構想が未来をつくる －経営者・起業家が語る新ビジネス「月刊事業構想」２０２２年５月号を発売

事業構想大学院大学開学１０周年記念特集／地域特集は大阪府 吉村洋文知事インタビュー

学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学（本部：東京都港区、学長：田中里沙）出版部は、企業活性、地方創生、イノベーションの専門誌「月刊事業構想」2022年5月号を、4月1日（金）に発売しました。

事業構想オンラインはこちらから　https://www.projectdesign.jp/202205

• 【大特集】経営者・起業家が語る新ビジネス　構想が未来をつくる

よりよい未来に向けて構想を考え続けることができる人材が今、必要とされています。先々が予測不可能であっても、どのような未来を目指し、いかに未来社会に至る構想を設計していくのか。ユニコーン企業の起業家、変革期にある大企業の経営者らが語る実践知、最先端事例からヒントを探ります。
－ユーグレナの最高未来責任者は高校生／「外部との対話」をしくみ化する構想
－半導体、スマートシティ、世界一を目指し逆算する事業構想／半導体ベンチャーTRIPLE-1
－世界に先駆けた実用化へ／クリーンプラネットの「量子水素エネルギー」　ほか

＜事業構想大学院大学 開学１０年を記念して＞
2022年4月、事業構想大学院大学は開学１０周年を迎えました。
今号では大特集のテーマに紐づく記念企画を設けています。
－【対談】構想する人を育てる教育のＤＸ
　　　　　　合田哲雄　内閣府 科学技術・イノベーション推進事務局審議官
　　　　　　東英弥　　先端教育機構 事業構想大学院大学理事長
－事業構想大学院大学の教授陣が語る　これからの未来、事業構想の意義
　　　　　　松本三和夫教授、早川典重特任教授、渡邊信彦教授　　　　　　　　　　ほか

• 【地域特集】大阪府　－万博を機に経済飛躍をめざす「世界一ワクワクする都市・大阪」

2025年開催の大阪・関西万博を機にした経済再生への取り組みや、国際金融都市構想、ベイエリアを国際観光拠点にする大阪IR構想など、コロナ後の経済発展・地域活性化に向けた様々な取組が進む「大阪府」に注目します。
＜トップインタビュー＞
－吉村洋文・大阪府知事
－小林充佳・NTT西日本 代表取締役社長社長執行役員
－河井英明・大阪メトロ　代表取締役社長
－黒田英邦・コクヨ　代表取締役社長　ほか
 

• 【注目企画・連載】キーワード #脱炭素

－地域活性化の視点こそ勝ち筋　「２つの脱炭素」からの賢明な選択
　　／堀尾正靭 東京農工大学名誉教授、共生エネルギー社会実装研究所所長
－連載 脱炭素ビジネスアップデート最終回
　脱炭素を通じ、事業モデルを変革する　／地球環境戦略研究機関（IGES）研究員 座談会　　ほか
 

• 新年度購読キャンペーン（購読料が最大35％オフ）

月刊事業構想ならびに月刊先端教育では、事業構想大学院大学開学10周年・社会構想大学院大学名称変更を記念して新年度キャンペーンを実施いたします。これを機に是非、ご高覧いただければと存じます。
詳細・お申込みはこちらから　https://forms.office.com/r/KcAU74N4KF

雑誌概要　「月刊事業構想」2022年5月号
出版社： 学校法人先端教育機構 事業構想大学院大学 出版部
価格： 1,300円（税込）
ASIN： B09WJ1QMPD
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
https://www.amazon.co.jp/dp/B09WJ1QMPD

月刊事業構想について
2012年9月に創刊した企業活性、地方創生、イノベーションをテーマとした専門誌。新たな事業アイデアを求める、全国の経営者・新規事業担当者・自治体首長幹部の方々を対象に、新規事業・組織運営のヒントとなる事例を紹介します。https://www.projectdesign.jp/
 

事業構想大学院大学 東京・校舎

■事業構想大学院大学について

2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、大阪、福岡、名古屋の５校舎で、現在10期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。

＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
 

■学校法人先端教育機構の概略
名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校：事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
：社会構想大学院大学（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
　※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等