ヘルスケアグッズ「DR.VAPE」で統合コマースプラットフォーム「ecforce」を導入

〜 自社ECサイトでのマーケティングと販売チャネルの多角化により購入機会を最大化 〜

株式会社SUPER STUDIO

 株式会社SUPER STUDIO(所在地:東京都目黒区、代表者:代表取締役 CEO 林 紘祐、以下:SUPER STUDIO)は、株式会社ロックビル(所在地:東京都中央区、代表者:山本 泰大、以下:ロックビル)が展開する「DR.VAPE(ドクターベイプ)」に統合コマースプラットフォーム「ecforce」を導入いただきました。

▼事例インタビュー詳細はこちら:

事業拡大フェーズのインフラとして、再びecforceの導入へ。ヘルスケアグッズ「DR.VAPE」を手がけるロックビルの販売戦略とは

https://ec-force.com/user_voice/drvape


  • ノンニコチンのパイオニア「DR.VAPE」の誕生

 ロックビルは、2017年より「DR.VAPE」というヘルスケアグッズを販売しています。自社ECサイトや各種ECモールを始めとしたオンライン販売に加え、ファミリーマートでオフラインの販売も行っています。ノンニコチンのパイオニアとして誕生し、現在販売数量は国内シェア1位まで成長しています。また、2024年2月15日にはプロダクトデザインにこだわった新製品の「DR.VAPE Model 3」の発売を開始し、幅広いお客様より好評です。

元々海外には、水蒸気にフレーバーを付けて吸引し、タバコに代わるものとして「VAPE」と呼ばれるジャンルの嗜好品があり、VAPEが海外で流行の兆しがあったことから、日本国内でよりデザイン性の優れた製品を提供しようと考え、ブランドを立ち上げました。


DR.VAPEの製品の特徴は、大きく三つあります。一つ目は、ニコチンやタールを含まないため、健康リスクを排除した嗜好品であるということ。二つ目は、デザイン性の高さです。インクルーシブなデザインなので、年齢や性別を問わず老若男女どんな方でも使えること。そして三つ目はフレーバーへのこだわりで、フルーツなど甘さを感じられるものから、スッキリできるミントまで幅広いフレーバーを取り揃えています。

  • ecforce導入の背景

 元々、DR.VAPEとは別の事業でecforceを使っており、ecforceとデジタルマーケティングとの親和性の高さに魅力を感じて導入に至りました。特に事業開始直後は、短期的に売上を作っていく必要があるため、広告URLごとの効果計測やマーケティングの効果分析など、見たい指標が標準機能で見られる機能性を重視しました。


しかし、2019年から2020年頃のビジネス規模の急拡大に応じて、他社のカートシステムへと移行しました。当時DR.VAPEではCRMに課題があり、弊社が求める要件を実現しようとすると、ecforceでは対応しきれない部分がいくつかありました。顧客満足度を重視し、さらなる売上の向上を目指すためには、独自の機能実装を優先する必要がありました。


一方、独自開発となると逆の問題が起こりました。独自の要件については機能拡張されるものの、カート全体として必要な機能の実装が後回しになってしまい、2~3年ほど他社のカートシステムを利用しているうちに自社が必要とする機能がecforceの標準機能として実装されるようになっていました。

ecforceの開発スピードの速さを考えると、その後数年でDR.VAPEが欲する機能も実装されていくのではないかという期待が持てたため、2023年12月に再度ecforceを導入。今では、サブスクビジネスに必要な機能でecforceより優れているカートシステムを見つけるのは難しいとまで感じています。


  • ecforce再導入の成果

 現在は、必要な機能について十分享受できていますし、ECサイトに不具合がないのでお客様からのクレームもなく、期待した通りにきちんと運営がまわっている状態です。


また、カートシステムを移行する際には社内のシステム担当者の負担が大きくなることも懸念していました。しかし、ecforceではこれまで数多くのシステム移行に対応している実績があるため、移行に関する一連の業務やその後の運営においても戸惑うことはありませんでした。

実際にDR.VAPEではコールセンターを外注していますが、コールセンターでもecforceを使ったことがあるスタッフが多く、スムーズにシステムを移行することができました。ecforceであれば、コールセンターなど社外との連携が必要な場合にも、移行による教育コストがほとんど掛かりません。


