MarkeZineによる最新調査『マーケティング最新動向調査 2022』発刊。販売チャネルや施策の変化から探るwithコロナ時代 躍進の道筋

株式会社翔泳社（本社：東京都新宿区⾈町5、社⻑：佐々⽊幹夫）の運営するマーケティング専⾨メディア「MarkeZine（マーケジン）」は、調査プロジェクト「MarkeZine RESEARCH」の一環として、調査資料『マーケティング最新動向調査 2022』を2022年1月20日に発刊しました。

マーケティング業界および主要プラットフォーマーの1年の動向を俯瞰し、客観的に解説。マーケティング業界をリードする1,000名以上のビジネスパーソンに直接アンケート調査を実施し、この1年で注力した施策や広告予算の変化、ビジネス課題などをまとめました。今回は特に、withコロナ時代におけるマーケティング施策の変化や、ソーシャルメディア活用などに着目し調査しました。

▼詳細はこちら：
https://markezine.jp/research/
 

• コロナ禍で変化する販売チャネル

販売チャネル別の売上について、「増えた」という回答が最も多かったのは「自社EC サイト」で19.4％。一方、「減った」という回答が最も多かったのは「直接営業」であり、34.9％と突出しています。

売上の変化（チャネル別／昨年比）

 

• ソーシャルメディアを活用したマーケティング施策や予算の変化

ソーシャルメディアにおけるマーケティング施策やツール活用の予算の変化について、「増えた」という回答が最も多かったのは「SNS のアカウント開設・運用」の28.0％で、「インフィード広告（タイムラインに表示される広告）」17.3％、「インフルエンサー／アンバサダー／ファンマーケティング」14.1％が続きました。また、前年の調査結果と比較すると「増えた」という回答が全体を通して減少しています。
 

マーケティング施策・ツールの予算の変化（ソーシャルメディア／昨年比）

激動の2019年～2021年の調査実績から見える投資傾向の変化
本調査プロジェクトの過去3年分のデータを活かし、マーケティング・販促予算の変化をまとめました。コロナ感染拡大前後の予算変動から、注力分野が明らかになります。

コロナ禍で躍進する企業が注力した施策
「売上に対するコロナ禍の影響度別」を新たにクロス集計の項目として取り入れ、「プラス影響」の企業が特に注力した施策や、影響度を問わず投資された施策が見えてきます。

企業のSNS活用セオリーと、注目のTikTok・YouTube活用実態
SNSプラットフォームごとの企業の活用状況をレーダーチャート分析、実態を明らかにしていきます。また、「売上規模別」、「ビジネス形態別（BtoC／BtoB）」のSNS目的別利用状況から、SNS活用の“定石”と“未開拓の分野”がわかります。

コロナ禍で激減する「オフラインイベント出展・運営」、今後3年間の見通し
大きな影響を受けたオフラインでのマーケティング施策。コロナ禍の影響を色濃く受けた2021年から今後3年間での変化は？企業の意識が浮き彫りに。
 

• 目次

​1章　マーケティングをめぐる動向
消費者の動向
Eコマース市場の動向
企業の動向
広告市場の動向
withコロナのマーケティング市場

2章　主要プラットフォーマーと広告会社の動向
Amazon
Apple
TikTok（ByteDance）
Facebook／Instagram（Meta）
Google
LINE（Zホールディングス）
Twitter
ヤフー（Zホールディングス）
楽天
国内広告会社の動向（電通・博報堂・サイバーエージェント）

3章　マーケティング最新動向調査（単純集計）
調査概要
質問項目
回答者のプロフィール
売上
マーケティング・販促・広告予算
マーケティング施策・ツールの予算
ソーシャルメディア活用（プラットフォーム別）
DX・マーケティングのデジタル化
導入ツール
コロナ禍とマーケティング活動
売上への関与・デジタル化の課題

4章　マーケティング最新動向調査（クロス集計）
売上規模別
ビジネス形態（BtoC／BtoB）別
コロナの影響別

※資料内のツール名・サービス名は調査実施時（2021年8月23日～2021年9月30日）時点の名称で表記されています。
 

• 商品概要

『マーケティング最新動向調査 2022』
編著：MarkeZine編集部＋デジタルインファクト
発売⽇：2022年1⽉20⽇
判型：A4版 カラー／ページ数：220ページ
価格：
・PDFレギュラー版：税込価格99,000円
・書籍版：税込価格99,000円
検索性が⾼く、デジタル活⽤のしやすい「PDF版」のほか、⼀覧性のある紙媒体でお届けする「書籍版」をご⽤意しました。
さらに、社内で活⽤の幅の広がる「法⼈内共有版」、調査結果として掲載されているグラフや表の全画像をまとめた「図表データ（ファイル形式：JPG）」をパッケージにしたセットメニューなどもあります。

商品メニューと価格表はこちらのページでご確認ください。
https://markezine.jp/research/
 

マーケティング最新動向調査 2022

【MarkeZineについて】
翔泳社が運営するマーケティング専門メディア。2006年5月22日にサイト開設以降、デジタルを主軸とした広告／マーケティング領域をカバーする国内最大級のメディアへと成長。最新ニュース／業界スペシャリストによる寄稿、業界キーパーソンや先進的なマーケティングに取り組む企業担当者・経営幹部へのインタビュー記事など、様々な切り口・視点のコンテンツを発信しています。WEBメディアは月間100万PV、メルマガ会員数15万8千人※を誇り、定期誌・セミナー・大規模カンファレンスなど、オンライン・オフラインを通じてマーケターと繋がっています。（※2021年12月時点）
https://markezine.jp/


【MarkeZine RESEARCHについて】
MarkeZineの会員基盤と、取材・編集で培ってきたノウハウを活⽤し、専⾨メディアならではの中⽴・公平な調査結果やデータを広く提供していきます。
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