プロレス団体・DDTはどのように東証一部上場・大手ネット企業傘下に入り、変わったのか【日経電子版ストーリー連動セミナー】

サイバーエージェントグループ入りをしたプロレス団体・DDTに学ぶスタートアップとバイアウトの秘訣

日本経済新聞社は12月2日(月)、日経電子版「プロレス経営学」との連動セミナーとして、ケップルアカデミーと合同で「プロレス団体・DDTはどのように東証一部上場・大手ネット企業傘下に入り、変わったのか」を開催致します。

プロレス団体・DDTに学ぶスタートアップとバイアウトの秘訣

サイバーエージェント傘下のプロレス団体・DDTはなぜ、どのように大手ネット企業のグループになったのか。「スタートアップの大企業へのバイアウト」、「異業種の融合」などをテーマに、自身もレスラーであるDDTの高木社長をお招きし、お話し頂きます。

スピーカーである高木三四郎社長は、イベント企画業などを経てプロレス団体、DDTを創業。新規顧客獲得のために「ビアガーデンでプロレス」など革新的な取り組みを行ない、業界の風雲児として順調に成長してきましたが、あることをきっかけに資本力の強化を検討。自らの熱烈な売り込みでサイバーエージェントの傘下に入ります。

参考:持ち歩くプロレス スマホが変えた映像戦略
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO50481630S9A001C1CR8000/

DDTの事例には、すべてのビジネスパーソンが学ぶべき下記のような内容があります。
・強大な大手がいる市場で、どのように成長していくか
・自社単独での成長の限界を、どこで見極めるか
・異業種の企業に、どのように自社の価値を売り込むのか
・上場企業の傘下入り後、何が起きるのか

お申込みはコチラ▼
https://eventregist.com/e/ds20191202

プロレス団体・DDTはどのように東証一部上場・大手ネット企業傘下に入り、変わったのか 概要


主催  :日本経済新聞 電子版
協力  :ケップルアカデミー、徳間書店

開催日時:2019年12月2日(月)19:00~21:00 (開場 18:30 開演19:00)
場所  :SOIL (渋谷)

参加費:
一般 3,000円
電子版有料会員 2,000円
定員  :80名

特典(参加者へプレゼント):
DDT高木三四郎著『年商500万円の弱小プロレス団体が上場企業のグループ入りするまで』(徳間書店)
※2019年10月31日に発売されたばかりの新著を参加者に配本致します。


タイムテーブル
株式会社DDTプロレスリングのご紹介   19:00-19:45
(高木社長による事業紹介)
トークセッション「サイバーエージェントへの傘下入りとその後」  19:50-20:30
(高木社長と藤原さんによる40分一本勝負)
お名刺交換 20:35-21:00
 
お申込みはコチラ▼
https://eventregist.com/e/ds20191202


登壇者プロフィール

 

高木三四郎氏
1970年1月13日うまれ。大阪府豊中市出身。
DDTプロレスリング代表取締役社長であり、現役プロレスラー。
エンタメ性の高い興行で日本武道館や両国国技館での大会を成功させるほか、「路上プロレス」やアイドルとのコラボレーション興行、飲食店やストレッチ専門店の経営など新しいことにも臆せず挑戦する。業界屈指のアイデアマンとして業界内外から注目される。
2015年5月からは、WRESTLE-1のCEOに就任して2団体経営者となり、2017年には最高経営責任者を退任し、相談役に就任。
2017年9月、サイバーエージェントグループ入り。
海外戦略にも力を入れており、2019年4月4日にはアメリカ興行を開催する。
 

藤原弘之氏
大阪府堺市出身。ケップルアカデミー総合プロデューサー
2001年新卒でTIS入社、その後アクセンチュアを経て、2012年、Globis Capital Partners出資先スタートアップへ転じExitを目指して奮闘。約2年後、当時LINEと分社化したばかりのNHNグループへの売却によりExitを達成し、Globis Capital Partnersにも大きなキャピタルゲインをもたらす。
PMIの後、2014年にNHN JAPANへ転籍後、新規事業開発・M&A担当GM・財務部門兼務等を経て、2017年、NHNグループのCVCであるNHN CAPITALに設立メンバーとして参画。ベンチャーキャピタリストとして同社投資先のスタートアップ7社全てを担当した。
2019年6月、NHNの投資事業撤退に伴いKEPPLEに参画し現在に至る。
大阪府立大学工学部卒・グロービスMBA。最近はnoteでスタートアップ取材記事を多数公開し、日本経済新聞社とKOL契約締結。
https://note.mu/fuddy

日本経済新聞社について
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