未利用魚を活用した“お魚定期便”「フィシュル」を提供するベンナーズが統合コマースプラットフォーム「ecforce」を導入
〜ecforce efoやecforce chatの活用でCVR130%改善や解約抑止を実現~
▼事例インタビュー詳細はこちら:
ecforceはカートシステムの枠を超えた「EC事業のパートナー」と語る、メディアでも話題のベンナーズ躍進の理由とは
https://ec-force.com/user_voice/benners
未利用魚の活用で、生産者、消費者、社会にとって「三方良し」のビジネスを実現
ベンナーズは、元々水産系のマッチングプラットフォームとしてスタートしました。当初、市場と外食産業をダイレクトに繋ぐことを目的としていたのですが、コロナ禍で外食産業が大きな影響を受けたタイミングと重なりました。
こういった事業を行う中で、漁業の現実を目の当たりにする機会も増え、そのひとつが「未利用魚」です。漁師さんが水揚げした魚のうち、市場で食用として販売できるのはわずかです。この未利用魚を活用できないかと考えたところ生まれたのが「フィシュル」です。
フィシュルは、未利用魚も含めて新鮮なうちにさばいて下味をつけ、パッキングして瞬間冷凍しており、そのパックを複数の組み合わせで定期販売するビジネスモデルです。魚を直接買い付けて加工して販売するので、仕入れで買い叩くようなこともなく、消費者にも適正価格で販売できています。また、下味をつける際の調味料にもこだわっており、生産者さんから仕入れています。このような形で水産業者と消費者、そして社会にとっても意義がある、いわゆる“三方良し”を実現しています。
フィシュルを知っていただくケースは、FacebookやInstagramといったSNS広告など。また、未利用魚の利用やフードロスといった社会課題の文脈でテレビや雑誌などのマスメディアで取り上げていただく機会も多くあります。
メディアを通してフィシュルを知った方の中には、社会貢献的な意義をきっかけに利用してくださる方も多いですが、それだけでは継続的に購入していただくのは難しいと思っています。実際に食べてみて満足いただける品質や味をご提供できていることが、9割という高い継続率を実現できている理由だと考えています。
ecforce導入の背景とメリット
フィシュルをスタートした当初は単品販売で、別のカートシステムを利用していました。クラウドファンディングや市場調査を行った結果、定期購入を始めることになり、それに対応できるカートシステムを探していました。当時のカートシステムが外資のシステムだったこともあり、サポートなど使い勝手に大きな課題を感じていました。その際、知り合いから定期通販に最適なカートとしてecforceを紹介されたことがきっかけで導入にいたりました。
日々ecforceを利用する中でメリットを感じているポイントは三つあります。
①管理画面のUIが直感的でわかりやすい
サイトでなにか実施したいと思った際、管理画面の導線上でメニューが提供されていたり機能連携があったり、UIもわかりやすく直感的に操作できます。このような細かい配慮が日々の工数削減に繋がっており、QAの情報も整っているので検索すると解決できることが多く助かっています。
②EC運営に必要な機能が揃っている
支払方法の連携や離脱防止機能、CRMなど、EC事業を行っていく上で必要不可欠な機能が必要な時に追加できるところが気に入っています。都度、別システムとAPI連携をして追加していく必要がないのでありがたいです。
③サポート体制が良い
担当の方にご連絡すると相談の意図を汲み、設定のお願いも快く引き受けていただけます。 また、システム内では対応しきれない分析だったり、ロジスティクスに関することなどを相談した際は、関連企業を紹介していただきました。ECシステムを超えて、EC事業のパートナーだと感じています。
ecforceの利用者同士で交流できるオンラインのコミュニティや、オフラインのイベントもあります。他社の取り組み事例などを知ることができ、非常に役立っています。
LP分析とecforce efoの活用でCVR130%以上改善、広告経由のCPAは5分の1に
Web広告では、広告ごとにLPを分けて計測しています。動画広告クリエイティブやLPでは、ユーザーさんが作ってくれた投稿、いわゆるUGCを活用させていただくことが増えており、LPのCVRも上がりました。広告を始めた当時と比較すると、CVR含めて広告効果は大きく改善されています。
また、より購入に繋がりやすい導線設計も工夫しています。例えばAmazon Payの導入もその一つで、新規購入の4割以上が支払方法にAmazon Payを選択しています。ecforceで早期に対応でき、購入ハードルを下げることができました。
