７割のワーカーがテレワークを経験！ポストコロナ時代に飛躍する働き方のカギは、”活動に合わせて自ら場を選び、自分のペースで主体的に”

新しい働き方に関する意識調査

株式会社イトーキ（本社:東京都中央区 社長:平井嘉朗）は、全国の従業員規模100名以上の企業に所属しているワーカー1,082名を対象に「新しい働き方に関する意識調査」を実施しました。

【調査結果のサマリー】

• 7割のワーカーが緊急事態宣言中にテレワークを経験
• 多くのワーカーがフェイスtoフェイスのコミュニケーションの重要性を認識している
• テレワークが長期化すると、“業務に合わせて選べる多様な場があるオフィス”を求める人の割合が高まる

コロナ禍で多くの人がテレワークを経験し、「働き方の自己裁量」を高めた主体的な働き方を望んでいることが分かりました。自己裁量によって活動（業務の内容）ごとに自らが場を選び、自分のペースで働けることが、ポストコロナ時代の新しい働き方のカタチになっていくと推測されます。

■調査結果詳細

1. 全国のワーカーの70.1%が、緊急事態宣言中にテレワークを経験
   新型コロナウイルス感染症の影響による緊急事態宣言期間中(2020年4月7日～5月25日)に、テレワークを行ったワーカーが7割もいることが分かりました。

   

2. 多くのワーカーがテレワークでのコミュニケーションや運動不足に課題を感じている
   活動（業務の内容）ごとにテレワークとオフィスのどちらが適しているかを聞いてみたところ、個人作業はテレワークの方が適しているが、複数人の打ち合わせなどはオフィスの方が適していると回答したワーカーが多く、フェイスtoフェイスのコミュニケーションに適していると考えていることが分かりました。

   

   仕事以外の面では、テレワークの方が良い点として、「通勤時間が省ける」と回答した人が82.6%いたことから、多くのワーカーが通勤を苦痛に感じていることが分かりました。 
   一方、オフィス勤務の良い点として、「1日の歩数が増える」と回答した人が49.4%いたことから、テレワーク期間が長くなったことで運動不足を感じるワーカーが多くいることも分かりました。通勤が日常的な運動としての役割を果たしている側面もあり、フレックスタイム制や時差出勤など通勤を快適にするための取り組みが大切と考えられます。 
    
3. テレワークを長く経験した人の56.7%が、”業務に合わせて選べる”多様な場があるオフィスを求めている
   緊急事態宣言期間中のテレワーク期間が1週間未満の人と1か月以上の人に、今後のオフィスはどんなオフィスだと良いかについて聞いてみたところ、テレワーク期間を1か月以上行った人は、「清潔なオフィス」、「空調が整えられたオフィス」、「従業員の健康に貢献するオフィス」と回答する割合が高くなる傾向がありました。新型コロナウイルス感染症の影響でテレワークが長期化することで、感染リスクへの懸念が強まっていると考えられます。

    

   また、テレワーク期間が長くなると、「業務に合わせて選べる、多様な場があるオフィス」と回答した人の割合が高くなっていました。テレワークによって自分のペースで働くことを体験したワーカーは、今後も「働き方の自己裁量」を高めた主体的な働き方を望んでいると推測されます。

   

   さらに、仕事をする上でのオフィスとテレワークのメリットについての質問では、「テレワークに近い楽な姿勢で、自分のペースで集中して働ける場」と、「仕事に適した環境が整えられて、フェイスtoフェイスのリッチなコミュニケーションが行える場」の両方が求められていることも分かりました。
   オフィスにテレワークに近い環境で、活動に合わせて自ら場を選ぶことができることで、ワーカーの満足度が高まると考えられます。

   

   

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【調査概要】
調査名称：「新しい働き方に関する意識調査」
調査方法：インターネット調査
調査地域：全国
調査期間：2020年6月18日（木）～6月22日（月）
調査対象：全国の従業員規模100名以上の企業に勤務する20代～50代男女
回答数：1,082名
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イトーキ調べ」と明記してください。
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【イトーキのオフィス関連事業について】
株式会社イトーキは、1890年に創業しました。ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具、物流機器、ICT・映像音響機器、建材内装設備など幅広いラインアップでさまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしています。
2018年10月には、イトーキ自らの「働く」を変革し、新たな価値を創造するため、新本社オフィス「ITOKI TOKYO XORK」を開設。「自由」と「自律」の両立をキーワードに、一人ひとりが自らの働き方の自己裁量を最大化し、自律的にデザインする新しい働き方に挑戦しています。