【外資系企業のホワイトペーパー作成者に聞いた】日本と海外の違いは「配信プラットフォーム・チャネル」が1位にランクイン 注力しているチャネルは約6割が「自社サイト」と回答
〜「リード獲得」や「コンテンツ作成」が今後の改善・注力点に〜
調査サマリー
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調査概要
調査概要:外資系企業におけるホワイトペーパー制作の実態調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年8月10日〜同年8月13日
有効回答:外資系企業のマーケティング担当者103名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。
56.3%が「ホワイトペーパーを制作している」と回答
「Q1.あなたは、マーケティングコンテンツとしてのホワイトペーパー(お役立ち資料)を制作していますか。」(n=103)と質問したところ、「制作している」が56.3%、「制作していた」が13.6%という回答となりました。
・制作している:56.3%
・制作していた:13.6%
・制作したことはない:30.1%
ホワイトペーパー制作頻度、「1ヶ月に2~3本以上」が15.3%、「1ヶ月に1本程度」が48.6%という結果に
Q1で「制作している」「制作していた」と回答した方に、「Q2.ホワイトペーパー制作の頻度について教えてください。」(n=72)と質問したところ、「1ヶ月に2~3本以上」が15.3%、「1ヶ月に1本程度」が48.6%という回答となりました。
・1ヶ月に2~3本以上:15.3%
・1ヶ月に1本程度:48.6%
・2~3ヶ月に1本程度:22.2%
・4~6ヶ月に1本程度:9.7%
・7ヶ月~1年に1本以下:2.8%
・わからない/答えられない:1.4%
海外市場との違い、1位は「配信プラットフォーム・チャネル」が47.2%で最多
Q1で「制作している」「制作していた」と回答した方に、「Q3.ホワイトペーパー制作において、日本市場と海外市場の異なる点はありますか。当てはまるものを全て教えてください。(複数回答)」(n=72)と質問したところ、「配信プラットフォーム・チャネル」が47.2%、「リード獲得数」が38.9%、「人気コンテンツの内容」が34.7%という回答となりました。
・配信プラットフォーム・チャネル:47.2%
・リード獲得数:38.9%
・人気コンテンツの内容:34.7%
・制作の頻度:33.3%
・制作プロセスの早さ:22.2%
・デザイン:22.2%
・当てはまるものはない:1.4%
・わからない/答えられない:1.4%
・その他:0.0%
「欧米の方が普及しており、ホワイトペーパーの効用は大きい」や「日本市場は海外に比べて新規顧客の開拓が難しい」など
Q3で「わからない/答えられない」以外を回答された方に、「Q4.Q3で回答した以外に、日本市場と海外市場の異なる点があれば、自由に教えてください。(自由回答)」(n=70)と質問したところ、「欧米の方が普及しており、ホワイトペーパーの効用は大きい」や「日本市場は海外に比べて新規顧客の開拓が難しい」など45の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・45歳:面白さ。
・41歳:見た目。
・67歳:欧米の方が普及しており、ホワイトペーパーの効用は大きい。
・52歳:海外はESGやSDGsを意識していた。
・49歳:まず考え方が違うので作り方もちがう。
・53歳:日本市場は海外に比べて新規顧客の開拓が難しい。
・42歳:戦略ポイントが違う。
約6割が注力しているチャネルは「自社サイト」と回答
Q1で「制作している」「制作していた」と回答した方に、「Q5.ホワイトペーパーを配信する際に、注力しているチャネルについて教えてください。(複数回答)」(n=72)と質問したところ、「自社サイト」が59.7%、「外部メディア」が44.4%、「メルマガ」が36.1%という回答となりました。
・自社サイト:59.7%
・外部メディア:44.4%
・メルマガ:36.1%
・プレスリリース:31.9%
・Web広告:26.4%
・SNS:20.8%
・SEO:9.7%
・わからない/答えられない:1.4%
・その他:0.0%
・特にない:0.0%
ホワイトペーパー制作における壁、「リード獲得の少なさ」が45.8%で1位に
Q1で「制作している」「制作していた」と回答した方に、「Q6.あなたが、ホワイトペーパー制作において困難だと感じる点について教えてください。(複数回答)」(n=72)と質問したところ、「リード獲得の少なさ」が45.8%、「定期的な配信頻度」が44.4%、「コンテンツの種類不足」が40.3%という回答となりました。
・リード獲得の少なさ:45.8%
・定期的な配信頻度:44.4%
・コンテンツの種類不足:40.3%
・日本市場向けの活動の予算の不足:38.9%
・日本市場に特化したコンテンツの制作:27.8%
・日本市場向けの活動の人材の不足:22.2%
・その他:1.4%