ecforce efo*も導入しており、特に広告経由でCVRが130%ほど改善できています。オーガニック経由のユーザーではさほど数値の改善は見られませんでしたが、実数値の分析がスピーディにできるのもマーケティングを行う上で非常に助かっています。このように様々な改善をecforceの機能を活用して行っていますが、CPAは初期と比べて5分の1まで下げることができています。
*ecforce efo:チャット型対話式EFO。ECサイト上にチャット形式の注文フォームを簡単に設置できるサービス。CVRを向上させ、広告投資のROIを最大化させる。
ecforce chatを活用したコミュニケーションで解約抑止効果が20%以上向上
ステップメールを活用して、商品の魅力や使い方をお伝えしています。「商品が到着してから◯日後」というようにタイミングを設定して、上手な解凍の仕方や商品がどのように加工され、いかに新鮮か、また使用している調味料へのこだわりといったことを訴求し、より商品の魅力を知っていただける工夫をしています。
ecforce chat*を活用した解約防止施策も行っています。導入前は、マイページからボタン一つで解約できる導線でしたが、ecforce chatを導入しチャットでコミュニケーションを挟むようにしたところ、すぐに20%以上の解約抑止に繋がりました。また、以前は「解約理由がわからない」という課題もありましたが、チャットで解約理由を伺う質問項目も入れることで、今まで気づかなったお客様のニーズを把握できるなど、メリットも感じています。
*ecforce chat:ウェブ接客自動化システム。問い合わせに対して適切な応対から提案まで自動化し、顧客LTVの向上やオペレーションコストの削減をサポートする。
フィシュルを通しておいしい魚料理の体験を提供する
今後は、一年以内にアクティブ会員数を2倍にしたいと考えています。また、現在のパック商品のサブスク販売に加えて、単品で追加購入いただける商品も増やし、購入頻度や購入単価を上げていく取り組みを検討しています。今後はよりパーソナライズの精度を上げながら、好みに合った味を継続的に提供できる仕組みを作っていきたいです。
また、フィシュルの商品が家庭の食卓に上がった時、「この魚も口にすることができるんだ」「こんな味付け、食べ方があるんだ」と家族で会話が弾んだり、魚料理に関する話題が提供できると嬉しいです。水産業者の方の思いを伝え続けながら、フィシュルを通しておいしい魚料理を体験してもらうと同時に、魚食や漁業に少しでも興味や関心を持っていただければと思っています。
▼事例インタビュー詳細はこちら:
ecforceはカートシステムの枠を超えた「EC事業のパートナー」と語る、メディアでも話題のベンナーズ躍進の理由とは
https://ec-force.com/user_voice/benners
株式会社ベンナーズ 会社概要
・会社名 :株式会社ベンナーズ
・事業内容:水産物流プラットフォーム関連事業、 冷凍水産物及び加工品卸販売事業
・所在地 :福岡県福岡市東区香椎浜ふ頭2丁目3−1 羽野水産福岡香椎冷蔵庫5F
・会社設立:2018年4月
・代表者 :代表取締役 井口 剛志
・サイトURL:https://fishlle.com/
統合コマースプラットフォームecforceについて
マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECカート成長率No.1*の統合コマースプラットフォームです。オンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。これにより、オンラインとオフラインがシームレスに繋がり、「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」というSUPER STUDIOのミッションを実現します。
*有料市場調査レポートより自社調べ。尚、当該調査レポートについては、調査機関において調査依頼を行い、当該調査に承諾したSaaS型ECサイト構築市場に該当する企業のみを比較対象として選出 / SaaS型ECサイト構築市場における売上上位10社のみを対象、自社プロダクトを提供していない企業を除く / 集計期間:2020年4月〜2021年3月
詳細や、お申し込みは下記リンクをご参照ください。
SUPER STUDIOについて
[会社名]
株式会社SUPER STUDIO
[代表者]
代表取締役 CEO 林 紘祐
[所在地]
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 7F/8F
[資本金]
7,972,820,000円(資本準備金含む)
[事業内容]
統合コマースプラットフォーム「ecforce」の開発・提供/D2C事業
[URL]
※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像