第3回クールジャパンDXアワード2024 エントリーを開始！#CJDX2024

新たな魅力を発掘！「クールジャパン」を発信する革新的なプロジェクトを表彰。

Vpon JAPAN株式会社

2024年8月19日 18時34分

日本の魅力をデータ＆デジタルの力で世界へ届けるVpon JAPAN株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長/クールジャパンDXサミットオーガナイザー：篠原好孝、以下Vpon JAPAN)は、「クールジャパン×DXの取り組み」を披露するコンテスト「クールジャパンDXアワード 2024」のエントリーを開始したことをお知らせいたします。

厳正な審査を経て選ばれたファイナリストの方々は、2024年12月9日(月)に東京都港区白金台にある八芳園を会場として開催する「クールジャパンDXサミット 2024」にて、審査員の前でプレゼンテーションを行っていただき、同日に表彰式も執り行います。

お申し込み

開催趣旨

日本政府は、2033年までにクールジャパンの経済効果50兆円を目標に掲げています。そのためには、日本の食やコンテンツ、ものづくり、伝統文化などの魅力を世界に向けてさらに展開し、その普及を加速させることが必要です。

その普及の加速にはデータやデジタルの活用は不可欠であることから、「クールジャパンDXアワード 2024」は、データ＆デジタルを活用したクールジャパン×DXの取り組みを表彰いたします。これにより、新しいクールジャパン戦略の取り組みの知恵や実績を結集・共有する場とし、各事業者同士の連携の機会となることも期待しています。

募集概要

- 募集期間：2024年8月19日(月)〜2024年9月17日(火)

- 募集対象：「クールジャパン」をデータやデジタルによって加速・推進する取り組みをされている企業・団体

- 参加費：無料

- 審査方法：書類選考、一次選考、二次選考を経て三組のファイナリストが最終選考に進みます。

- オフィシャルサイト・お申込み：クールジャパンDXアワード公式サイトをご確認ください。

応募条件

「クールジャパン」をデータやデジタルによって加速・推進する取り組みをされている企業・団体のご応募をお待ちしております。企業や団体の規模は問いません。

・取り組みの対象は、製品、イベント、サービス、コンテンツ、その他、いずれも可能で、それらをデジタル領域と絡めて推進していること。

・取り組みの応募者は、日本国内の企業・団体・行政機関、いずれも可能ですが、個人での応募は受け付けておりません。

・代理店業務を主に行っている方のお申し込みはご遠慮いただいております。

※発表主体者が事業会社様で代理店様がサポートされるお立場の場合はご応募可能ですのでその旨ご一報ください。

・本イベントの審査員・関係者の方がいらっしゃる企業・団体の方のお申し込みはご遠慮いただいております。

・過去に「クールジャパンDXアワード（クールジャパンデータ&デジマケアワード）」の受賞歴がない取り組みとさせていただきます。

・ファイナリストプレゼンテーションに進出した場合、12月9日（月）に東京都にある八芳園会場にお越しいただける方を対象としております。

お申し込み

審査スケジュール

アワード審査スケジュールは下記の通りとなります。

昨年の副賞

昨年は受賞者の方々に、総額1,000万円相当の副賞が贈呈されました。

審査員紹介

元観光庁長官/公益財団法人大阪観光局理事長

溝畑宏氏

1960年京都府生。

1985年東京大学法学部卒業、自治省入省。

2002年大分県企画文化部長。

2004年株式会社大分フットボールクラブ代表取締役。

2008年Jリーグナビスコ杯優勝。

2010年国土交通省観光庁長官。

2012年内閣官房参与、大阪府特別顧問、京都府参与。

2015年大阪観光局理事長（大阪観光局長）。大阪府市都市魅力戦略推進会議委員。

2017年大阪府・大阪市IR推進会議　座長。大阪・関西スポーツツーリズム＆ＭＩＣＥ推進協議会会長。

一般社団法人日本ガストロノミー学会代表/株式会社フードロスバンク代表取締役社長

山田早輝子氏

聖心女子大学を卒業。住友商事での勤務を経て、2000年に渡米。アメリカ、イギリス、シンガポールで18年過ごす。国連やUNESCOと提携し食について研究する国際ガストロノミー学会日本代表に任命される。複数の非営利団体や企業に、設立やボードメンバーとしての参画、アドバイザーとして関わる。Japan TimesのSustainability Award受賞。世界のベストレストラン50公式大使。

株式会社ICHIGO 代表取締役社長CEO

近本あゆみ氏

大学卒業後、リクルートに入社。入社2年目から国内向け通販の新規事業の立ち上げに参加。その頃、インバウンドの外国人が爆発的に増加したこと、外国人が日本にきて必ずお土産にお菓子を購入するのをみて、海外向けのEコマース事業をスタート。お菓子は幅広い人に受け入れられると考え『TOKYO TREAT』を2015年より開始し、2021年から始めた和菓子と日本茶のサブスクボックスサービス『SAKURACO』も好調に売上が伸びている。

