課長→部長→事業部長、不連続な成長を支える育成体系・プログラム設計のポイント 無料オンラインセミナー開催のお知らせ～「大課長」を生まない管理職育成体系を解説～

日本最大級の人事イベント「HRカンファレンス2026-春-」約200講演中、参加者満足度上位7講演に選出

社会人向け教育サービスの提供を行うアルー株式会社（本社：東京都千代田区 、代表取締役社長：落合文四郎、証券コード：7043）は、日本最大級の人事イベント「HRカンファレンス2026-春-」において、講演「課長→部長→事業部長、不連続な成長を支える育成体系・プログラム設計のポイント」が、約200講演の中から参加者満足度上位7講演に選出されました。講演後には、「もう一度じっくり聞きたい」「社内でも共有したい」「自社の育成体系を見直す参考にしたい」といった多くの反響が寄せられたことを受け、このたび、本講演内容を無料オンラインセミナーとして開催いたします。

■セミナー概要

課長・部長・事業部長への昇格は、単なるスコープの拡大ではなく、求められる役割・思考の「断絶」を伴う変化です。しかし多くの企業では、この不連続性が育成体系に反映されないことで、いわゆる「大課長」が増え、次の事業部長が育たないという問題が生じています。本セミナーでは、3つの管理職層それぞれの役割定義から体系・プログラム設計のポイントまでを解説します。

■参加をおすすめする方

・管理職の育成体系構築と効果的な研修設計のポイントが知りたい方

・次代を担う経営幹部や事業部長の候補がなかなか育たず、将来的な組織運営に悩んでいる方

・階層別や選抜リーダー育成が思うように進まない方

・管理職やリーダー候補の視座の引き上げ方を知りたい方

■開催概要

日時：2026年7月7日（火）14:00～15:00

対象： 人事部門・教育部門など研修企画・実施に関わる方

配信形式：Webセミナー（Zoom Webinar）

申込期限： 2026年7月7日（火）11:59まで

セミナーURL送付：2026年7月6日（月）・7月7日（火）に送付します

参加方法：メールでご案内するZoomのURLから参加ください

※詳細はこちらよりお問い合わせいただけます。

https://service.alue.co.jp/seminar/key-points-for-setting-up-a-trainingsystem-program

■登壇者プロフィール

アルー株式会社

ソリューション本部長　 エグゼクティブコンサルタント

中村 俊介

東京大学文学部社会心理学専修課程卒。

大手損害保険会社を経て創業初期のアルー株式会社に入社し、営業マネージャー、納品責任者、インド現地法人代表などを歴任。また京都大学経営管理大学院「パラドキシカル・リーダーシップ産学共同講座」の創設を主導し、客員准教授として教鞭をとった。現在はソリューション本部の責任者を務めるほか、エグゼクティブコンサルタントとして様々な企業のリーダー育成を手掛けている。

共監訳：『両立思考 「二者択一」の思考を手放し、多様な価値を実現するパラドキシカルリーダーシップ』（JMAM）

■HRカンファレンスとは

「HRカンファレンス」は、経営者、人事担当者、マネージャーなど全国のビジネスリーダーが集い、人材採用・育成、組織開発、戦略人事、人的資本経営、エンゲージメント、DXなど、人と組織に関する幅広いテーマについて学び、意見を交わす日本最大級のHRイベントです。毎年春・秋に開催され、年間400を超えるセッションに延べ40,000人以上が参加しています。

https://jinjibu.jp/hr-conference/

■アルー株式会社について

アルー株式会社は、「夢が溢れる世界のために、人のあらゆる可能性を切り拓きます ― all the possibilities―」という Mission のもと、『育成の成果にこだわる』ことをテーマに、人材育成支援事業を行っています。 新入社員から経営者層までの幅広いレイヤーに対する階層別研修の実施をはじめ、グローバル人材や DX 人材の育成などのテーマ別教育プログラムの提供、さらにはラーニングマネジメントシステム「etudes」を用いた e ラーニングの提供などを通して、 組織や個人の成長を人材育成側面から支援しています。 顧客ごとに個別最適化されたソリューションの提案および実施によって顧客企業の多様な課題を解決することを目指し、グループ全体で事業に取り組んでいます。
https://www.alue.co.jp/

■本件に関するお問い合わせ先

・アルー株式会社　コーポレート部　　　　　　Tel　[phone]

・ホームページお問い合わせフォーム　　　　　https://mkt.alue.co.jp/l/882713/2021-03-18/xjpp