コロナ禍における電気代と節約に関するアンケート調査を実施｜コロナ禍で増えた＆節約したい支出1位は「水道光熱費」

​ENECHANGE（エネチェンジ）株式会社（本社：東京都千代田区　代表取締役CEO：城口洋平、代表取締役COO：有田一平）は、電気とガスの比較サイト「エネチェンジ」メールマガジン登録者を対象に「コロナ禍における電気代と節約に関するアンケート調査」を実施しました。新型コロナウイルスの感染拡大により、在宅時間が増加しています。それに伴い、水道光熱費や食費が高くなっている家庭が増えていることがわかりました。

■サマリー

• 70%の人がコロナ禍前より電気代が高くなったと回答
• 電気代が高くなった原因に91%が「暖房・冷房器具の使用時間の増加」と回答
• 在宅勤務で増えた支出を会社から支給される手当でカバーできていないと回答した人は約49%
• 在宅勤務によって最も高くなった支出項目1位は「水道光熱費」
• 今後減らしたい支出項目1位は「水道光熱費」（46%）

■70%の人がコロナ禍前より電気代が高くなったと感じている
新型コロナウイルスの感染拡大前後の1カ月の電気代に変化を感じているかをたずねると、70%の人が「高くなった」と回答しました。「変わらない」と回答した人は29%、「安くなった」との回答は1%に留まりました。

■電気代が高くなった原因は冷暖房器具の使用時間が増えたため？
電気代が高くなったと回答した人に原因を伺いました（複数回答可）。その結果、1位から順に「暖房・冷房器具の利用時間が増えたため」（91%）、「照明の点灯時間が増えたため」（52%）、「自宅でパソコンを使う時間が増えたため」（44%）、「テレビの視聴時間が増えたため」（34%）、「料理・洗濯など家事の頻度が増えたため」（29%）となりました。在宅時間の増加に伴い、家電や照明の使用時間も増えていることが影響しているようです。その他の回答では「電気代自体が値上げされたため」と答えた人が複数見られました。

■在宅勤務で増えた支出を会社から支給される手当でカバーできていないと回答した人は約49%
今回の調査で在宅勤務（リモートワーク）の導入についても聞いてみたところ、「導入されている」は39%、「導入されていない」は40%でした。「会社に所属していない／仕事をしていない」（22%）を除くと、ほぼ半々という結果となり、在宅ワークが一定程度普及していることが推測できます。在宅勤務を実施していると回答した人に、在宅勤務（リモートワーク）手当、またはそれにあたる手当の支給があるかをたずねました。その結果、76%の人が「支給されていない」、24%の人が「支給されている」と回答しました。支給額は「3,000円～4,999円」（22%）が最も多く、次点は「999円以下」（19%）でした。在宅勤務で生じる費用は会社から支給される手当でカバーできているかをたずねると、回答が多い順に「カバーできていない」（49%）、「どちらともいえない」（39%）、「カバーできている」（12%）となりました。手当が支給されていても、在宅勤務により発生する費用を十分にまかなえていないようです。

■在宅勤務によって最も高くなった支出項目は「水道光熱費」
在宅勤務によって高くなった支出項目と低くなった支出項目についてもたずねました。最も高くなった支出項目のダントツ1位は70%で「水道光熱費」でした。次いで「食費」（16%）、「通信費」（2%）となりました。一方で、最も低くなった支出項目の1位は34%で「交通費」でした。次いで、「趣味・娯楽費」（21%）、「被服・美容費」（15%）でした。

■今後、最も支出を減らしたい支出項目は「水道光熱費」
今後、最も支出を減らしたい支出項目の1位は「水道光熱費」（46%）でした。次いで「食費」（13%）、「通信費」（9%）でした。上位3位は在宅勤務によって最も高くなったと感じている支出項目です。どれも身近な支出項目で、節約できるイメージが強いようです。日々の生活の中で、照明やエアコンの節約のために行っていることに対する回答には、「使用していない間の電気などは消す」「空調温度に気を配っている」「暖かい洋服を着て暖房をなるべく使わない」などがありました。

■実施概要

• 調査方法：エネチェンジのメールマガジン利用者にインターネットアンケートを実施
• 調査期間：2022年2月11日〜2月18日
• 回答者数：759名

・電気とガスの比較サイト「エネチェンジ」：https://enechange.jp
・「コロナ禍における電気代と節約に関するアンケート調査を公開！コロナ禍で家計はどう変わった？」
https://enechange.jp/articles/covid-household 

■ENECHANGE株式会社 代表取締役COO 有田一平のコメント
新型コロナウイルスの感染拡大により在宅時間が増えたため、電気をはじめとする水道光熱費の支出額が高くなる傾向にあることが改めてわかりました。それに加え、昨年より火力発電の燃料である石炭や液化天然ガス（LNG）の輸入価格高騰により、電気代は値上がり傾向にあります。電気代の節約のために電力会社やプランを見直すニーズが高まっており、エネチェンジのサービスにより多くのユーザー様のお役に立ちたいと考えています。

■ENECHANGE株式会社とは
ENECHANGE（エネチェンジ ）は、「エネルギーの未来をつくる」をミッションに掲げ、脱炭素社会をデジタル技術で推進する脱炭素テック企業です。2015年創業、2020年東証マザーズに上場（証券コード4169）し、「エネルギーの4D（自由化・デジタル化・脱炭素化・分散化）」分野でのSaaS事業を中心に急成長を実現しています。当社のルーツは、自由化先進国のイギリス・ケンブリッジでの電力データ研究所にあり、現在もイギリスに子会社SMAP ENERGY LIMITEDを有しており、エネルギーデータの解析技術とグローバルなネットワークが特徴です。

名称　　：ENECHANGE株式会社
所在地　：〒100-0004 東京都千代田区大手町2-6-2　日本ビル3階
URL　　：https://enechange.co.jp

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