コロナ禍を経た住まいニーズ、通勤・通学の利便性より買い物・病院アクセス重視
リモート勤務者は「宅配ボックス、ネット回線」「日当たり」「収納」重視率アップ
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）は、コロナ禍を経た生活者の「住まい」に対するニーズや価値観について全国の20歳から69歳の男女を対象に2021年2月24日～26日に実施した調査結果を公開します。
【ポイント】
コロナ禍は生活者のライフスタイルにさまざまな変化をもたらしています。長引くコロナ禍で、生活者の「住まい」に対するニーズや価値観はどのように変化したのでしょうか。
まず、居住エリアを選ぶ際に重視する点の変化を見てみましょう。図表1は、今の住まいを選んだ際の重視点と、次の住まいを選ぶとしたら重視する点を聴取した結果です。次の住まいの重視点回答率でソートしています。
（図表1）
●次の住まいのエリア選択で52.2%と最も多くの人が重視しているのは「買い物が便利」。今の住まい選択時に比べ20.１ポイント増。
●今の住まいのエリア選択で重視点トップだった「通勤・通学範囲」は、次の住まい選択では6.6ポイント減の35.3%で3位に後退。
●「病院・医療機関に通いやすい」は今の住まい選択では10位だったが、次の住まいでは18.6ポイント増の29.4%で5位に浮上。
外出機会が減り、リモートワークやオンライン授業も広がる中、在宅時間が増えて買い物や通院も自宅の近くで済ませられることへのニーズの高まりが見て取れます。リモートワークをする人のデータを見たところ、前述の傾向は更に顕著で、「通勤・通学範囲」は、今の住まい選択時より16.3ポイントも減少していました。
次に、住まいの設備や条件に関する重視点の変化を見てみましょう。図表2は、今の住まい選択時に重視した点と、次の住まいを選択時に重視する点の回答率の差をランキングした結果です。コロナ禍を経て、以前より重視されている項目の顔ぶれを、回答者全体とリモート勤務者とで比較しています。
（図表2）
●全体で、次の住まいでの重視点回答率がもっとも増加したのは「耐震性・免振性能」で18.0ポイント増。これに「防音、遮音性能」、「セキュリティー」、「断熱性能」が続き、上位4位は安全性、堅牢さといった項目が占めた。
●リモート勤務者で増加した重視点のトップは10.1ポイント増の「宅配ボックス、ネット回線などの付加設備」。次いで「日当たりの良さ」「収納力」も10ポイント近く増加。仕事場としての快適さに関連する項目が上位に。
住まいの設備や条件に対する重視点に全体とは違った志向が見られたリモートワーク実施者ですが、暮らしの拠点としての住まいにどような価値観があるのでしょうか。図表3は「理想の暮らし方」として最も近いものを選んでいただいた結果を、リモートワーク状況別に比較した結果です。
（図表3）
●リモートワーク率が高いほど、「2～3箇所を行き来して暮らしたい」意向が高く、主に在宅勤務している人では3割を超える。一方、完全にオフィス・現場勤務の人では13.8%にとどまり、「1か所に定住して暮らしたい」が8割にのぼる。
この調査結果から、生活者の住まいへのニーズはコロナ禍を経て変化が生まれていることが見えてきました。リモートワークの定着、浸透は今後も続くと推察され、住まいニーズの変化も増していくのではないでしょうか。今後の住宅エリアや、住宅設備の開発もニーズに応じて変わっていくのかもしれません。
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使用したデータ
【インテージのネットリサーチによる自主調査データ】 https://www.intage.co.jp/service/research/net/
調査地域：日本全国
対象者条件：20-69歳の男女、エリア・性年代・未既婚構成比は人口統計にあわせて回収
標本抽出方法：弊社保有パネルへアンケート配信
標本サイズ：n=1,023（男性512、女性511）
調査実施時期： 2021年2月24日～2021年2月26日
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【株式会社インテージ】 https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩）は、「Create Consumer-centric Values ～お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、さまざまな業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、共に生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。
【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ 広報担当：西澤/下河原
TEL： 03-5294-6000
サイト「お問い合わせフォーム」 https://www.intage.co.jp/contact/
- コロナ禍を経て、次の住まい重視点のトップ「買い物が便利」（52.2%）は20.１ポイントもの増加
