アスクルカタログが生まれ変わった紙袋「Come bag」登場！

～身近な製品から再資源化、資源循環の取り組みを加速～

　アスクル株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長：吉岡晃、以下「アスクル」）はこのたび、資源循環の実現に向けた取り組みとして、アスクルカタログを再資源化して商品化したリサイクル紙袋「Come bag」（カムバッグ）の販売を、事業所向け（BtoB）サービス「ASKUL」「ソロエルアリーナ」および、一般消費者向けサービス「LOHACO」（ロハコ）において開始します。

　本商品は、袋本体の原紙に再資源化したアスクルカタログを約15％配合したFSC®認証商品（※）です。新カタログを発刊する度に役目を終える古いカタログを資源活用のために再資源業者へ引き渡すだけではなく、原材料化や製品化が可能な道を自社で探し出し、サプライチェーン各社の協力を得ながら再び商品化することができないかという問題意識から開発が始まりました。
　アスクルは今後も、サプライチェーンを資源循環型プラットフォームとして進化させ、廃棄物の削減、使用済み製品などの回収・再資源化を促進し、限りある資源の有効活用に努めてまいります。
（※）「適切な森林管理」を認証するFSC®認証制度。FSC®認証商品を使うことで、森林保護につながります。

■環境配慮×デザイン性×実用性を兼ね備え、使い勝手の良い４サイズ！

　アスクルカタログから生まれ変わったリサイクル紙袋は、「Come back／カムバック」とかけた、こだわりのネーミング「Come bag」（カムバッグ）として登場。袋本体の原紙には再生紙70％（うち約15％がアスクルカタログ）を使用し、FSC®認証（※）も取得しています。サイズは４種類あり、ギフト・手土産用、物販用など様々なニーズに合わせてお選びいただけるよう揃えています。また環境に配慮した商品というだけでなく、袋本体の色や風合い、サイズごとに配色を変えた持ち手の色にまでこだわり、おしゃれに使える紙袋として仕上げました。

アスクルオリジナル
アスクルカタログリサイクル紙袋「Come bag」
■ASKULサイトURL：https://www.askul.co.jp/v/000509199/
■LOHACOサイトURL：https://lohaco.jp/product/U306320/
■CSRサイトURL：https://askul.disclosure.site/ja/themes/172
 

	サイズ	持ち手の色	入数	金額(税抜)	金額(税込)
①	幅180×高さ210×マチ幅100mm	ダークパープル	1袋(50枚入)	1,615円	1,776円
②	幅220×高さ260×マチ幅120mm	モスグリーン	1袋(50枚入)	2,145円	2,359円
③	幅260×高さ300×マチ幅180mm	ネイビーグリーン	1袋(50枚入)	2,480円	2,728円
④	幅320×高さ330×マチ幅200mm	ダークグレー	1袋(50枚入)	2,815円	3,096円

 

■アスクルの環境への取り組みと資源循環へのチャレンジ

　アスクルは2016年に「2030年 CO2ゼロチャレンジ」を宣言し、気候変動や脱炭素の目標達成に向けて取り組みを進めています。2020年には、使用済みプラスチック製品（クリアーホルダー）を回収し、マテリアルリサイクルによる再製品化を行うことで資源循環バリューチェーンを構築しCO2排出量の削減を目指す取り組みが環境省による「令和２年度　脱炭素社会を支えるプラスチック等資源循環システム構築実証事業」に選定されました。こうした環境に対する具体的な取り組みを広げる中で、今回のアスクルカタログを再資源化するプロジェクトは商品開発担当者のアイデアからスタートしました。
　これまでアスクルは、創業以来毎年アスクルカタログを制作し日本中の仕事場にお届けしてきました。新しく発刊される度、旧号のアスクルカタログは国内外で資源として活用されますが、その先を辿り把握することは困難でした。
　しかし、アスクルカタログそのものは、表紙の加工やプラスチックの部材などがなく、リサイクルがしやすい環境省リサイクル適正Aランク認定ということから、SDGsの目標にある「つくる責任 つかう責任」にあるようにアスクルカタログの「その先」についても責任を持ち、原材料に戻し再び商品化にできないかと考え、国内での企業間連携を模索。製造プロセスを担う、古紙回収・古紙パルプ製造・抄紙・製袋/加工のプロセスにおけるサプライチェーンが賛同し協業が実現しました。

■「Come bag」（カムバッグ）製造工程～アスクルカタログからリサイクル紙袋に生まれ変わるまで

　アスクルは今後も「エシカルeコマース」を目指し、循環型社会の実現・形成に向けた取り組みを積極的に推進し、サステナブルな社会の実現に向けて着実に取り組んでまいります。

※本リリースに掲載の情報は発表日現在の情報です。その後予告なしに変更されることがございますのでご了承ください。