日本人が持っているアプリは平均80個。しかし、使っているのは25個。

〜App Ape、アプリ市場トレンドレポート2018を作成〜

フラー

スマホアプリ分析プラットフォーム「App Ape(アップ・エイプ)」を手掛けるフラー株式会社(本社:千葉県柏市、代表取締役:渋谷 修太、櫻井 裕基、以下「フラー」)は、日本、韓国、米国の2018年のアプリの利用トレンドをとりまとめた「App Apeアプリ市場トレンドレポート2018」を作成しました。レポートにつきましては、アプリ分析メディア「App Ape Lab」で無料にて配布いたします。



レポートにつきましては、アプリ分析メディア「App Ape Lab」で無料にて配布いたします。
App Ape Lab特設ページURL https://lab.appa.pe/2018-12/app-trend-report-2018.html 

また、本レポートにつきましては、App Apeの有料会員様には無料で配布させていただきます。
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App Ape公式サイトURL https://ja.appa.pe

レポートのポイント
①利用アプリ数は所持アプリ数の3割にとどまる
レポートによると、2018年9月の日本国内のユーザー1人あたりの月間平均利用アプリ数(月に1度でも利用するアプリ数)は、2017年12月に比べ0.56個増の25.56個でした。一方、所持しているアプリは80.36個で、アプリにインストールするアプリの6割近くが月に1度も使われていないことが分かりました。

韓国のユーザー1人当たりの所持アプリ数は102.25個と日本に比べ25%ほど多かったほか、利用アプリも38.87個と1.5倍近い数を記録しました。米国はインストールアプリが70.65個と日本に比べ10個ほど少ないものの、利用アプリは日本とほぼ変わらない25.65個であることが分かりました。いずれの国もインストールアプリ全体に占める利用率は4割を切っていました。

 



②日本はツール、コミュニケーション系アプリの利用が多い
月間利用者数全体に占めるカテゴリー別の割合を見ると、日本はツールが16%、コニュニケーションが14.7%と他のアプリカテゴリに比べ多く使われていることが分かりました。

ツール系のアプリの多さは、キャリアのプリインストールアプリを中心に利用が多いことを示唆しています。また、コミュニケーションはLINEをはじめとする人々が連絡を取り合うのに欠かせないインフラとしての機能をスマホが補完していることを示しています。

米国も同様の結果となりましたが、韓国は日本に比べて多様なカテゴリのアプリを利用している様子も浮き彫りになしました。

 

 


2018年の振り返りにアプリデータを
2018年はスマホアプリシフトがあらゆる業界で加速するのとともに、カテゴリや国の枠を超えて可処分時間の奪い合いが繰り広げられた1年でした。従来のアプリの競合の枠では捉えきれないダイナミックな動きを見せたアプリ業界の現状を今一度振り返り、 来年以降の戦略展開にお役立ていただこうと、今般のレポート作成に至りました。

レポートを配布いたします
今回のレポートにつきましては、アプリ分析メディア「App Ape Lab(アップ・エイプ・ラボ)」にて配布いたします。下記の特設サイトからダウンロードできます。

App Ape Lab特設ページURLhttps://lab.appa.pe/2018-12/app-trend-report-2018.html 

 また、本レポートにつきましては、AppApp Apeの有料版のユーザー様には無料で配布いたします。
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 フラーでは今後、データを利用するユーザー様へのヒアリングやレポートへのフィードバックを踏まえまして、データの精度向上や新たな視点を取り入れたレポートの作成などのさらなる向上を図る考えです。

App Apeとは?アプリデータをもっと身近に、もっと使いやすく

「App Ape」は、アプリのビッグデータを解析し、世の中に存在するアプリの月間や日間のアクティブユーザー数や男女年代別利用率、利用が急激に伸びたアプリランキングなどアプリに関するデータをダッシュボード(管理画面)形式で提供するSaaS(Software as a Service)です。市場のトレンド把握や競合調査、アプリのマーケティングや広告出稿の最適化などを全面的に支援しております。App Apeのダッシュボード(管理画面)は、モバイルにも対応。データが手元で簡単に確認できることから、様々なシーンでご確認いただくことが可能です。(右写真はApp Apeのダッシュボードのイメージ)


App Apeの詳細ページ:https://ja.appa.pe/

会社概要
会社名: フラー株式会社
住所: 千葉県柏市若柴 178 - 4 柏の葉キャンパス 148 - 2 KOIL 共同代表:渋谷 修太、櫻井 裕基
設立日: 2011年11月15日
事業内容: スマートフォンアプリ分析支援事業、 スマートフォンアプリ開発支援事業
URL: https://fuller-inc.com
本件に関するお問い合わせ先:広報窓口・杉山  pr@fuller.co.jp / TEL 04-7197-1699

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フラー株式会社

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URL
https://www.fuller-inc.com/
業種
情報通信
本社所在地
新潟県 新潟市
電話番号
-
代表者名
渋谷 修太、山﨑 将司
上場
未上場
資本金
3700万円
設立
2011年11月