「2022年:学校教育と受験に関する意識調査」中学受験による子どもの学力差を感じる親は8割以上!算数や英語は「学力別クラス」で習熟度別の学習が求められる傾向に

~家庭でも基礎に留まらない発展的な学習ができる「PC・タブレット」に期待が高まる~

 e-ラーニングに関するサービスの様々なコンテンツを提供する株式会社イー・ラーニング研究所(代表取締役:吉田智雄、本社:大阪府吹田市 以下、イー・ラーニング研究所)は、子どもがいる親を対象に「2022年:学校教育と受験に関する意識調査」を実施いたしましたので発表いたします。
 イー・ラーニング研究所は、インターネットを利用した家庭向けe-ラーニングサービス『フォルスクラブ』、小・中学生向け動画教育配信サービス『スクールTV』などのデジタルサービスに加え、世界で活躍できる力を身につける、小・中学生向けキャリア教育用テーブルゲーム教材『子ども未来キャリア』を展開しています。
 今回、イー・ラーニング研究所では子どもを持つ親を対象に「2022年:学校教育と受験に関する意識調査」を実施いたしました。その結果、受験によって発生する子どもの学力差を感じる親は多いものの、学校での受験学習の必要性については賛否が分かれることがわかりました。また、学力別のクラス分けを求める傾向があることが伺え、「算数」「英語」については特にその必要性が感じられていることが明らかになりました。さらに、家庭での受験学習の必要性を感じる親が半数おり、学習方法として「PC・タブレット」への期待が高まっていると考えられる結果となりました。
===============================================================
【「2022年:学校教育と受験に関する意識調査」調査概要】
調査方法 : 紙回答
調査地域 : 全国
調査期間 : 2022年10月4日(火)~10月25日(金)
調査対象 : 子どもを持つ親 計435人
※本リリースに関する内容をご掲載の際は、必ず「イー・ラーニング研究所調べ」と明記してください
===============================================================


1. 8割以上の親が受験を「する」子どもと「しない」子どもの間の学力差を感じている!
  学校での受験学習への賛否は分かれ、賛成意見では基礎に留まらない発展的な学習を求める声も
「中学校受験を目標とする子どもたちとそうでない子どもたちで、学力に差があると思いますか<SA>」という問で「はい」(249)が8割以上となり、多くの親が中学受験による学力差を感じていることがわかりました。


 さらに、「小学校でも中学校受験に関連した学習を行ってほしいと思いますか<SA>」の問に「はい」(205)と回答したのは約半数となりました。また、受験学習の中でも、7割以上が「応用問題に触れる」(152)ことを求めており、受験を目的としていなくても、基礎に留まらない発展的な学習について、学校でも扱うことを求める声があるといえます。

 一方で、「いいえ」(230)と回答した理由として、最も多かったのは「受験のために学校に通うわけではないから」(130)が半数以上となり、次に「全員が受験するわけではないから」(118)が続きました。この結果から、受験学習と学校学習を区別して考える親が多いことがわかります。


2. 「学力別のクラス分け」を求める親は半数以上
  特に求められている教科は、1位が「算数」、2位が「英語」でそれぞれ4割以上

 「小学校で、学力別のクラスに分けた学習を行ってほしいと思いますか<SA>」の問について、半数以上が「はい」(249)と回答し、子どもの学力差が感じられている中で、学力ごとに分けた学習体制が求められている傾向があるといえます。さらに、「特にどの教科において実施してほしいですか<MA>」と聞いたところ、1位が「算数」(199)、2位が「英語」(188)となり、圧倒的に多い結果となりました。苦手意識を持たれやすい算数やグローバル化に伴い必修化された英語は、よりそれぞれの子どもの習熟度に合わせて的確に伸ばすべきと考えられていることが伺えます。


3. 受験しない場合でも家庭で中学受験関連の学習が必要だと考える親は約半数!
  約9割の親が「PC・タブレット」を活用し、家庭でも発展的学習ができることに期待
 「受験をする予定がない場合も、家庭でも中学受験に関連した学習を行うべきだと思いますか<SA>」という問では「はい」(212)が約半数となりました。また、「はい」と回答した人に「家庭で中学受験に関する学習をする際に、どのような学習方法が良いと思いますか<MA>」と聞いたところ、約9割が「PC・タブレットを使った学習を行う」(189)と答え、圧倒的に多くなりました。手軽なデジタルツールを活用することで、学校や塾だけでなく、家庭でも発展的な学習ができる点に期待が高まっていると考えられます。


