9月25日はSDGsが採択された日/株式会社ナック宅配水の「クリクラ」は、これからも地球環境や社会に配慮し持続可能なサービスを追求します

株式会社ナック

2023年9月25日 14時00分

株式会社ナック（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：吉村寛）が提供する宅配水「クリクラ」では、サービス開始以来、安心・安全なお水をお届けすることを第一に考えるとともに、“捨てない、繰り返し使える”「サステナブルなボトル」を採用してまいりました。2050年のカーボンニュートラルな社会に向けて、クリクラは「水」を通じて持続可能な社会の実現及び更なる事業成長を目指します。

地球環境や社会に配慮したクリクラの取り組み

１. 環境保全

・サステナブルなボトルを採用しているクリクラは、2009年に宅配水業界で初めて「エコマーク」を取得

・全国44ヶ所の製造工場からお届けする、地産地消による配送エネルギーの削減

・クリクラFitサーバーの冷媒を、環境負荷の低い「グリーン冷媒」へ切り替え、省エネ性能約14％向上

・水源を守る活動「プレゼントツリー」プロジェクトに参画し、「クリクラの森」に年間365本植樹

２. 防災/啓発活動

・2011年の東日本大震災をはじめ、災害時には被災地に入り支援活動を実施

・全国9つの市町村と災害救援物資の供給等に関する協定を締結

・2017年より、一般財団法人日本気象協会が推進する防災啓発活動「tenk.jp知る防災」プロジェクトに参画

３. 支援活動

・ウォーターエイド及びユニセフへのクリクラポイントを通じた寄付で、世界の水と衛生環境の整備を支援

・2020年より、全国の産院や公益社団法人日本産科婦人科学会を応援する「はじめての水プロジェクト」を実施

４. 教育

・保育園や小学校のお子様を中心に世界の水事情等が学べる無料工場見学を実施（東京都町田市、埼玉県本庄市）

・衛生教育の一環としてバングラデシュの国際協力機構JICAと連携し、現地の子供たちへ役目を終えたクリ

クラボトルを活用した手洗い啓発活動を実施

・官公民協同プロジェクトにより発足した「子供の未来応援国民運動マッチングネットワーク推進協議会」と連携し、廃棄ボトルをリサイクルしたオリジナル定規寄贈と子供たちへの「お水の勉強会」を実施

サステナブルなボトルを採用しているクリクラは宅配水業界で初めて「エコマーク」を取得

クリクラの「サステナブルなボトル」は、繰り返し利用することで、プラスチックの削減と製造工程におけるCO2の削減に取り組んでいます。生産から廃棄のライフサイクル全体を通して環境負荷が少なく、環境保全に役立つと認められた商品にのみ付けられる「エコマーク」を、業界で初めて取得しました。

2017年より日本気象協会が推進する防災啓発活動【知る防災プロジェクトに参画】

より多くの皆様へ、防災意識向上とローリングストックの重要性を啓発するため、2017年より一般財団法人日本気象協会が推進する防災啓発活動「tenki.jp知る防災」プロジェクトに参画しています。

廃棄ボトルからオリジナル定規を作成し、国内外20ヶ所以上の教育支援施設等に寄贈

ボトル容器の再利用基準を厳格に定め、傷がついたり汚れが付着したボトルは廃棄せず、リサイクルを行いオリジナル定規等に生まれ変わらせています。出来上がった定規は国内外の教育施設へ寄贈し、子供たちにとってリサイクルを身近に感じてもらうだけでなく、限りある資源の大切さを伝えるツールとしても活用しています。

補足資料

■株式会社ナックについて　https://www.nacoo.com/

当社は、1971年に株式会社ダスキンのフランチャイズ加盟店として創業して以来、「暮らしのお役立ち」を軸として、積極的な事業領域の拡大を行ってまいりました。2021年には創業50周年を迎え、現在ではダスキン事業を中核とするレンタル事業に加え、宅配水事業を展開するクリクラ事業、地場工務店の経営支援を行う建築コンサルティング事業、住宅事業、美容・健康事業と、「暮らし」と「住まい」に関わる幅広い領域において全国のお客様とダイレクトにつながりを持ち、さらなる成長を続けております。

■クリクラについて　https://www.crecla.jp/

12年連続お客様満足度No.1※ の「クリクラ」は、2002年の事業開始以来、「安心・安全」を理念に、現在約500拠点の配送ネットワークでご家庭やオフィスに直接製品を配送しています。環境に配慮したサステナブルなボトルの採用や輸送によるCO2削減、サーバーの100％リサイクルなどの循環型社会を目指した取り組みを行うとともに、今後もクリクラに携わる研究員、メンテスタッフ、配送員などすべてのプロフェッショナルが協力のもと、お客様へ安心・安全なお水をお届けしてまいります。

※2022年12月ニフティ株式会社調べ「宅配水に関する調査」