『JR九州』が資料動画化サービス「SPOKES」を導入。業務上における案内・説明を動画活用により強化。

― SPOKES動画の活用による、動画制作の工数削減と人が行う説明・案内への時間削減に寄与 ―

株式会社Bloom Act

株式会社Bloom Act(代表取締役社長:髙野 峻、本社:茨城県つくば市)は、九州旅客鉄道株式会社(代表取締役社長執行役員:古宮 洋二、以下 JR九州)が資料動画化サービス「SPOKES」を導入したことをお知らせいたします。

PowerPoint資料をアップロードするだけで、撮影・録音作業を行うことなく、誰でも簡単に合成ナレーション付動画が作成できる「SPOKES」を通じ、社内・社外への説明・案内における情報発信の強化に寄与いたします。

SPOKESの導入背景

動画制作を行うためには、撮影会場や機材の準備、人による録音作業が必要となり、動画の完成までには多くの時間と労力がかかります。また、準備や制作作業に人が介在するため、人的コストもかかりますが、SPOKESは普段業務の中で使っているPowerPoint資料をベースに、合成音声に読ませたい文章を入力し、ワンクリックでアップロード作業が完了するので、簡単に高品質な合成音声付きの動画を制作できます。

JR九州では、動画制作までの労力や時間、コストの削減はもちろんのこと、今まで人が行っていた繰り返しの案内・説明をSPOKES動画と分業することで、業務生産性の向上につながるとご期待いただき導入に至りました。

SPOKESが選ばれる理由

「文字を読む」から「動画を観る」という時代の変化により、動画視聴による情報収集は身近になっており、ビジネスシーンでも加速化しております。

ビジネスシーンの動画活用でSPOKESが選ばれる理由は以下の通りです。

・撮影・録音不要でどなたでもPowerPointから簡単に動画制作ができる

・動画なのに修正がリアルタイムに行うことが可能

・紙の資料よりも音声が付くことで聞き手の理解度を上げることができる

・紙の資料ではできない誰がどこを見ているかの視聴ログの取得も可能

・安価に多くの動画を制作できる

・合成音声による多言語説明も対応が可能

動画化における「高い」「面倒」「難しい」などのボトルネックを払拭し、

ビジネスシーンのあらゆる説明・案内に寄与できるよう今後も努めてまいります。

▼資料動画化サービスSPOKES紹介動画

https://online.ai-spokes.jp/view/OwvMsLUt13TOOcUqXSPTqeAIVxuU5PFx

<九州旅客鉄道株式会社について>

会社名

九州旅客鉄道株式会社株式会社

本社所在地

福岡市博多区博多駅前3丁目25番21号

代表者

代表取締役社長執行役員 古宮 洋二

資本金

160億円

設立日

1987年4月1日

社員数

7,576名(2024年4月1日現在)

主な事業内容  

旅客鉄道事業

海上運送事業

旅客自動車運送事業

旅行業

駐車場業

広告業

損害保険代理業その他の保険媒介代理業

旅行用品、飲食料品、酒類、医薬品、化粧品、日用品雑貨等の小売業

旅館業及び飲食店業

不動産の売買、賃貸、仲介及び管理業

ホームページ

https://www.jrkyushu.co.jp/


撮影・録音無しで紙の資料を動画化。インタラクティブ動画をビジネスに

紙の資料(PowerPoint)をアップロードするだけで、簡単に動画を作成できるサービスです。高精度の合成音声でナレーション付きの動画を誰でも簡単に作成できるので、従来の動画制作(撮影・録音)にかかっていた、スタジオ・機材費用、時間や労力、ナレーターの人件費といったコストが一切なくなります。

「インタラクティブ動画部門」で6期連続の最高位評価

<インタラクティブ動画とは?>

従来の動画視聴とは異なり、視聴者が動画をクリックすることで見たい項目を選ぶことができ、参加型で動画視聴できるのがインタラクティブ動画のポイントです。一方的に動画を視聴するのではなく興味関心のある箇所を選んで視聴できるので、双方向性のある視聴体験を提供できます。