【「スクールTV」概要】
 「スクールTV」は、「学習習慣の定着」を目的とし、全国の教科書内容に対応した小・中学生向けの動画教育サービスです。約1,000本のオリジナル授業動画を配信し、自ら能動的に学習する「アクティブ・ラーニング」のメソッドを日本で初めて動画内に導入しています。

 また、学習習慣が身についた子どもが、もう1つ上の目標を目指すために開始された学習コンテンツとして、現在、教科書や教材出版社など他社のドリルも提供しています。
■URL    :https://school-tv.jp/
■利用料金  :無料
        有償プラン(「成績向上目的の学習コンテンツ」を有償で提供)
        ・スクールTVプラス:月額300円(税込)
        ・スクールTVドリル: 250円(税込)~ ※学習教材により異なる
■対象    :小学生(1年生~6年生)、中学生(1年生~3年生)
■学習内容      :小学校1~2年生:算数
        小学校3~6年生:算数・社会・理科
        中学校1~3年生:数学・社会・理科・英語・国語
■サービス特徴:
1.「授業動画が見放題」
・小・中学校の教科書に対応した授業動画が見放題
・単元の中で「重要ポイント」に絞り込み、テレビを見るような感覚で楽しく学習できる
・映像総数:約1,000本
2.「やる気を育てる講師陣」
・有名大学の現役学生を講師として採用
・お兄さん・お姉さんのような親しみやすさを演出
3.「アクティブ・ラーニングメソッド採用」
・文科省が推進する主体的・対話的で深い学び「アクティブ・ラーニング」の視点を導入
・授業開始前の約5分間に「アクティブ・ラーニング動画」を採用し、子どもの興味を惹きつける
・定期的に質問を投げかけるなど適度に自分で考える機会を与えることで、「能動的」な学習が可能


【「子ども未来キャリア」概要】
 「子ども未来キャリア」は、子どものときから夢や目標を持ち、グローバル社会で必要となる知識と能力を育む、キャリア教育用テーブルゲーム教材です。授業は、「QMI メソッド」と呼ばれるアクティブ・ラーニング型の独自メソッドを用いて実施します。テーブルゲームを通しての疑似体験だけでなく、子どもたちに具体的想起をうながすスライド教材を使用することで、「頭」と「体」で理解を深めます。学習内容について子どもたちが自分事として考えられるので、意欲的かつ効率的に楽しみながら学ぶことができます。

■URL :https://force-academy.jp/kodomo-mirai-career/
■教材対象年齢:小学生・中学生 ※その他要相談
■販売対象  :全国の学童施設や学習塾、学校など、教育関係の企業・組織
        子ども向けの体験型イベントを開催される企業等とのコラボレーション
■学習テーマ :全部で12種類あり、国際的に定義された「21世紀型スキル」と「日本では学ぶ機会の少ない教育」で構成しています。
A お金の価値の決まり方 “需要と供給”
B 目標を持ち、夢を叶えるための “逆算思考”
C 家族・友達と仲良くいられる “コミュニケーション”
D 友達と協力してみんなで活躍するための “チームワーク”
E 人の話を聞き、自分の考えを伝える ”ディスカッション”
F お金や時間を上手に使う “ものつくりと投資”
G 自分と違うところをお互いに認め合う ”違いと個性”
H 国際社会でのコミュニティにおける ”ルールの役割”
I 複数の情報を正しく扱えるようになる ”情報リテラシー”
J いろいろなイベントを通してこれからの人生を考える ”ライフプラン”
K 国際社会における日本と世界の関係 ”貿易と外交”
L 持続可能な開発(SDGs)に向けた ”Win-Winの関係”

【株式会社イー・ラーニング研究所】
名称  :株式会社イー・ラーニング研究所
本社  :大阪府吹田市江坂町1丁目23-38 F&Mビル6F
東京支社:東京都港区港南1丁目8-40 A-PLACE品川1F
代表者 :代表取締役 吉田 智雄
URL :https://e-ll.co.jp/
 

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

URL
-
業種
教育・学習支援業
本社所在地
大阪府吹田市江坂町1丁目23番地38号 F&Mビル6F
電話番号
-
代表者名
吉田 智雄
上場
未上場
資本金
-
設立
-