ジェイテクト、耐食ステンレス軸受「コロガードプロベアリング®-LS」の開発
特殊環境用軸受EXSEV®軸受シリーズ
株式会社ジェイテクト(以下、ジェイテクト)は、高機能フィルム製造装置などで使用する耐食軸受として、従来品から耐摩耗性を向上させ軸受寿命を約2倍延長させた「コロガードプロベアリング®-LS」を開発しました。これによりお客様の装置メンテナンス周期の延長に貢献いたします。※EXSEV、コロガードプロベアリングはジェイテクトの登録商標です。
1.開発の背景
一般的に防錆油の使用できない環境では錆を防止するためにマルテンサイト系ステンレス軸受を使用しますが、水や溶液など腐食性がより高い環境では析出硬化系ステンレス鋼を用いた軸受が使用されます(従来品コロガードプロベアリング®-MD※1が該当)。 析出硬化系ステンレス鋼は通常の軸受用ステンレス鋼と比べ耐食性は高いものの硬度が低く耐摩耗性に劣る部分があります。使用条件によってはお客様では短い周期で軸受交換を実施していました。この度ジェイテクトは、お客様の装置メンテナンス周期の延長(交換頻度低減)に貢献すべく、「コロガードプロベアリング®-LS」を開発しました。※1:より過酷な環境で使用できるセラミック軸受に対し比較的廉価なジェイテクト製品。
軌道輪(内、外輪)に高耐食ステンレス鋼を採用することにより従来品と比べ以下の特長や効果が期待されます。
①軸受の寿命が約2倍に向上(摩耗深さは従来品比約75%低減)
②軸受の交換回数削減によりお客様のランニングコストを低減
通常のステンレス軸受では対応できない腐食環境には寿命の長い開発品を適用し、開発品でも対応できない一部酸環境は従来品を適用します。
4.販売先 高機能フィルム、FPD(液晶、有機EL)メーカー、及び製造装置メーカー
5.製造工場 四国工場(徳島)、亀山工場、ダイベアを予定
ジェイテクトは、軸受事業のブランド「Koyo」において、「Key of your operation」を掲げ、お客様とともに課題を解決し、嬉しさを提供するパートナーとして、様々な環境に適応する軸受を提供し、あらゆる産業に貢献してまいります。
6.今回の開発品を通じて貢献可能なSDGsの目標
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
以上
一般的に防錆油の使用できない環境では錆を防止するためにマルテンサイト系ステンレス軸受を使用しますが、水や溶液など腐食性がより高い環境では析出硬化系ステンレス鋼を用いた軸受が使用されます(従来品コロガードプロベアリング®-MD※1が該当)。 析出硬化系ステンレス鋼は通常の軸受用ステンレス鋼と比べ耐食性は高いものの硬度が低く耐摩耗性に劣る部分があります。使用条件によってはお客様では短い周期で軸受交換を実施していました。この度ジェイテクトは、お客様の装置メンテナンス周期の延長(交換頻度低減)に貢献すべく、「コロガードプロベアリング®-LS」を開発しました。※1:より過酷な環境で使用できるセラミック軸受に対し比較的廉価なジェイテクト製品。
2.開発品の主な特長、効果
軌道輪(内、外輪)に高耐食ステンレス鋼を採用することにより従来品と比べ以下の特長や効果が期待されます。
①軸受の寿命が約2倍に向上(摩耗深さは従来品比約75%低減)
②軸受の交換回数削減によりお客様のランニングコストを低減
通常のステンレス軸受では対応できない腐食環境には寿命の長い開発品を適用し、開発品でも対応できない一部酸環境は従来品を適用します。
3.販売目標 1億円/年
4.販売先 高機能フィルム、FPD(液晶、有機EL)メーカー、及び製造装置メーカー
5.製造工場 四国工場(徳島)、亀山工場、ダイベアを予定
ジェイテクトは、軸受事業のブランド「Koyo」において、「Key of your operation」を掲げ、お客様とともに課題を解決し、嬉しさを提供するパートナーとして、様々な環境に適応する軸受を提供し、あらゆる産業に貢献してまいります。
6.今回の開発品を通じて貢献可能なSDGsの目標
9.1 経済発展と人間の幸福をサポートするため、すべての人々が容易かつ公平に利用できることに重点を置きながら、地域内および国境を越えたインフラを含む、質が高く信頼性があり持続可能でレジリエントなインフラを開発する。
9.4 2030年までに、資源利用効率の向上とクリーン技術及び環境に配慮した技術・産業プロセスの導入拡大を通じたインフラ改良や産業改善により、持続可能性を向上させる。全ての国々は各国の能力に応じた取組を行う12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
12.2 2030年までに天然資源の持続可能な管理及び効率的な利用を達成する。
以上
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