マンパワーグループ、テレワークの実施調査結果を発表

回答者の8割が「メリットを実感」、課題は「仕事上でのコミュニケーション」

マンパワーグループ

2020年8月17日 13時00分

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・神奈川県横浜市、代表取締役社長：池田匡弥、以下マンパワーグループ)は、新型コロナウイルス感染症の拡大により導入が進んだテレワークの実態調査を、国内のオフィスで就業する20代から50代の正社員を対象に実施しました。

テレワークでのメリットを回答者のうち8割が実感、課題は「仕事上のコミュニケーション」

Q：実際にテレワークを行ってみた印象「メリットとデメリットについて教えてください」
A：「メリットばかりを感じた（13.3％）」「メリットのほうが大きかった（35.0％）」「ややメリットがあった（31％）」と、回答者の約8割（320名）がテレワークに対して何らかのメリットを感じていたという結果になりました。

Q：テレワーク実施により「増えたストレス」「減ったストレス」はどんな点ですか？
A：「増えたストレス」の1位は、仕事上のコミュニケーション（32.5％）でした。一方「減ったストレス」の1位は、時間の制約や拘束（57.5％）と過半数が回答しています。

調査結果より

多くの企業や組織が、新型コロナウイルス感染症の拡大防止のために、テレワークを実施した結果、テレワークのメリット・デメリット、課題が明確になりました。調査対象者の約8割は、テレワークの実施に関して何らかのメリットを感じているため、テレワークは、企業・組織の一つの就業形態として、ポストコロナ禍においても定着すると考えられます。一方、テレワークを実施していく上で増えたストレスの上位2項目は、「仕事上でのコミュニケーション（32.5％）」「自社内の情報の共有やマネジメント（32.0％）」と、同僚や上司との情報共有やコミュニケーション部分に課題がある事が分かりました。情報共有・コミュニケーション、マネジメントは、業務効率や、アウトプットに直結する項目であることから、テレワークを有効な形で自社・自組織の就業形態として定着させるために、テレワーク時代の情報共有・コミュニケーション、マネジメント課題に着手する必要があります。