・わからない/答えられない:1.4%
・特にない:0.0%
制作における壁、「文化面を意識したサイト制作が難しい」や「どのようにアピールすれば顧客にささるのかまだ把握出来ていない」など
Q7で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q8.Q7で回答した以外に、ホワイトペーパー制作において困難だと感じる点を自由に教えてください。(自由回答)」(n=71)と質問したところ、「グローバルの人が見るために、文化面を意識したサイト制作が難しい。」や「どのようにアピールすれば顧客にささるのか、まだ把握出来ていない」など44の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・52歳:グローバルの人が見るために、文化面を意識したサイト制作が難しい。
・67歳:日本市場独自だとゼロから考えなくてはいけなく、製作に時間がかかりコストがバカにならない
・59歳:元言語からの翻訳
・52歳:予算やブランディング プロモーションコードなどの遵守
・49歳:日本人向けに制作しても、結局は本社のチェックが入るため、最後は中国人好みとなる。
・53歳:どのようにアピールすれば顧客にささるのか、まだ把握出来ていない
今後の改善・注力点は、半数以上が「リード獲得を増やしたい」と回答
Q1で「制作している」「制作していた」と回答した方に、「Q8.ホワイトペーパー制作・配信プロセスにおいて、今後改善・注力したい点を教えてください。(複数回答)」(n=72)と質問したところ、「リード獲得を増やしたい」が56.9%、「コンテンツの種類を増やしたい」が52.8%、「配信頻度を増やしたい」が41.7%という回答となりました。
・リード獲得を増やしたい:56.9%
・コンテンツの種類を増やしたい:52.8%
・配信頻度を増やしたい:41.7%
・日本市場に特化したコンテンツを把握したい:29.2%
・新規チャネル・新規施策を増やしたい:25.0%
・その他:1.4%
・特にない:1.4%
・わからない/答えられない:1.4%
制作における改善策は、「使いやすいこと、サイト全体を見やすくすること」や「日本市場に合わせた制作」など
Q8で「わからない/答えられない」と回答した方以外に、「Q9.Q8で回答した以外に、ホワイトペーパー制作において改善・注力したい点を自由に教えてください。(自由回答)」(n=70) と質問したところ、「使いやすいこと、サイト全体を見やすくすること」や「日本市場に合わせた制作」など43の回答を得ることができました。
<自由回答・一部抜粋>
・42歳:チャンネル
・41歳:コンテンツ
・52歳:使いやすいこと、サイト全体を見やすくすること
・59歳:簡潔さを追求
・52歳:明確なメッセージング
・49歳:いかに魅力ある他社と違うものが出せるか
・42歳:日本市場に合わせた制作
まとめ
今回は、外資系企業のマーケティング担当者103名を対象に、外資系企業におけるホワイトペーパー制作の実態調査を実施しました。
まず、外資系企業のマーケティング担当者の約6割が、自社でマーケティングコンテンツとしてのホワイトペーパー(お役立ち資料)を制作していると回答しました。加えて、ホワイトペーパーを制作する頻度を質問したところ、「1ヶ月に2〜3本以上」が15.3%、「1ヶ月に1本程度」が48.6%という結果になっており、63.9%が1ヶ月に1本以上のホワイトペーパーを作成していることがわかります。また、日本と海外のホワイトペーパー作成の違いは、第1位「配信プラットフォーム・チャネル」、第2位「リード獲得数」、第3位「人気コンテンツの内容」という結果となりました。ホワイトペーパーの配信に注力しているチャネルは「自社サイト」が約6割で最多となりました。今後注力したいことを質問したところ、「リード獲得を増やしたい」が56.9%で最多となり、次いで52.8%が「コンテンツの種類を増やしたい」との結果になりました。
今回の調査では、外資系企業がホワイトペーパーをどの程度制作し、配信をそのチャネルに注力しているのか、また、日本市場と海外市場のホワイトペーパー制作における違いが明らかになりました。ですが、ホワイトペーパーを制作において壁を感じている担当者も少なくありません。
ホワイトペーパーを制作するか悩んでいる方や、ホワイトペーパー制作の壁にぶつかっているマーケターの方は、外部のホワイトペーパー制作会社への依頼を検討されてみてはいかがでしょうか。
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会社名 :株式会社IDEATECH
代表者 :代表取締役社長 石川友夫
所在地 :〒107-0061 東京都港区北青山2-7-26 メゾン青山1001
設立日 :2010年2月
事業内容:・PRコンサルティングサービス
・リサーチデータマーケティング「リサピー®︎」サービス
・レポートマーケティング「レポピー®︎」サービス
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