オランダ応用科学研究機構（TNO）の技術開発パートナーに選任

-機能性材料ブランド「MiraNeo®」を通じ、次世代フレキシブル太陽光発電パネルの量産化を支援-

東洋製罐グループホールディングス株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：中村琢司）は、かねてより機能性材料ブランド「MiraNeo®」製品の性能評価などで協力関係にある、オランダ応用科学研究機構（本部：オランダ 南ホラント州ハーグ、以下「TNO」）※１が取り組んでいる、欧州の統合型太陽光発電システム向けのマス・カスタマイゼーションを目的とした「MC2.0プロジェクト」※2において、同機関の技術開発パートナーに選任され、全面協力することが決定しました。両者で、欧州におけるコストパフォーマンスに優れたペロブスカイト太陽電池をはじめとした次世代フレキシブル太陽光発電パネルの量産化に取り組んでいきます。

今後もTNOとの協業を通じて、クリーンエネルギーの普及による温室効果ガス（GHG）排出量の削減と持続可能な社会の実現を目指していきます。

当社「MiraNeo®」開発メンバーによるTNO本部訪問時の様子

■「MC2.0プロジェクト」における当社の役割

当社は、「MC2.0プロジェクト」のコンセプトに合わせた、「MiraNeo®」製品ラインナップの拡充を通じて太陽光発電パネル製品の設計・製造方法の効率化を支援します。

具体的には、TNOと共同で、「パターン付きバックシート」などについて、「MC2.0プロジェクト」に求められる品質性能に合わせた製品の開発を進めます。「パターン付きバックシート」は太陽光発電パネルの裏側にある、パネル保護用シートのラインナップの一つです。従来のバックシートとは異なり、電気を通すためのパターンがあらかじめ形成されていることで、電気を取り出す際の効率向上や、電極などの部品が不要になることによる設計の軽量化、柔軟化、コスト削減などにつながります。このほか、太陽電池の表面に貼り、風雨や紫外線などから守る「フロントシート」や太陽電池パネルの端部を囲むように封止し、水分などが内部に入りこむのを防ぐことで寿命向上に寄与する「端部封止材」についても、求められる製品仕様に適合させるべく開発を進めます。

※1 オランダ応用科学研究機構(Netherlands Organization for Applied Scientific Research：TNO)は、オランダ議会により設立された、欧州における最大級の中立の応用科学の研究開発機関であり、その多岐にわたる研究活動は国際的に高く評価されています。また、最先端の研究に基づく新規事業の立ち上げ、新製品・サービス創出の支援も積極的に行っています。

※2 「MC2.0プロジェクト」は、TNOが主導するEUのプロジェクトで、欧州における統合型太陽光発電システム向けのマス・カスタマイゼーションを目的としています。「顧客ごとにカスタマイズされた製品を高い生産性・低コストで提供する」という従来のマス・カスタマイゼーション手法をさらに発展させ、2026年までに、柔軟で自動化された生産ラインによる顧客ごとのカスタマイズ製品の大量生産体制の確立を目指します。本プロジェクトが実現されることで、ペロブスカイト太陽電池も含めた次世代フレキシブル太陽光発電パネルについて、欧州でのコストパフォーマンスに優れた量産化が期待できます。

＜「MiraNeo®」 関連情報＞

・「機能性材料ブランド「MiraNeo®」の太陽電池用製品を開発、同製品採用フレキシブル太陽光発電パネルの世界展開へ

-ベルギーのフレキシブル太陽光発電パネルメーカーEnfoilへの出資を通じて-」

（2025年4月23日付プレスリリース）

https://www.tskg-hd.com/news/detail/20250423_newsrelease.html

・「電子デバイス向け機能性材料ブランド「MiraNeo®」において「超水分バリアフィルム」を開発

-フレキシブル太陽光発電パネル用途での活用を通じて環境負荷低減に貢献-」

（2025年4月23日公開 当社Webページ「ビジネストピック」） 

https://www.tskg-hd.com/businesstopics/detail/bt2501.html

東洋製罐グループについて

東洋製罐グループは、金属・プラスチック・紙・ガラス等、それぞれの素材が持つ特性を活かしたさまざまな容器をグローバルに提供する総合包装容器メーカーです。包装容器事業のほか、エンジニアリング・充填・物流事業、鋼板関連事業、機能材料関連事業、不動産関連事業の5つの事業を有しています。

当社グループは、社会や地球環境について長期的な視点で考え、すべてのステークホルダーの皆さまに提供する価値が最大化するよう、2050年を見据えた「長期経営ビジョン2050『未来をつつむ』」を2021年5月に策定しました。当社グループの目指す姿・ありたい姿を「世界中のあらゆる人びとを安心・安全・豊かさでつつむ『くらしのプラットフォーム』」と位置づけ、「多様性が受け入れられ、一人ひとりがより自分らしく生活できる社会の実現」「地球環境に負荷を与えずに、人々の幸せなくらしがずっと未来へ受け継がれる社会の実現」を目指し、事業活動を推進していきます。

1917年に創立し、国内44社（東洋製罐グループホールディングス含む）、海外50社のグループ会社を擁し、約19,000人の従業員が働いています。2025年3月期の連結売上高は9,225億円です。

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