株式会社ソラスト、FRONTEOの人工知能KIBITを活用した取り組みにより、離職率が大幅に減少
～新入社員離職防止の取り組み効果を公表～
株式会社FRONTEO（本社：東京都港区、代表取締役社長：守本正宏 旧UBIC）で独自に開発した人工知能（AI）エンジン「KIBIT（キビット）」が、医療事務関連サービスを提供する株式会社ソラスト（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川 泰彦 以下、ソラスト）に活用いただいた結果、2017年6月上旬から行ってきた新入社員の離職防止の取り組みに効果が得られたと、ソラストが公表されたことをお知らせします。
効果検証結果につきましては、ソラストの下記のサイトにて詳細が記載されております。
『株式会社ソラスト、人工知能が抽出した社員への追加フォローで離職率が大幅に減少』
http://www.solasto.co.jp/summaries/news/180531_solasto_kibit_kouka.html
検証結果では、KIBITによって退職リスクが高いと判定された社員に離職防止の追加フォローを行ったケースでは、それを行わなかったケースに比べ、離職率に有意な差が出ることがわかり、KIBITの有効性が確認できました。
以下は、ソラストが実施した効果検証の抜粋です。
ソラストでは、新規に入社した社員を対象に、コミュニケーションシート（アンケートと自由記入）を使って年間7回の面談を行っています。KIBITは、コミュニケーションシートの自由記入欄に記載されたコメントのテキスト解析に用いられ、面談者が見逃してしまうような文章や表現の機微を捉え、退職リスクを捕捉することを目的としています。今回の検証は、KIBITが捕捉した社員が、本当に退職リスクの高いケースなのかを確認するため、2017年9月から半年間実施したものです。
具体的には、面談者が特に問題を感じなかったにもかかわらず、KIBITが退職リスクが高いと判定した社員約100人を、無作為にグループAとグループBに分けました。グループAの社員には、離職を防ぐための追加面談を行った上で、配置換えやシフト変更等の適切な対策を打ちました。グループBの社員にはそのような特別な追加措置は行いませんでした。その後、それぞれのグループの入社後3ヵ月間の退職者数を比較したところ、グループBの退職率は37％だったのに対し、グループAの退職率は16％に留まりました。21％の差は、統計的に有意な差であることが確認できました。
この結果、KIBITは退職リスクが高い社員を抽出していることがわかり、同時に退職リスクが高い社員に適切な対策を打てば、退職を防ぐことができる可能性があることがわかりました。
FRONTEOでは、本案件のような離職防止からハラスメントの検知や新卒採用のエントリーシート選考での活用などを通じて、今後もHR（Human Resource）テックにおける人工知能を活用したサービスの開発をさらに進めてまいります。
■ソラストにおけるKIBIT導入の経緯
ソラストとFRONTEOは、2016年11月からKIBITによる面談記録解析のPoC（概念検証）に着手。その後さらに大規模なデータでの検証を行いながら、より精度を高める面談記録の記載方法や、面談記録に基づく社員へのサポート内容の仕組みを確立し、2017年6月上旬より本格的な運用を始めました。
KIBITは、ソラストがこれまで実施してきた社員への面談記録のテキストデータを解析・学習し、不安や不満を抱えている傾向がある社員のコメントを退職につながりやすい順にスコア化して、追加のフォローが必要な対象者を効率的に抽出します。これらの対象者に追加面談を行い、対策を打つことによって、退職を未然に防ぐ確率が上がりました。
■KIBITについて
「KIBIT」は人工知能関連技術のLandscapingと行動情報科学を組み合わせ、FRONTEOが独自開発した日本発の人工知能エンジンです。人間の心の「機微」（KIBI）と情報量の単位である「ビット」（BIT）を組み合わせ、「人間の機微を学習できる人工知能」を意味しています。テキストから文章の意味を読み取り、人の暗黙知や感覚を学ぶことで、人に代わって、判断や情報の選び方を再現することができます。
■FRONTEOについて URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、デジタルフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View（リット・アイ・ビュー）」、日・中・韓・英の複数言語に対応した「Predictive Coding（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。このリーガル事業で培われ、発展した「KIBIT」を始めとする独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現します。ヘルスケアやビジネスインテリジェンス、デジタルマーケティングなどの領域に展開し、FinTechやRegTechに加え、「働き方改革」でも実績をあげています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円（2017年3月31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICより現在の社名に変更しております。