- 今の住まい選びの重視点トップだった「職場・学校への通勤・通学範囲」（35.3%）は6.6ポイント減と後退
- リモート勤務者で重視率が増加した住まいの設備・条件のトップ3は「宅配ボックス、ネット回線などの付加設備」「日当たりの良さ」「収納力」で10ポイント前後アップ
- 理想の暮らし方、リモートワーク率が高いほど、「2～3箇所を行き来して暮らしたい」意向が高い。主に在宅勤務している人では3割超。完全にオフィス・現場勤務の人では13.8%にとどまる
コロナ禍は生活者のライフスタイルにさまざまな変化をもたらしています。長引くコロナ禍で、生活者の「住まい」に対するニーズや価値観はどのように変化したのでしょうか。
まず、居住エリアを選ぶ際に重視する点の変化を見てみましょう。図表1は、今の住まいを選んだ際の重視点と、次の住まいを選ぶとしたら重視する点を聴取した結果です。次の住まいの重視点回答率でソートしています。
（図表1）
●次の住まいのエリア選択で52.2%と最も多くの人が重視しているのは「買い物が便利」。今の住まい選択時に比べ20.１ポイント増。
●今の住まいのエリア選択で重視点トップだった「通勤・通学範囲」は、次の住まい選択では6.6ポイント減の35.3%で3位に後退。
●「病院・医療機関に通いやすい」は今の住まい選択では10位だったが、次の住まいでは18.6ポイント増の29.4%で5位に浮上。
外出機会が減り、リモートワークやオンライン授業も広がる中、在宅時間が増えて買い物や通院も自宅の近くで済ませられることへのニーズの高まりが見て取れます。リモートワークをする人のデータを見たところ、前述の傾向は更に顕著で、「通勤・通学範囲」は、今の住まい選択時より16.3ポイントも減少していました。
次に、住まいの設備や条件に関する重視点の変化を見てみましょう。図表2は、今の住まい選択時に重視した点と、次の住まいを選択時に重視する点の回答率の差をランキングした結果です。コロナ禍を経て、以前より重視されている項目の顔ぶれを、回答者全体とリモート勤務者とで比較しています。
（図表2）
●全体で、次の住まいでの重視点回答率がもっとも増加したのは「耐震性・免振性能」で18.0ポイント増。これに「防音、遮音性能」、「セキュリティー」、「断熱性能」が続き、上位4位は安全性、堅牢さといった項目が占めた。
●リモート勤務者で増加した重視点のトップは10.1ポイント増の「宅配ボックス、ネット回線などの付加設備」。次いで「日当たりの良さ」「収納力」も10ポイント近く増加。仕事場としての快適さに関連する項目が上位に。
住まいの設備や条件に対する重視点に全体とは違った志向が見られたリモートワーク実施者ですが、暮らしの拠点としての住まいにどような価値観があるのでしょうか。図表3は「理想の暮らし方」として最も近いものを選んでいただいた結果を、リモートワーク状況別に比較した結果です。
（図表3）
●リモートワーク率が高いほど、「2～3箇所を行き来して暮らしたい」意向が高く、主に在宅勤務している人では3割を超える。一方、完全にオフィス・現場勤務の人では13.8%にとどまり、「1か所に定住して暮らしたい」が8割にのぼる。
この調査結果から、生活者の住まいへのニーズはコロナ禍を経て変化が生まれていることが見えてきました。リモートワークの定着、浸透は今後も続くと推察され、住まいニーズの変化も増していくのではないでしょうか。今後の住宅エリアや、住宅設備の開発もニーズに応じて変わっていくのかもしれません。
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使用したデータ
【インテージのネットリサーチによる自主調査データ】 https://www.intage.co.jp/service/research/net/
調査地域：日本全国
対象者条件：20-69歳の男女、エリア・性年代・未既婚構成比は人口統計にあわせて回収
標本抽出方法：弊社保有パネルへアンケート配信
標本サイズ：n=1,023（男性512、女性511）
調査実施時期： 2021年2月24日～2021年2月26日
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【株式会社インテージ】 https://www.intage.co.jp/
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩）は、「Create Consumer-centric Values ～お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、さまざまな業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、共に生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。
【報道機関からのお問い合わせ先】
■株式会社インテージ 広報担当：西澤/下河原
TEL： 03-5294-6000
サイト「お問い合わせフォーム」 https://www.intage.co.jp/contact/
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