科学技術と社会をつなぐ国内最大級のオープンフォーラム「サイエンスアゴラ2025」開催
大人から子どもまで誰もが楽しんで学べる130以上のプログラムが集結、参加型プログラムも
TSP太陽株式会社(本社:東京都目黒区、代表取締役社長:池澤 嘉悟)が運営管理・出展管理・広報を手掛ける、科学技術振興機構(略称JST、理事長 橋本 和仁)主催のイベント 「サイエンスアゴラ2025」の開催をお知らせします。

サイエンスアゴラ2025は10月25日(土)・26日(日)にテレコムセンタービルと日本科学未来館(東京都江東区)で開催する、あらゆる人に開かれた科学と社会をつなぐイベントです。20回目の開催となる今年はサイエンスアゴラがビジョンとして掲げる、「科学とくらし ともに語り 紡ぐ未来」にふさわしい、先端研究を担い推進する多くの機関からの出展や、未来の担い手となる中高生が主体となって実施するプログラムが130以上集まります。
出展ブース区分
主会場であるテレコムセンタービルでは、「地球・生き物・私たち」「食・農業・健康」「街・空間・生活基盤」「研究・対話」「学び・体験・創造」の5ジャンルでブースを区分し、来場者が興味・関心を持つ分野ごとに回りやすい設計をしています。
推進委員会による注目プログラム選出
アナウンサーでハリス理化学研究所所属の桝 太一氏など、科学コミュニケーションに造詣の深い有識者によるプログラムの選考、キュレーションを行っています。
先端技術をテーマにした出展が多数
量子コンピューター、細胞内サイバネティック・アバター、ニューロテックなど、未来社会の在り方を提示するようなテーマを含む内容が多く含まれています。
中高生主体の参加型プログラムも充実
プログラミング、カードゲーム、VR体験など、若い世代が参加しやすく、科学技術との対話性を重視したプログラムが多数あります。
【開催概要】
開催日程:2025年10月25日(土)・26日(日)10:00〜17:00
会場:テレコムセンタービル、日本科学未来館(東京・お台場青海地区)
URL:https://www.jst.go.jp/sis/scienceagora/2025/
入場料:無料
※一部のプログラムは、材料費などが必要です。詳しくはプログラム一覧から各プログラムの詳細ページをご確認ください。
※日本科学未来館の常設展は別途料金が必要です。
参加方法:ご来場に際し事前登録は不要です。当日は会場受付で来場者証(リストバンド)をお受け取りの上ご入場ください。
※一部のプログラムは個別の参加登録や当日配布の整理券が必要な場合があります。詳しく公式ホームページをご確認ください。
主催:科学技術振興機構(JST)
協賛:旭化成、NTT
協力:東京臨海副都心まちづくり協議会、東京テレポートセンター、ゆりかもめ
後援:内閣府、外務省、文部科学省、経済産業省、東京都、日本学術会議、日本経済団体連合会、国立大学協会、日本私立大学団体連合会、理化学研究所、産業技術総合研究所、日本学生支援機構、東京都立産業技術研究センター
グローバルパートナー:アメリカ科学振興協会(AAAS)、南アフリカ共和国科学技術・イノベーション省(DSTI)、韓国科学創意財団(KOSAC)
【サイエンスアゴラとは】
サイエンスアゴラとは、あらゆる人に開かれた科学と社会をつなぐ広場の総称です。異なる分野・セクター・年代・国籍を超えた関係者をつなぎ、さまざまな人たちが主体的に推進する活動の広場です。この広場に集まる人たちが多様な価値観を認め合いながら、対話・協働を通じて、これからの「社会とともにある科学」と「科学とともにある社会」の実現を目指します。
【運営会社 会社概要】

社名 |
TSP太陽株式会社 |
本社 |
東京都目黒区 |
代表者 |
池澤嘉悟 |
従業員数 |
290名(2025年6月末時点) |
事業内容 |
各種イベントの企画制作、会場の設計施工、運営管理、関連設備のレンタル他 |
HP |
|
公式SNS |
Instagram : https://www.instagram.com/tsptaiyo_pr/ X(旧Twitter):https://x.com/TSPtaiyo_pr |
2025年で設立70周年を迎えたTSP太陽株式会社は、空間ソリューションによるイベントコンサルティングから企画・制作まで、あらゆる感動の場を一気通貫した支援で創造するプロフェッショナル集団です。国際的なビッグイベントを始め、あらゆるイベントに携わるデザイン・コンサルティング会社として、収益の最大化を図る事前収支計画から企画・クリエイティブ制作・建築設計・施工・運営までをトータルソリューションとして提供しています。PR・プロモーション・イベントに付随するホスピタリティサービスもお任せください。近年では、豊富な経験から培われた独自のノウハウを駆使し、ダイバーシティやSDGs・ESGへの取り組みを積極的に推進しています。
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