オリンパス、国内の開発・製造拠点の使用電力を100%再生可能エネルギー化

国内外で再生可能エネルギー70%の調達見込み2030年までのカーボンニュートラル目標達成に向けて大きく前進

オリンパス株式会社（取締役 代表執行役 社長兼CEO：竹内康雄、以下オリンパス）は、2022年4月に、国内の主要な開発・製造拠点における使用電力を100％再生可能エネルギーに転換しました。これにより、オリンパスグループにおける自社事業所からのCO2排出量は今回の転換以前と比較し年間およそ4万トン削減され、国内外のオリンパスグループ全体の使用電力※に対する2023年度（2023年3月まで）の再生可能エネルギー導入率は、前年度の約14%から約70%へと飛躍的に前進する見込みです。

▪国内外のオリンパスグループにおける再生可能エネルギー導入率の推移

※一部のサービス拠点、一部の販売拠点、最近買収した法人などを除く。

オリンパスグループでは、事業の持続的成長と持続可能な社会の実現に向けて取り組むべき重要課題（マテリアリティ）の一つ「社会と協調した脱炭素・循環型社会実現への貢献」に基づき、2030年までに自社事業所からのCO2排出量を実質ゼロにするカーボンニュートラル目標を設定しています。これまでも欧米各地の一部の開発・製造拠点などにおける再生可能エネルギーの100%調達や、一部の国内製造拠点における太陽光発電設備の設置、物流に関する改善施策の実施、またTCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明※するなど、CO2排出量の削減に向けてさまざまな取り組みを進めてまいりました。カーボンニュートラルの目標達成に向けて、今後も継続的な製造改善活動の実施や省エネ施策を推進するとともに、自社事業所における使用電力の再生可能エネルギー化を加速させ、脱炭素社会の構築に貢献してまいります。
※ニュースリリース「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同」：
https://www.olympus.co.jp/news/2021/contents/nr02130/nr02130_00001.pdf

本リリースに掲載されている社名及び製品名は各社の商標または登録商標です。

▪参考資料：国内における再生可能エネルギー100％導入拠点

オリンパスについて 
オリンパスは医療分野、ライフサイエンス分野、産業分野で、お客様のご要望に沿った様々なソリューションを提供しています。東京をはじめとし、全世界約40の国と地域、30,000人以上の従業員が活躍する企業です。病気の予防・診断と治療に貢献する、生命科学の研究に寄与する、そして、人々の安全を守る。100年を越え、オリンパスはこれからも、世界の人々の健康と安心、心の豊かさの実現のために、歩みを進めてまいります。 またオリンパスの公式Twitterもよろしければ、フォローください。