サブスクボックス、ソーシャルコマースアプリ等全7ブランドの事業展開を行う(2023年時点)。

A.T.カーニー日本法人会長／CIC Japan 会長

一般社団法人ナイトタイムエコノミー推進協議会(JNEA) 理事

梅澤高明氏

KEARNEYの日米オフィスで25年間、戦略・イノベーション・都市開発関連のコンサルティングを実施。

日本最大級のスタートアップ集積拠点CIC Tokyoを2020年開設。CIC　（Cambridge Innovation Center）は米国ボストン発、世界9都市に展開する大規模スタートアップ拠点運営のパイオニア。CIC Tokyoでは300社の入居企業とともに、ライフサイエンス、環境・エネルギーなど多様なテーマでイノベーションコミュニティを構築。

2025年にCIC Fukuokaを開設予定。ナイトタイムエコノミー推進協議会理事として夜間観光・文化観光・富裕層観光の推進に注力。観光庁・文化庁の施策を通じて、全国各地の観光コンテンツ事業の立上げを支援。

内閣府「知的財産戦略本部」本部員、観光庁「地方における高付加価値なインバウンド観光地づくり検討委員会」座長などを務める。著書に「戦略シナリオ・プランニング」（編著、東洋経済新報社）、「NEXTOKYO」（共著、日経BP）等。

株式会社XPJP 代表取締役/価値デザイナー/内閣府クールジャパン官民連携プラットフォームディレクター

渡邉賢一氏

栃木県栃木市出身。

1995年学習院大学卒。カリフォルニア大学サンディエゴ校Ext、ワシントン大学BUSIP修了。KDDI、朝日新聞社、内閣官房地域活性化統合事務局に勤務後、2010年に地域プロデュース専門法人一般社団法人元気ジャパンを設立し、2015年にエクスペリエンス・デザイン法人株式会社XPJPを設立。経済産業省クールジャパン事業プロデューサー(2011,12,13,14年)。日本政府スポーツ庁、福島県庁、愛媛県庁、関西観光本部、石垣市、鶴岡市、伊勢市他の地域ブランディングに関する海外ブランディング事業の総合プロデューサーとして事業を推進。慶応義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究所研究員。国際的な地方創生プロジェクトをアメリカ合衆国、フランス、イギリス、イタリア、タイ、ベトナム、インドネシア、インド、中国等で展開中。

WAmazing株式会社代表取締役CEO

加藤史子氏

1998年株式会社リクルートに入社。「じゃらん.net」の立ち上げ企画開発、「ホットペッパーグルメ」の立ち上げ企画開発など、ネットでの新規事業開発に携わった後、国内旅行に関する調査・研究と地域誘客支援をする「じゃらんリサーチセンター」に異動。「ビッグデータ分析による旅行者分析」や「若者旅行需要創出研究（雪マジ！19、マジ☆部）」など、様々な調査・研究プロジェクトを担当。

2016年7月にWAmazing株式会社を創業。国や県の有識者委員など、各種公職を兼任。

株式会社JR東日本びゅうツーリズム＆セールス代表取締役社長　高橋敦司氏

1989年東日本旅客鉄道株式会社（JR東日本）入社。千葉支社営業部長、本社営業部次長、同担当部長を経て、17年6月株式会社ジェイアール東日本企画(jeki)常務取締役社長補佐CDOソーシャルビジネス・地域創生本部長、24年6月より現職。一般社団法人日本旅行業協会（JATA）国内旅行委員会副委員長、一般財団法人ロングステイ財団理事など観光・地域創生関連の公職多数。週間トラベルジャーナルにてコラム「視座」連載中。

株式会社イントゥ代表取締役/観光ブランドプロデューサー

小松﨑友子氏

大学卒業後、広告代理店を経てPRプロデューサーとして独立。

2010年10月、旅を専門とするマーケティング会社、株式会社iNTO（イントゥ）を設立。

日本全国の自治体および企業のブランディングおよびマーケティングに関する課題の解決に取り組んでいる。千葉県鴨川市の魅力発信事業においてジャパン・ツーリズム・アワードメディア部門賞受賞（2017年）。著書に「インバウンド・ビジネス戦略」（共著）。

クールジャパンDXサミットオーガナイザー/Vpon Holdings株式会社代表取締役/Vpon JAPAN株式会社代表取締役社長

篠原好孝

学習院大学卒、LVMH ルイヴィトンを経て、26歳で起業。

WEBマーケティング事業や業務改善コンサル事業などを展開する傍ら、外資系の日本事業開発を経験。

2014年Vpon JAPAN株式会社を設立、代表取締役社長に就任、クールジャパンDX支援に特化し、インバウンド向けでは日本政府開発観光局(JNTO)や、大阪観光局、ジェイアール東日本企画など複数の戦略的パートナーシップを主導。

2019年Vpon Holdingsの設立からグループの共同代表を兼務、2020年に海外需要開拓支援機構（クールジャパン機構）から約22億円の資金調達を主導。クールジャパンのDXを官民上げて盛り上げるべく、クールジャパンDXサミットを主宰、「ニッポンのモノ・コト・ヒトで世界を元気に！データ&デジタルの力で世界にチャレンジできる社会をつくる」というゴールを掲げ日々活動している。