BYD、ブラジルで1,400万台目の新エネルギー車をラインオフ　ルラ大統領がオーナーに就任

― 南米初の「BYDロード」も誕生 ―

　2024年10月9日、BYDの1,400万台目となる新エネルギー車（以下：NEV）が、ブラジル・バイーア州カマサリ市の乗用車工場で正式にラインオフしました。これは、BYDのグローバル展開における新たな節目となりました。

　記念式典には、ブラジルのルイス・イナシオ・ルラ・ダ・シルバ大統領、ジェラルド・アルクミン副大統領、駐ブラジル中国大使の朱慶橋氏、バイーア州のジェロニモ・ロドリゲス知事、BYD会長兼社長の王伝福をはじめ、政府関係者やBYD従業員代表が出席し、この歴史的な瞬間を見届けました。

■ 世界初*¹、1,400万代目のNEVを達成

　今回の達成により、BYDは世界で初めて1,400万台の新エネルギー車を生産した自動車メーカーとなりました。式典では、会長兼社長の王伝福が1,400万台目の新エネルギー車「BYD Song Pro」をルラ大統領に記念として贈呈しました。

会長兼社長の王伝福がBYDの1,400万台目となる　　　　　　　　　新エネルギー車をルラ大統領へ贈呈

　ルラ大統領はスピーチの中で、BYDのブラジル進出を称賛し、次のように述べました。
「BYDは誇りを持つべきです。この工場はカマサリとバイーアの人々に尊厳を取り戻しました。あなた方には、世界で最も高度で最速の車を造る歴史を築くチャンスがあります。この名誉はバイーア、中国、そしてブラジルのものです。」大統領はBYDの信頼と長期的なコミットメントに感謝し、ブラジル国民とBYD双方の発展を祝福しました。

式典で演説するルラ大統領

■「BYDはブラジルにおける長期的なパートナー」

　会長兼社長の王は、ブラジルにおけるBYDの歩みを振り返り、次のように述べました。
「BYDはブラジルで11年以上にわたり事業を展開しており、当社の電動バスは全国各都市の街並みにすっかり溶け込んでいます。現在、ブラジルには17万人以上のBYDオーナーが存在し、2年連続で新エネルギー車販売のトップブランドとなっています。BYDはブラジルにおいて、単なる投資家ではなく、長期的なパートナーなのです。」

■ COP30に30台のカスタマイズ車両を提供

　式典では、会長兼社長の王より第30回国連気候変動会議（COP30）（開催地：ブラジル・ベレン）に向け、30台の新エネルギー車を提供する計画も発表されました。これらの車両は会期中、低炭素シャトルとして運行された後、地元の学校や公共機関に寄贈される予定です。BYDは今後も地域社会と共に、グリーンモビリティの発展に貢献していきます。

■ 南米初の「BYDロード」誕生

ブラジル、バイーア州のBYDロード

　式典に先立ち、バイーア州議会はBYDブラジル工場前の主要道路を「BYDロード」と改称することを承認しました。これは、アメリカ・ランカスター、タイ・ラヨーンに続く世界で3例目の「BYDロード」であり、南米では初の命名となります。この出来事は、BYDブランドのグローバルな広がりと、各国地域での深い信頼関係を象徴しています。

※1　世界の自動車メーカーにおいて、1,400万台の新エネルギー車を生産した企業は世界初（自社調べ／2025年10月時点）

■ BYDについて

　BYD（Build Your Dreams）は、1995年に中国・深圳で創業したグローバル企業です。
電池・自動車・再生可能エネルギー・都市交通など多分野で事業を展開し、「テクノロジーによる持続可能な未来の創造」を使命としています。
自動車分野では現在、6大陸・80以上の国と地域・400以上の都市で電気自動車を販売しており、ブレードバッテリーやe-Platform 3.0など独自技術を強みに、世界の電動化をリードしています。

■ BYD Autoについて

　2003年設立。純電動車およびプラグインハイブリッド車の開発に特化し、バッテリー、電動モーター、パワーエレクトロニクス、車載半導体といった新エネルギー車の全バリューチェーンで中核技術を保有。ブレードバッテリー、DM-i/DM-p/DMOハイブリッド、e-Platform 3.0、CTB構造、DiSusインテリジェントボディコントロールシステム、Xuanjiアーキテクチャなど革新的技術を次々と実用化し、世界で初めて化石燃料車の生産を停止した自動車メーカーとなっています。

■ BYD JAPAN株式会社について

BYD JAPAN株式会社は、BYDグループの日本法人として、商用車事業（2005年開始）と乗用車事業（2022年開始）を展開しています。
「eモビリティをみんなのものに」をブランドスローガンに掲げ、日本の地域社会に根ざした持続可能なモビリティの普及に取り組んでいます。

【参考資料】本資料はBYD（中国・深圳）が発表したプレスリリースを日本語に抄訳したものです。

本資料の正式言語は英語であり、その内容および解釈については当言語が優先します。

※本リリースの掲載内容は画像を含め、2025年10月17日（金）現在の情報です。内容は変更になる場合がございますので、予めご了承ください。

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