【Skyfall調査】ポイ活が生活水準の維持・向上に「重要」と回答したのは全体の7割超!ポイ活の最新動向とは?

ポイ活経験者の31.7%が新たなサービスの利用につながったと回答。楽天・PayPayが“2強経済圏”となり、複数の経済圏を併用する実態が明らかに

株式会社Skyfall

株式会社Skyfall(本社:東京都港区、代表取締役社長:長谷川 智一、以下Skyfall)は、全国の15歳から69歳の男女1,852人と、そのうち、共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人を対象に、「ポイ活」に関する調査(調査期間:2026年5月20日(水)〜5月22日(金))を実施しました。

※男性(10代:64人、20代:148人、30代:161人、40代:192人、50代:216人、60代:172人)、女性(10代:62人、20代:128人、30代:152人、40代:166人、50代:212人、60代:179人)として聴取しています。

本調査では、物価高の長期化を背景に、生活者の行動変容やサービス選択における価値観、複数経済圏の利用実態について結果を発表します。

【調査サマリー】

  1. ポイ活は生活を支える存在へ。全体の74.9%が生活水準の維持・向上においてポイ活が「重要」と回答。日常生活におけるポイ活の重要性が明らかに。

  2. ポイ活経験者の31.7%が新たなサービスの利用につながったと回答。若年層ほど新たなサービスとの出会いや消費行動につながっている傾向。

  3. ポイ活経験者が所属している経済圏は「楽天」「PayPay」が2強。83.6%以上が複数の経済圏を併用している実態が明らかに。

ポイ活は生活を支える存在へ。全体の74.9%が生活水準の維持・向上においてポイ活が「重要」と回答。日常生活におけるポイ活の重要性が明らかに。

全国の15歳から69歳の男女1,852人を対象に、「生活水準の維持・向上に対するポイ活の重要度」について聞いたところ、重要であると回答したのは(「とても重要である」と「やや重要である」の合算割合)、全体の74.9%に達しました。 

ライフステージの変化に伴い家計管理への意識が高まりやすい30代では、女性が80.9%、男性が80.1%と、いずれも8割を超えました。30代に次いで40代も高い割合を示していることから、ファミリー層を中心に生活維持に欠かせないインフラとなっていることがうかがえます。

また、ポイ活を目的とした予定外の買い物や遠方の店舗利用など、「普段の行動へのポイ活の影響度」を尋ねたところ、全体の49.9%が「影響されている(「影響されていると思う」と「やや影響されていると思う」の合算割合)」と回答しました。特に男性30代(n=161)が60.9%となるなど、20代〜30代ではいずれも5割を超えている一方で、40代~50代でも約半数を占めており、ポイ活をきっかけとした行動変化が幅広い世代で見られました。

ポイ活経験者の31.7%が新たなサービスの利用につながったと回答。若年層ほど新たなサービスとの出会いや消費行動につながっている傾向。

共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人を対象に、「ポイ活をきっかけとしたサービスの新規利用経験」を聞いたところ、31.7%が「ある」と回答しました。

年代別では若年層ほどその割合が高く、クレジットカードの発行やアプリのダウンロードなど、ポイ活をきっかけにこれまで利用していなかった新規サービスを利用する傾向がうかがえます。これらの結果から、ポイ活はポイントを貯めるための手段にとどまらず、生活者がこれまで接点のなかったサービスを知り、利用するきっかけにもなっていることが明らかになりました。]

ポイ活経験者が所属している経済圏は「楽天」「PayPay」が2強。83.6%以上が複数の経済圏を併用している実態が明らかに。

共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人を対象に、「所属していると思うポイント経済圏」を聞いたところ、「楽天ポイント経済圏」が68.6%、「PayPayポイント経済圏」が54.2%、「dポイント経済圏」が41.5%となり、楽天とPayPayの2大経済圏が強い存在感を示しました。(所属していると感じている経済圏を1番目から3番目まで選んでもらい、そのスコアを合算)

また、「2番目に活用している経済圏」を回答した割合が83.6%、「3番目に活用している経済圏」を回答した割合が68.9%と、全体の6割以上が3つ以上の経済圏を併用していることが明らかになりました。

一つの経済圏に集約するのではなく、生活シーンに応じた経済圏の利用がスタンダードになっています。

■ 調査概要

調査名:ポイ活に関する意識・実態調査 (2026年)

調査期間:2026年5月20日(水)〜5月22日(金)

調査対象:全国の15歳から69歳の男女1,852人(うち共通ポイントを貯めることがポイ活だと認識し直近1か月以内に実施した843人)

調査方法:インターネットリサーチ

調査主体:株式会社Skyfall

■Skyfallについて

企業名   :株式会社Skyfall

代表者   :代表取締役社長 長谷川 智一

所在地   :(東京本社)東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー19階

       (新潟オフィス)新潟県新潟市中央区東大通2丁目4番10号 日本生命新潟ビル7階

事業内容  :リワードマーケティングプラットフォーム事業・その他

設立    :2017年10月

従業員数  :208名(2026年7月末)

資本金   :839百万円(2026年9月末時点)

証券コード :625A(東京証券取引所グロース市場)

ホームページ:https://skyfall.co.jp/

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会社概要

株式会社Skyfall

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URL
https://skyfall.co.jp/
業種
情報通信
本社所在地
東京都港区赤坂9丁目7番1号 ミッドタウン・タワー19階
電話番号
03-6869-9143
代表者名
長谷川智一
上場
東証グロース
資本金
-
設立
2017年10月