立場が弱くても、この「伝え方」なら相手を動かせる！『人を動かす「正論」の伝え方』発売！

頭の固い上司や自説を曲げない相手を落とす「すごい説得術！」

クロスメディアグループ株式会社

2022年9月1日 10時00分

株式会社クロスメディア・パブリッシング（東京・渋谷区、代表取締役・小早川幸一郎）は、2022年9月1日に書籍『人を動かす「正論」の伝え方』を刊行します。本書は、論客として知られる京都大学大学院教授の藤井聡氏が、相手の心をつかむ話し方や話の持っていき方について、「正論」の視点から解説した本です。

詳細URL：
Amazon　https://www.amazon.co.jp/dp/4295407364
楽天ブックス　https://books.rakuten.co.jp/rb/17216288

正論を主張する人は、面倒くさいヤツ？

皆さんは「正論」と聞くとどんなイメージを持たれるでしょうか？

「どうもあいつは正論ばかり振りかざすヤツだ」とか、
「正論を言う前に、あなたの本音が聞きたい」などと使われるように、
あまりいいイメージを持たない人も多いのではないでしょうか。

これが欧米などの社会になると、かなり状況が異なります。
「正論」を主張するのは当たり前で、それが社会のためにもなるのだという確信の下、主張されるわけです。
ところが日本の場合、理屈が正しいかどうかより、その場の空気や流れを重んじます。理屈では明らかにおかしいと思うことに対して、心の中ではおかしいと思っていても声を上げません。

「無理」が通って「道理」が引っ込む日本の社会

「無理が通れば道理が引っ込む」という言葉があります。
いまの日本の社会を見ると、本来そうであるべき「道理」がことごとく端に追いやられ、
間違った考えややり方＝「無理」がまかり通っていることがそこかしこに見られます。

皆さんの職場を振り返ってみて下さい。どう考えてもおかしいと思われるルールや習慣がありませんか？

出張の際のこまごました規定や持ち帰りの残業、恣意的な人事など、本当ならばおかしいと思われることがあっても、社内で異議を唱える人がいない……。
このままだと組織自体が潰れてしまうし、その前に自分自身が潰れてしまう。そういう切迫したケースもあるでしょう。

頭の固い上司を説得する「すごい伝え方」

著者の藤井氏自身、これ以上財務省の好きにさせていたら、日本が潰れてしまう。とてもこのまま見過ごしておくわけにはいかない──という思いから「積極財政論」という「正論」を主張してきました。

しかし相手が巨大であるほど、それを覆すのは容易ではありません。職場においても、部下が上司に対して、正面から正論をぶつけても跳ね返されるのがオチでしょう。

ではどのように伝えれば、相手を動かすことができるのか？
著者自身が経験を通して学び得た、頭の固い上司や自説を曲げない相手を落とす「すごい伝え方」を、本書でじっくり確認してみてください。

本書の見どころ

「正論」というと、自分とは縁遠いものと思うかもしれません。しかし、人は誰しも自分なりの「正論」を持っています。会社や社会に対して、「こうあるべき」「こうした方がよくなるはず」という思い＝正論を持っていることでしょう。

問題はそれをどうやって相手に伝えて、納得してもらうかですが、この点について書かれた本はこれまでほとんどありませんでした。

こちらの言うことに耳を貸さない相手を説得するのは、至難の業です。
どれだけ口の巧い人でも、論破王と言われるような人でも苦戦するでしょう。

そこで本書は、”相手を説得しないで、説得する方法”を提案！
口が巧くなくても、論破することが得意でなくても、
相手を説得することができる「すごい伝え方」を紹介します。

本書の構成（一部抜粋）

はじめに　正しいことほど伝え方が難しい
第１章　正論とは弱者が強者に立ち向かう唯一無二の武器
第２章　人を動かすために必要な「方便」の使い方
第３章　正論の「組み立て方」と「通し方」
第４章　「敵」を説得する前に「味方」を増やすことが大事
第５章　人を動かすには「諦め」「意地」「媚び」が必要

著者紹介（プロフィール）

藤井聡（ふじい・さとし）
1968年、奈良県生まれ。京都大学大学院工学研究科教授。京都大学工学部卒業、同大学院修了後、同大学助教授、イエテボリ大学心理学科客員研究員、東京工業大学大学院教授などを経て、2009年より現職。2012年から18年まで、安倍内閣において内閣官房参与。2018年よりカールスタッド大学客員教授、並びに『表現者クライテリオン』編集長。
著書に、『こうすれば絶対よくなる! 日本経済』(田原総一朗氏との共著・アスコム)、『ゼロコロナという病』(木村盛世氏との共著・産経新聞出版)、『なぜ、日本人の９割は金持ちになれないのか』（ポプラ社）など多数。