京都芸術大学と丸石製薬株式会社との連携協力に関する包括協定書の締結について
学校法人瓜生山学園 京都芸術大学(京都市左京区、学長:吉川左紀子、以下、「京都芸術大学」)と丸石製薬株式会社(本社:大阪市鶴見区、代表取締役社長執行役員:井上勝人、以下「丸石製薬」)は、この度、連携協力に関する包括協定書を締結いたしましたのでお知らせいたします。
この協定は、両者の包括的な連携のもと、感染対策に関する意識改革や行動変容をテーマとした取り組みを通して、地域社会や医療における健康と福祉に貢献することを目的としています。
また、この一連の活動を通じて、将来的に必要とされる人材の育成ならびに教育・芸術・文化の発展にも寄与することを目指します。
・社会の意識や習慣を変える「行動変容」につながる企画提案
≪ご参考≫
学校法人瓜生山学園 京都芸術大学について https://www.kyoto-art.ac.jp/
13学科23コースからなる国内最大規模の総合芸術大学です。芸術を通して社会で必要な力を育成しています。
芸術を学んだ学生が社会を変える「藝術立国」を教育目標に掲げ、通学課程では特に “社会と芸術”の関わりを重視した芸術教育を推進。企業や自治体などが抱える課題を、学生たちがアート・デザインの力で解決する「社会実装プロジェクト」が年間100件以上あります。学科を超えたグループワークや実際の仕事を通して、社会性を備えた表現者を育成しています。
丸石製薬株式会社について https://www.maruishi-pharm.co.jp/
1888年(明治21年)に日本薬局方医薬品(ベーシックドラッグ)メーカーとして創業し、周術期医療領域、感染対策領域のスペシャリティファーマへと成長を遂げました。現在は、これらの事業基盤を発展させ、新たに急性期・救急医療への展開を進めているところです。創業130年を超える歴史のなかで培ってきた技術や知識・ノウハウを活かし、お薬を必要とされる患者様のQOL(quality of life)向上を最大の目的として医薬品研究・開発普及を幅広く行い、医療に貢献しています。
感染対策コンシェルジュについて https://www.m-ipc.jp/
丸石製薬が長年にわたり培ってきた感染症に関する知識やノウハウをもっと広く社会に役に立てることを目的とし、2014年に誕生しました。一般の方々から感染対策の専門家の方々まで、さまざまな立場の方を対象に感染対策や消毒剤に関する正しい情報のご提供やご相談いただいた問題の解決への協力、感染対策の啓発、感染対策地域ネットワーク構築のお手伝い、医療・福祉・教育関連の機関への情報提供を実施しています。
この協定は、両者の包括的な連携のもと、感染対策に関する意識改革や行動変容をテーマとした取り組みを通して、地域社会や医療における健康と福祉に貢献することを目的としています。
また、この一連の活動を通じて、将来的に必要とされる人材の育成ならびに教育・芸術・文化の発展にも寄与することを目指します。
- 連携の経緯について
- 取り組み例
・社会の意識や習慣を変える「行動変容」につながる企画提案
- 京都芸術大学:吉川左紀子学長のコメント
- 丸石製薬:井上勝人社長のコメント
≪ご参考≫
学校法人瓜生山学園 京都芸術大学について https://www.kyoto-art.ac.jp/
13学科23コースからなる国内最大規模の総合芸術大学です。芸術を通して社会で必要な力を育成しています。
芸術を学んだ学生が社会を変える「藝術立国」を教育目標に掲げ、通学課程では特に “社会と芸術”の関わりを重視した芸術教育を推進。企業や自治体などが抱える課題を、学生たちがアート・デザインの力で解決する「社会実装プロジェクト」が年間100件以上あります。学科を超えたグループワークや実際の仕事を通して、社会性を備えた表現者を育成しています。
丸石製薬株式会社について https://www.maruishi-pharm.co.jp/
1888年(明治21年)に日本薬局方医薬品(ベーシックドラッグ)メーカーとして創業し、周術期医療領域、感染対策領域のスペシャリティファーマへと成長を遂げました。現在は、これらの事業基盤を発展させ、新たに急性期・救急医療への展開を進めているところです。創業130年を超える歴史のなかで培ってきた技術や知識・ノウハウを活かし、お薬を必要とされる患者様のQOL(quality of life)向上を最大の目的として医薬品研究・開発普及を幅広く行い、医療に貢献しています。
感染対策コンシェルジュについて https://www.m-ipc.jp/
丸石製薬が長年にわたり培ってきた感染症に関する知識やノウハウをもっと広く社会に役に立てることを目的とし、2014年に誕生しました。一般の方々から感染対策の専門家の方々まで、さまざまな立場の方を対象に感染対策や消毒剤に関する正しい情報のご提供やご相談いただいた問題の解決への協力、感染対策の啓発、感染対策地域ネットワーク構築のお手伝い、医療・福祉・教育関連の機関への情報提供を実施しています。
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