18歳意識調査　第34回「脱炭素」

▼温暖化の主な原因
「人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出」66.7％
▼温暖化リスク「知っている」77.4％
▼世界5位の日本の二酸化炭素排出量　「削減すべきだ」73.0％
▼「2050年カーボンニュートラル」を評価するか
「評価する」60.4％「評価しない」10.3%
▼「2050年カーボンニュートラル」を実現可能だと思うか
「思う」14.4%「思わない」35.4%
▼再生可能エネルギーの将来を期待するか
「期待する」62.9％　「期待しない」11.2％
▼どの再生可能エネルギーに期待するか
「太陽光発電」69.1％「水力発電」39.9％、「バイオマス」34.9％

日本財団（会長 笹川陽平）は「脱炭素」をテーマに34回目の18歳意識調査を1月中旬に実施しました。その結果、温暖化の主な原因については66.7%が「人間の社会活動に伴う温室効果ガスの排出」と答え、温暖化リスクについても77.4%が「知っている」と回答しました。「2050年カーボンニュートラル」については、60.4%が評価するとしたものの、実現可能だと思うと回答した人は14.4%にとどまりました。「2050年カーボンニュートラル」を評価する理由としては、「目標を掲げることで削減意識に繋がっていくと思うから」など、目標を掲げること自体を評価する声が寄せられました。再生可能エネルギーについては、62.9%が「期待する」と回答、期待するエネルギーとしては「太陽光発電」（69.1％）が最も多く、以下、「水力発電」（39.9％）、「バイオマス」（34.9％）が続いています。
 

＜調査概要＞
調査対象：全国の17歳～19歳男女
調査除外：下記の関係者は調査から除外
印刷業・出版業/マスコミ・メディア関連/情報提供サービス・調査業/広告業
実施期間：2021年1月12日（火）～1月17日（日）
調査手法：インターネット調査

調査結果の詳細は、以下のURLからご覧ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2021/02/new_pr_20210225_5.pdf

■18歳意識調査とは
選挙権年齢に続き、民法の改正に伴い2022年4月には成人年齢も18歳に変わります。そこで日本財団では、18歳の若者が何を考え、何を思っているのか、継続して調べる意識調査を2018年10月からスタートさせました。次代を担う18歳の意識を幅広く知り、社会づくりに役立てたいと考えています。
過去の調査結果など、18歳意識調査の詳細は以下をご参照ください。
https://www.nippon-foundation.or.jp/what/projects/eighteen_survey