プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

東芝エネルギーシステムズ株式会社
会社概要

未利用地熱を活用した水素製造に関する調査の採択について

~関西電力と共同で、熊本県内の地熱を対象とし調査を実施~

東芝エネルギーシステムズ株式会社

東芝エネルギーシステムズ株式会社は、このたび、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構が公募する事業「水素社会構築技術開発事業/地域水素利活用技術開発」から、採択決定通知を受けました。本事業は、関西電力株式会社が代表事業者で、当社は共同事業者として参画します。当社は、熊本県阿蘇郡小国町の未利用地熱を利用した水素製造に関する調査を行います。事業期間は、今年7月から2023年3月までです。
 当社は、このたび、国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)が公募する事業「水素社会構築技術開発事業/地域水素利活用技術開発」から、採択決定通知(注)を受けました。本事業は、関西電力株式会社(本店所在地:大阪市北区、代表執行役社長:森 望、以下、関西電力)が代表事業者で、当社は共同事業者として参画します。当社は、熊本県阿蘇郡小国町の未利用地熱を利用した水素製造に関する調査を行います。事業期間は、今年7月から2023年3月までです。

 本事業は、関西電力・当社を含む4社体制で行います。関西電力は、事業の全体統括や未利用地熱エネルギーを活用した水素製造可能量の調査、水素利活用方法の調査等を行います。当社は、固体酸化物型(SOEC型)水素製造装置の機器配置・設計検討及び、水素製造装置へ電力を供給するための小型蒸気タービン・発電機の機器配置・設計検討を行います。

 現在、地熱蒸気の一部は十分に活用されていないことが多く、当社は本事業により、利用されていない蒸気を有効活用し、安定的かつ低コストのグリーン水素を製造することで地熱利用を広げ、エネルギーの地産地消を進めることを目的に調査します。
 また、製造された水素は、当該地域及び周辺の産業における熱需要への適用を想定しています。

 今回の調査が、将来的な未利用地熱エネルギーの有効活用による事業モデルの確立への第一歩となり、事業モデルが確立されれば、国内外における地熱発電所の未利用地熱エネルギーの活用や水素製造量の拡大につながるよう推進していきます。
 当社は、エネルギーシステムの価値を向上させるインフラサービスを提供し、持続可能な社会の実現に貢献していきます。

(注)実証名:「水素社会構築技術開発事業/地域水素利活用技術開発」熊本県小国町における未利用地熱を活用した水素製造および利活用に関する調査

事業イメージ

実証事業参加各社の役割

関西電力株式会社:水素製造可能量、水素利活用の調査、事業性評価とりまとめ
東芝エネルギーシステムズ株式会社:機器配置/設計検討(水素製造装置、蒸気タービン・発電機)
関電プラント株式会社:機器配置/設計検討(熱交換器・ヒートポンプ)、蒸気/温水配管等敷設
岩谷産業株式会社:水素貯蔵・輸送、水素ステーション等の検討

※東芝エネルギーシステムズの詳細はこちらをご覧ください。
https://www.global.toshiba/jp/company/energy.html

※東芝エネルギーシステムズの水素エネルギー事業についてはこちらをご覧ください。
https://www.global.toshiba/jp/products-solutions/hydrogen.html

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
その他
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

東芝エネルギーシステムズ株式会社

16フォロワー

RSS
URL
https://www.global.toshiba/jp/company/energy.html
業種
製造業
本社所在地
川崎市幸区堀川町72-34
電話番号
044-576-4707
代表者名
四柳 端
上場
未上場
資本金
226億円
設立
2017年10月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード