「人材確保が困難」と回答した日本企業は89％、世界一人材不足感が強い結果に

マンパワーグループ、2018年人材不足に関する調査結果を発表

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社（本社：神奈川県横浜市、代表取締役社長：池田 匡弥、以下「マンパワーグループ」）は、日本を含む世界43カ国・地域の雇用主を対象に、「昨年と比べて人材確保に苦労しているか」「人材確保が困難なスキル」「人材確保のために何をしているか」について調査を行い、その結果を発表しました。

◇昨年と比べて人材確保に苦労しているか
12回目を迎える本調査は、世界43カ国・地域における6業種の雇用主39,195人を対象に実施。人材不足を感じている雇用主は、前回の結果を5パーセント上回る45％に達しています。国別では、89％の日本が前回に引き続き、世界で最も人材不足感の強い国となり、続いてルーマニア（81％）、台湾（78％）、香港（76％）、ブルガリア（68％）という結果でした。（図1、図2参照）

図1

図2

◇人材確保が困難なスキル

オンライン販売の増加、物流サービスやラストワンマイルデリバリーの重要性など、消費者主義の広がりを受け、運転手やカスタマーサービス要員の需要が増加し続けています。しかし、その仕事内容は10年前と一変しており、変化し続ける職務に対応するためには新たなスキルと教育研修が求められています。（図3参照）

図3

◇人材確保のために何をしているか

スキル革命を迎えた今、新たな仕事が生まれる一方で時代遅れになっていく仕事もあります。既にある知識より、これから何を学ぶかが次第に重要になっていることに、企業も気づいています。企業は、社員のスキルアップを通じて人材不足の解消に取り組み始めています。2014 年の 20% から上昇して、半数以上の企業が人材パイプラインを築くため、学習プラットフォームや能力開発ツールに投資しています。（図4参照）
 
図4

◇調査結果より～人材不足解消のためのキーワードは「Learnability:ラーナビリティ」

人材データの分析（ピープルアナリティクス）、心理テストによる評価、パフォーマンス予測、AI の機能向上により、企業は今までにないやり方で、既存の社員や未来の社員候補の活用法を計画し、彼らのスキルを高めることができます。企業は、継続的な学習には 2つの意味があることを、強調する必要があります。継続的な学習は、一人ひとりの社員がより優れたキャリア選択を行い、雇用可能性を保つ上で欠かせないだけでなく、企業にとっても必要な人材を育成する上で重要なものなのです。デジタル時代に成功を収めるには、未来における可能性を特定し、全社的にラーナビリティの文化を推進させ、積極的に研修プログラムを実施することが不可欠です。

 2018年人材不足に関する調査詳細：　https://www.manpowergroup.jp/talent-shortage-2018-japan/

マンパワーグループは、労働市場の将来と現状を見据え、今後の変化を予測するために、定期的に労働市場の考察をおこなっています。各レポートの詳細については、下記URLをご確認ください。
マンパワーグループ リサーチセンター ：　http://www.manpowergroup.jp/company/r_center/