プロゴス社会長・安藤、グローバル人事専門家として「NewsPicks」プロピッカーに就任

株式会社レアジョブ

2023年7月26日 12時00分

スキルの可視化と向上を支援する“AIアセスメントカンパニー”の株式会社レアジョブ（以下、レアジョブ）の法人向け事業子会社、株式会社プロゴス（以下、プロゴス社）取締役会長安藤がソーシャル経済メディア「NewsPicks」のプロピッカーに7月より就任したことをお知らせいたします。

「NewsPicks」プロピッカーについて

「NewsPicks」は、国内最大規模の経済ニュースプラットフォームで、国内外100以上のメディアのニュースを配信しています。「プロピッカー」とは「NewsPicks」が独自で選定する公式コメンテーターの名称で、経済・ビジネス・テクノロジーといったさまざまな分野の最前線で活躍するプロフェッショナルが選定されます。プロピッカーになると、「NewsPicks」のニュース記事へのコメントや、イベント登壇、番組出演などを行います。

昨今、DX推進やリスキリングや働き方の多様化に象徴されるように、人と企業の関わり方が大きく変わりつつあります。その中で、グローバルなキャリアをひらく機会は、意外と身近なものになっています。安藤は、米国での留学・勤務経験を機に、グローバル人事制度や人材育成の体系化・英語コミュニケーションやグローバルビジネススキルの研修などに25年以上携わってまいりました。プロピッカー就任にあたり、個人のキャリア形成や、企業の人的資本投資などについて【グローバル人事の専門家】として、読者のみなさまに有意義な情報をお届けしてまいります。

【「NewsPicks」の関連ページ・記事】

■「NewsPicks」ページ

https://newspicks.com/user/7810924

■インタビュー記事

https://newspicks.com/news/8698182

略歴

野村総合研究所、ドイツ系製薬会社を経て、渡米し滞米７年半の大学院／企業勤務経験を経て帰国。企業のグローバル人事戦略／人材育成・英語コミュニケーション分野にて25年以上の経験を有する。グローバルな視点から人的資本経営、リスキリングを分析。人的資本開示ISO30414リードコンサルタント・アセッサー、早稲田大学トランスナショナルHRM研究所招へい研究員。国際ビジネスコミュニケーション協会ならびにEdTech企業を経て 2020年より株式会社レアジョブに参画し、同グループで法人事業を担当するプロゴス社にて 2022年4月より現職。講演、執筆多数。

【著書】

『英語力こそが「最強の武器」になる！: 先が見えない時代のキャリア自律のすすめ』

安藤からのメッセージ

安藤益代　プロゴス社　取締役会長

どんな人も国や言語・文化の壁を越えて活躍できる社会をめざし、企業経営と個人のキャリアの両面からグローバル人材育成にたずさわってきました。いま、AIとグローバリゼーションによって雇用環境に地殻変動が起きていると感じます。企業経営では、経営戦略と人事の連動、人的資本経営、ジョブ型、スキルの可視化。個人の視点では、キャリア自律、リスキリング、多様な働き方。こうしたテーマについて、グローバル人事の視点から情報発信をしていきたいと思います。また、育児をしながらの米国MBA取得や、出張の多い仕事と子育て両立の悪戦苦闘の経験などから、サバイバルのコツなどもお伝えできるかもしれません。

株式会社プロゴスについて

所在地：東京都渋谷区神宮前 6-27-8 京セラ原宿ビル 2F

代表者：代表取締役社長坪内俊一

URL: https://www.progos.co.jp/

事業内容：グローバルリーダーの評価・育成

株式会社レアジョブについて

所在地：東京都渋谷区神宮前6-27-8 京セラ原宿ビル2F
代表者：代表取締役社長中村岳
URL：https://www.rarejob.co.jp/
事業内容：リスキリング事業／子ども・子育て支援事業
上場取引所：東京証券取引所プライム市場

レアジョブグループの事業展開について

レアジョブグループは、AIアセスメントカンパニーとして、グループビジョン“Chances for everyone, everywhere.”に基づき「世界中の人々が、それぞれの能力を発揮し、活躍できる世の中の実現」を目指しています。オンライン英会話をはじめ、AI ビジネス英語スピーキングテスト「PROGOS®」などアセスメントを軸とし、個人・法人・教育機関などを対象に事業を展開。また、英語だけでなくグローバルリーダーに必要な評価・育成・採用など人材関連サービスや、資格取得を支援するサービス、K12領域における子ども子育て支援サービスも幅広く提供。今後も、国内のみならずグローバルな事業展開を推進してまいります。