identity」はこうした企業の課題を解決します。顧客情報の統合にフォーカスすることで、さまざまな顧客情報を、「ひとつのID」で管理される「ひとりの顧客」の情報として統合できるカスタマーデータプラットフォームの構築に最適で、さらに顧客情報の統合にアジリティをもたらします。
■「Connected Identity」の主な特長は以下の通りです
データモデルを提供
提供状況
Connected Identity (日本語版)は現時点で日本国内で販売を開始しています。
Teradata Vantageについて
テラデータの主力製品であるデータウェアハウス・ソフトウェア「Teradata Vantage」は、マルチクラウドで、ビジネスに必要なすべてのデータに透過的にアクセスし、分析できるプラットフォームを実現します。エンタープライズレベルのハイパフォーマンス、高可用性、高拡張性を備え、AIやマシンラーニングをはじめとする最新の高度なアナリティクスを行う各種言語、ツールを活用した大規模なアナリティクスを実現することで、お客様のすべてのビジネス課題に価値ある「答え」をリアルタイムで提供します。詳細はteradata.jpをご覧ください。
テラデータについて
テラデータは、企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にし、お客様のビジネス課題を解決します。テラデータは、従来のデータ処理やデータ管理アプリケーションでは対処できない、莫大で複雑なデータ・ワークロードにも迅速に対応できる柔軟性を提供します。詳細はTeradata.comをご覧ください。
ご参考:
Teradata MDMプレスリリース:
https://www.teradata.jp/Press-Releases/2021/Teradata-Master-Data-Management
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Teradataのロゴは、米国テラデータ・コーポレーションの商標です。Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションまたは関連会社の米国およびその他各国における登録商標です。
■本件に関するお問い合わせ
日本テラデータ株式会社 広報担当 有賀(ありが)
TEL: 03-6759-6151 | E-Mail: japan-pr@teradata.com | http://www.teradata.jp
現在、ひとりが複数のデバイスを使用し、多様なサービスを利用していますが、企業が構築、運用しているカスタマーデータプラットフォームの多くは、デバイスやユーザー名など個人を特定しないIDで管理されています。このような環境では、「ひとりの顧客」が複数の別々の個人に見えてしまい、セグメントはゆがみ、パーソナライズされたメッセージは一貫性を欠くものとなってしまいます。これらの事象はマーケティングROIに影響を与え、市場での優位性を目指す企業にとってリスクとなります。
さらに多くのカスタマーデータプラットフォームは、テーブル定義などのデータモデルが提供されていないことが、大きな課題としてあげられます。データモデルが提供されないため、集められたデータをどのように格納し、管理すればよいのか、すべて利用者である企業側に委ねられています。
多くを考慮せずに収集・格納された場合、データを情報に変換する際に、クレンジングや欠損値のを補填などに多くの時間とコストを費やすことになります。さらに、行われるデータ加工がブラックボックス化し、再現性・透明性に欠けてしまうことで、デジタルトランスフォーメーションのスピードについていけないばかりでなく、企業にとっての大きなリスクとなりえます。
「Connected Identity」はこうした企業の課題を解決します。顧客情報の統合にフォーカスすることで、さまざまな顧客情報を、「ひとつのID」で管理される「ひとりの顧客」の情報として統合できるカスタマーデータプラットフォームの構築に最適で、さらに顧客情報の統合にアジリティをもたらします。
■「Connected Identity」の主な特長は以下の通りです
データモデルを提供
- TeradataがDWHベンダーとしての経験をもとに想定した顧客情報を網羅したデータモデルを提供
- データモデルを利用することで、ビジネスのあらゆる場面で、データ活用への最短距離を提供
- 柔軟性を備えたデータモデルにより企業独自の変更や追加も可能
- Webログをはじめとするデータの収集は、APIを利用することで迅速なデータ連携を実現
- 収集されたデータからデータモデルまでのパイプラインを形成
- パイプラインはノーコード、ローコードで作成可能なGUI
- データのクレンジング、欠損値の扱い、標準化、属性の評価、マッチング、マージなどのファンクションを、パイプライン上に配置
- 標準搭載のファンクションに加え、企業独自の変更や追加もでき、より正確な個人特定が可能
- パイプラインはプロジェクトとして管理でき、現在のデータ処理の透明性を確保
- データ処理の追加や修正などをプロジェクト単位で管理することでデグレーションなど不慮の事故を防止
- メールアドレスのドメイン部分から所属組織を追加するなど、「MDM」の機能であるリファレンスデータの参照機能を利用することで、個人属性から新たな属性を導き出して統合可能
提供状況
Connected Identity (日本語版)は現時点で日本国内で販売を開始しています。
Teradata Vantageについて
テラデータの主力製品であるデータウェアハウス・ソフトウェア「Teradata Vantage」は、マルチクラウドで、ビジネスに必要なすべてのデータに透過的にアクセスし、分析できるプラットフォームを実現します。エンタープライズレベルのハイパフォーマンス、高可用性、高拡張性を備え、AIやマシンラーニングをはじめとする最新の高度なアナリティクスを行う各種言語、ツールを活用した大規模なアナリティクスを実現することで、お客様のすべてのビジネス課題に価値ある「答え」をリアルタイムで提供します。詳細はteradata.jpをご覧ください。
テラデータについて
テラデータは、企業向けコネクテッド・データ分析プラットフォームをマルチクラウドで提供し、小規模から大規模まであらゆるデータ活用を可能にし、お客様のビジネス課題を解決します。テラデータは、従来のデータ処理やデータ管理アプリケーションでは対処できない、莫大で複雑なデータ・ワークロードにも迅速に対応できる柔軟性を提供します。詳細はTeradata.comをご覧ください。
ご参考:
Teradata MDMプレスリリース:
https://www.teradata.jp/Press-Releases/2021/Teradata-Master-Data-Management
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Teradataのロゴは、米国テラデータ・コーポレーションの商標です。Teradataは、米国テラデータ・コーポレーションまたは関連会社の米国およびその他各国における登録商標です。
■本件に関するお問い合わせ
日本テラデータ株式会社 広報担当 有賀(ありが)
TEL: 03-6759-6151 | E-Mail: japan-pr@teradata.com | http://www.teradata.jp
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