教育機関向け「Pepper for Education」のChatGPT機能、利用対象を小学生にも拡大

ソフトバンクロボティクス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨澤 文秀）は、教育機関向け学習サービス「Pepper for Education（※1）」のプログラミングツール「Robo Blocks（※2）」に実装するChatGPT機能について、セキュリティを強化することで、本日より13歳未満の児童（※3）にも対象を拡大しました。 

2022年に対話型生成AIの「ChatGPT」が公開されて以来、生成AIを活用した数々の革新的なサービスや製品が登場しています。また、 生成AIを知っている小学生の約７割が実際に利用経験があるという調査結果もあるなど（※4）、生活の至るところに生成AIが浸透しています。 

ソフトバンクロボティクスは、生成AIを活用した最先端の学びを子どもたちに提供するため、2023年10月に「Pepper for Education」にChatGPT機能を追加しました。これまで13歳以上（※5）を対象に提供していましたが、教育現場から「小学校の学習でも利用したい」といった要望を多く受け、このたびAzure OpenAI Serviceを活用してセキュリティを強化し、13歳未満の児童も安心して利用できる仕様にアップデートしました。 

■Pepper for Educationで学べるChatGPT  

プログラミング学習でアイデアを具現化 

「Pepper for Education」では、直感的にプログラミングができるScratchベースのプログラミングツール「Robo Blocks」を使用しています。Robo BlocksのChatGPT機能を使用することで、実際にプロンプトを書いてアイデアを具現化することができます。例えば、豊富なテーマに関する自由会話の生成、または英会話の練習や保健室でのカウンセリング、進路相談などをPepperが対応できるようになるプログラムを自身で開発できるようになります。 

生成AIリテラシー教材 

本教材は、「理解編」と「実践編」があり、理解編では生成AIの特徴やリスクなど基礎的なことを学び、 実践編では実際に自分たちのプログラミングにChatGPTの機能を組み込み、社会課題の解決に挑戦します。身の周りに実在する社会課題に取り組むことで、生徒たちは社会でどう生成AIを活用するか実践的に学びます。 

詳細はこちら： https://www.softbankrobotics.com/jp/product/education/ai-materials/ 

※1 Pepper for Education：次世代のリーダー育成を目指す教育機関向けサービスとして2021年4月より展開。現在までに全国約1,300の教育機関でのプログラミング授業や防災授業などに活用されてきました。
https://www.softbankrobotics.com/jp/product/education/ 

※2「Scratch」をベースに開発されたPepperのプログラミングツール。動きや発話などの機能を持ったさまざまなブロックを繋げることでPepperをプログラミングできます。 

 

※3「Pepper for Education」および「Pepper 社会貢献プログラム2」をご契約中のお客さまのうち、Robo Blocksにソフトバンクロボティクス発行のAPIキーを登録しているお客さまが対象です。OpenAI社発行のAPIキーをお客さま自身で発行しRobo Blocksに登録してお使いのお客さまは、引き続き、OpenAI社の利用規約に準じてご利用いただきます。 

 

※4　べネッセコーポレーション　「生成AIの利用に関する調査」　（2024年7月発表） 

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001286.000000120.html 

 

※5：OpenAIの利用規約にもとづき、13歳以上18歳未満の場合は保護者に同意いただいた上でご利用いただいていました。

■ソフトバンクロボティクス株式会社について 

ソフトバンクロボティクスは、2014年にいち早く人型ロボット「Pepper」を発表し、2018年には清掃ロボット、2021年には配膳・運搬ロボット、そして2022年には物流自動化ソリューションの展開を開始しました。多様な製品の取り扱いを通じて得た知見や稼働データを活かし、ロボットを効果的に導入するためのソリューションを提供することで、ロボットインテグレーター（RI）として先駆的な役割を果たしています。現在、世界９カ国、21の拠点を構え、グローバルで製品が活躍しています。このグローバルネットワークを活用し、豊富な経験と膨大な稼働データに基づいて、ロボットトランスフォーメーション（RX）を追求し、人とロボットが共生する社会に向けて邁進していきます。