  • 複数チャネルでの販売においてecforceが果たす役割

 自社ECサイトやECモール、コンビニといった複数のチャネルで販売しているのは、購入機会を最大化することが一番の狙いです。自社ECサイトのみでの販売だと、お客様の集客に大きな投資が必要ですが、Amazonや楽天市場などのECモールやオフラインチャネルであるコンビニにも商品を置くことで、お客様がストレスなくニーズがあった瞬間に商品を購入することができます。

一方、ECモールやオフラインのみの販売では上手くサイクルが回りません。実際に、ECモールやコンビニで購入してくださっているお客様も、Web上の広告を経由して自社ECサイトやLPで一度DR.VAPEを目にしたことがある層だと捉えています。この認知はデジタルマーケティングによる効果で、自社ECサイトで世界観を伝えながらブランディングに注力してきたからこそ、DR.VAPEを「見たことがある」「知っている」とコンビニなどでも手にとっていただけています。


このように複数の販売チャネルを設けることで、デジタル広告や自社ECサイトでのブランディングの効果が、チャネルを跨いで全体の売上に繋がっています。


  • 販売チャネルの多角化による売上の拡大へ

 お客様のなかには、ECで購入するのが煩わしいという方もいらっしゃるため、今後も自社ECサイトでのマーケティングは重視して行いつつ、複数チャネルでの普及を図り、より多くの方に手にとっていただく機会を創出していきたいです。


そのために今後も販売チャネルの多角化を狙い、DR.VAPEの認知そして売上の拡大を目指していきたいと考えています。

ecforceでは、統合コマースプラットフォームとしてオンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。最新のテクノロジーとデータドリブンな事業運営で、EC/D2Cメーカーの日々の業務の最適化を促すと共に、販売チャネルごとのデータ統合などを通して消費者の利便性向上につながる機能開発やパートナー企業との協業・サービス連携など、ecforceを導入いただくEC/D2Cメーカーの売上の最大化に寄与してまいります。


▼事例インタビュー詳細はこちら:

事業拡大フェーズのインフラとして、再びecforceの導入へ。ヘルスケアグッズ「DR.VAPE」を手がけるロックビルの販売戦略とは

https://ec-force.com/user_voice/drvape


  • 株式会社ロックビル 会社概要

■会社名  :株式会社ロックビル

■代表者  :代表取締役 山本 泰大

■販売責任者:社長 岡村 太郎

■住所   :東京都 中央区新富 1-8-2

■サイトURL:https://drvape.jp


  • 統合コマースプラットフォーム「ecforce」について

マーケティングからサプライチェーンまでコト、モノに関わる全ての人々の顧客体験を最大化するECカート成長率No.1*の統合コマースプラットフォームです。オンラインとオフラインのデータを統合管理し、ECビジネスの最適化に留まることなく、モノづくりのビジネス全体を最適化することを目指しています。これにより、オンラインとオフラインがシームレスに繋がり、「コト、モノにかかわる全ての人々の顧客体験を最大化する」というSUPER STUDIOのミッションを実現します。


※有料市場調査レポートより自社調べ。尚、当該調査レポートについては、調査機関において調査依頼を行い、当該調査に承諾したSaaS型ECサイト構築市場に該当する企業のみを比較対象として選出 / SaaS型ECサイト構築市場における売上上位8社のみを対象、自社プロダクトを提供していない企業を除く / 集計期間:2022年4月〜2023年3月


詳細やお申し込みは、下記リンクをご参照ください。

https://ec-force.com/


  • SUPER STUDIOについて

[会社名]

株式会社SUPER STUDIO


[代表者]

代表取締役 CEO 林 紘祐


[所在地]

東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル 7F/8F


[資本金]

7,972,820,000円(資本準備金含む)


[事業内容]

統合コマースプラットフォーム「ecforce」の開発・提供/D2C事業


[URL]

https://super-studio.jp/


※ 記載の商品名、サービス名及び会社名は、各社の商標または登録商標です。

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会社概要

株式会社SUPER STUDIO

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URL
https://super-studio.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都目黒区下目黒2-23-18 目黒山手通ビル8階
電話番号
03-5759-6380
代表者名
林 絋祐
上場
未上場
資本金
79億7282万円
設立
2014年12月