【開催報告】新潟薬科大学で「医療DX」に関する実践講座を開講

医療DXの全体像を理解し、医療現場で使われているDXサービスとその活用法を学ぶ、「デジタル技術がもたらす未来社会 ～医療DXの最新事例から学ぶ～」講座を実施

株式会社アクシス（本社：東京都千代田区、代表取締役：川野尚吾、以下当社）は、医療現場をITで支援する企業として、2024年10月4日に新潟薬科大学（本部所在地：新潟市秋葉区、学長:杉原 多公通）でにて「医療DX」講座を開講しました。本講座では、薬学部だけでなく、看護学部、医療技術学部（臨床検査学科）、応用生命科学部の学生を対象に、医療DXの基本的な知識から実践的な活用法まで幅広く解説しました。講師には当社の事業企画部 橘 裕樹と、新潟薬科大学卒業のカスタマーサポート事業部　高橋 哲が登壇いたしました。

「医療DX」が求められる背景

近年、医薬業界では電子処方箋の導入をはじめ、医療情報を統合する全国医療情報プラットフォームやパーソナルヘルスレコード（PHR）の活用が進み、医療機関におけるデジタルトランスフォーメーション（DX）が急速に展開されています。

このような背景の中、薬学部での教育においても、薬局におけるDXを中心とした学習や、薬局や薬剤師の未来像を考察する必要性がますます高まっています。

講義の目的

今回は、データサイエンス・AIがもたらす新たな価値について理解を深めるため、医療DXの基本概念とその意義、実践的な活用方法を学びました。具体的な事例を詳しく知ることによって、様々な分野への応用可能性を探るためのヒントを得ることにもつながります。

講義内容

講義の具体的な内容は以下のとおりです。

タイトル：「デジタル技術がもたらす未来社会 ～医療DXの最新事例から学ぶ～」

①医療DXとは何か。医療DXの必要性とは

②医療DXの最前線を知る

③身近なDXの具体例

④医療業界で使われているDXサービスを知る

　-事例１:電子処方箋

　-事例2:オンライン資格確認

　-事例3:マイナンバーカード保険証

　-事例4:電子薬歴メディクス

当社はITの力を用いて保険薬局（調剤薬局）の業務を支援し、労働時間の短縮や在宅医療の効率化を実現しています。今回の講義は、その一環として薬局業界の現状や課題と、その解決方法としてのICTについて学生たちに深く理解してもらうことを企図して行われました。

今後も当社では、先端IT技術を医療現場に導入し、医療従事者が働きやすい環境を創出し続けることを目指します。そして、未来の医療従事者がより働きやすい環境を構築するために、知識や経験を幅広く社会に還元してまいります。

講師

橘 裕樹   (たちばな ゆうき)

株式会社アクシス　

事業企画部　部長

橘 裕樹   (たちばな ゆうき)
Webマーケティング企業を経てアクシスグループに参画。

保険薬局（調剤薬局）の顧客と強固な関係を構築し、深い知識を有する。

医療ICTによる未来の保険薬局経営を強力に支援している。

高橋 哲（たかはし さとる）

株式会社アクシス　
カスタマーサポート事業部　薬剤師
高橋 哲（たかはし さとる）

薬剤師資格を持ち、病院、保険薬局（調剤薬局）にて在宅医療の薬剤師経験を持つ。

アクシスに入社後は、カスタマーサポート事業部にてこれまでの経験を活かし、クラウド型電子薬歴『Medixs（メディクス）』のお客様サポートにあたっている。

また、メディクスサイトの記事作成も手掛け、多くの閲覧者を獲得している。

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株式会社アクシスについて

https://mediaxis.jp

株式会社アクシス（以下、アクシス）は、医療現場をITでつなぐ、クラウド型電子薬歴のリーディングカンパニーであり、アクシスが提供する『Medixs（メディクス）』は、現場で働く薬剤師の声を元に開発された、日本初*のクラウド型電子薬歴（サービス開始2014年、全国47都道府県の保険薬局（調剤薬局）で利用されている。現場で働く薬剤師の声を元に先端のクラウド技術により開発され、現場での使いやすさを追求するとともに、高齢化社会に向けて必要となる在宅訪問の機能実装や、投薬後も薬局と患者さんが服薬状況を連絡できる機能、法改正に合わせた対応など、時代の変化にスピーディーに対応していることが特徴。

*当社調べ 2024年10月時点

★『第16回　ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2022』社会業界特化系ASP・SaaS部門で社会貢献賞を受賞

★『第17回　ASPIC IoT・AI・クラウドアワード2023』社会業界特化系ASP・SaaS部門で奨励賞を受賞

二年連続受賞

・『Medixs』『メディクス』『スマホよ薬』 は、アクシスルートホールディングス株式会社の登録商標です。

・文中に記載された会社名および製品名などは該当する各社の登録商標または商標です。

・記載された内容は発表日時点の情報です。