「SPOKES」は各方面から注目が高まっている「インタラクティブ動画」のカテゴリーにおいて最高位評価を獲得しております。

▼SPOKESが「インタラクティブ動画部門」で”6期連続”最高評価受賞

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000143.000044763.html

「自分で話す」から「話してもらう」へ~”しゃべる資料”と分業する時代が到来~

資料やカタログを用いて人が話していたシーンを「紙の資料から作られた "しゃべる資料" 」に代替でき、人が話すという行為をDX化。人材不足や採用難に課題を抱える多くの企業に生産性向上という高い価値を提供いたします。

営業担当に代わって「しゃべる資料」がご案内。従来の資料を配布するだけでは伝わり難かったサービスの特徴や、ベネフィット、価格など、ユーザーに伝えたい情報を漏れなく正確に伝えることができます。

これまで配布するだけだった紙の資料ではデータの取得ができませんでした。「SPOKES」で動画に変換することで、データ(視聴ログ)を取得可能となり戦略的な営業活動を実現。

PowerPointの手直しだけで簡単に最新情報に修正できる編集性の高さも、紙の資料とは異なる大きなポイントです。

インタラクティブ動画が作成可能

視聴者が見たいページをクリックして視聴できる「視聴者参加型のインタラクティブ動画」を作成できます。一方的に動画を見るのではなく、視聴者自らが知りたい情報を選択することが可能です。

外部リンクにも遷移できるので自社サービスを動画で案内し、動画視聴後にサービスサイトへ誘導するといった導線設計も可能となります。

顧客の興味関心度を把握。取得したデータはCSV出力可能

ログ分析機能を用いて視聴者の興味関心をスコアリングできます。紙の資料では取得できなかったデータを収集することが可能となります。

取得したアンケート結果はCSV出力も可能です。動画から取得した定量的なデータを事業にご活用いただけます。

外国語の読み上げも対応可能

全部で32種類の言語を読み上げる機能により、外国人スタッフへの研修、インバウンドへの対応、外国人居住者へ案内などに対応可能です。

リリースからおよそ1年で350社以上に導入

2022年8月のリリースからおよそ1年間で350社以上が導入する注目の資料動画化サービスです。

損害保険会社 / 生命保険会社 / 税理士法人 / 大手通信会社 / 証券会社 / 銀行 / 県庁・市区町村等の自治体 /コンサルティング会社 / 大学 / メーカー / 飲食 / 不動産・住宅 / 旅行 ほか

国内の大手企業を中心に業界問わず多くのご導入をいただいております。

▼東京海上日動火災保険が、資料動画化サービス「SPOKES」を導入https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000035.000044763.html

▼NECが「SPOKES」の販売における業務提携を開始。金融・自治体のDXを推進https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000061.000044763.html

▼日本通運株式会社が資料動画化サービス「SPOKES」を導入。動画活用で営業をDX化https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000080.000044763.html

▼日立ドキュメントソリューションズが「SPOKES」を軸としたDX化支援を開始https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000037.000044763.html

▼広島県が「空き家問題」解消へ向けて「SPOKES」を導入https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000065.000044763.html

株式会社Bloom Actについて

私たち『Bloom Act』は、経営資源の一つである「時間」という価値に焦点をあて、企業運営における新たなソリューションを提供している会社です。一人ひとりの可能性や生産性を最大限に引き出すことが、未来の「新しい働き方」を創り、企業の成長、より豊かな社会へ繋がると信じ、その一役を担う企業となるべく成長を続けます。

【コーポレートスローガン】

経営に新しい「とき」を生み出すことで、より良い未来を創りたい。そんな想いを込めて掲げたスローガンです。

株式会社Bloom Act

●社名 : 株式会社Bloom Act

●HP  : https://www.bloomact.co.jp

●設立 : 2018年7月

●代表 : 代表取締役 髙野 峻

●資本金: 5,000万円

●本社 : 茨城県つくば市竹園一丁目6番地1 つくば三井ビルディング

【サービス】

BtoB向け商談システム B-Room https://broom-online.jp/

BtoC向け接客システム ROOMS https://rooms-online.jp/

資料動画化サービス SPOKES https://www.spokes-online.jp/

電子契約サービス REMOTE SIGN https://www.remotesign-online.jp

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会社概要

株式会社Bloom Act

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URL
https://www.bloomact.co.jp
業種
情報通信
本社所在地
茨城県つくば市竹園一丁目6番地1 つくば三井ビルディング
電話番号
029-875-5551
代表者名
髙野峻
上場
未上場
資本金
5000万円
設立
2018年07月