『株式会社ソラスト、人工知能が抽出した社員への追加フォローで離職率が大幅に減少』
http://www.solasto.co.jp/summaries/news/180531_solasto_kibit_kouka.html
検証結果では、KIBITによって退職リスクが高いと判定された社員に離職防止の追加フォローを行ったケースでは、それを行わなかったケースに比べ、離職率に有意な差が出ることがわかり、KIBITの有効性が確認できました。
以下は、ソラストが実施した効果検証の抜粋です。
ソラストでは、新規に入社した社員を対象に、コミュニケーションシート（アンケートと自由記入）を使って年間7回の面談を行っています。KIBITは、コミュニケーションシートの自由記入欄に記載されたコメントのテキスト解析に用いられ、面談者が見逃してしまうような文章や表現の機微を捉え、退職リスクを捕捉することを目的としています。今回の検証は、KIBITが捕捉した社員が、本当に退職リスクの高いケースなのかを確認するため、2017年9月から半年間実施したものです。
具体的には、面談者が特に問題を感じなかったにもかかわらず、KIBITが退職リスクが高いと判定した社員約100人を、無作為にグループAとグループBに分けました。グループAの社員には、離職を防ぐための追加面談を行った上で、配置換えやシフト変更等の適切な対策を打ちました。グループBの社員にはそのような特別な追加措置は行いませんでした。その後、それぞれのグループの入社後3ヵ月間の退職者数を比較したところ、グループBの退職率は37％だったのに対し、グループAの退職率は16％に留まりました。21％の差は、統計的に有意な差であることが確認できました。
この結果、KIBITは退職リスクが高い社員を抽出していることがわかり、同時に退職リスクが高い社員に適切な対策を打てば、退職を防ぐことができる可能性があることがわかりました。
FRONTEOでは、本案件のような離職防止からハラスメントの検知や新卒採用のエントリーシート選考での活用などを通じて、今後もHR（Human Resource）テックにおける人工知能を活用したサービスの開発をさらに進めてまいります。
■ソラストにおけるKIBIT導入の経緯
ソラストとFRONTEOは、2016年11月からKIBITによる面談記録解析のPoC（概念検証）に着手。その後さらに大規模なデータでの検証を行いながら、より精度を高める面談記録の記載方法や、面談記録に基づく社員へのサポート内容の仕組みを確立し、2017年6月上旬より本格的な運用を始めました。
KIBITは、ソラストがこれまで実施してきた社員への面談記録のテキストデータを解析・学習し、不安や不満を抱えている傾向がある社員のコメントを退職につながりやすい順にスコア化して、追加のフォローが必要な対象者を効率的に抽出します。これらの対象者に追加面談を行い、対策を打つことによって、退職を未然に防ぐ確率が上がりました。
■KIBITについて
「KIBIT」は人工知能関連技術のLandscapingと行動情報科学を組み合わせ、FRONTEOが独自開発した日本発の人工知能エンジンです。人間の心の「機微」（KIBI）と情報量の単位である「ビット」（BIT）を組み合わせ、「人間の機微を学習できる人工知能」を意味しています。テキストから文章の意味を読み取り、人の暗黙知や感覚を学ぶことで、人に代わって、判断や情報の選び方を再現することができます。
■FRONTEOについて URL: http://www.fronteo.com/
株式会社FRONTEOは、独自開発の人工知能エンジン「KIBIT」により、ビッグデータなどの情報解析を支援するデータ解析企業です。国際訴訟などに必要な電子データの証拠保全と調査・分析を行うeディスカバリ（電子証拠開示）や、デジタルフォレンジック調査を支援する企業として2003年8月に設立。自社開発のデータ解析プラットフォーム「Lit i View（リット・アイ・ビュー）」、日・中・韓・英の複数言語に対応した「Predictive Coding（プレディクティブ・コーディング）」技術などを駆使し、企業に訴訟対策支援を提供しています。このリーガル事業で培われ、発展した「KIBIT」を始めとする独自の人工知能関連技術は、専門家の経験や勘などの「暗黙知」を学び、人の思考の解析から、未来の行動の予測を実現します。ヘルスケアやビジネスインテリジェンス、デジタルマーケティングなどの領域に展開し、FinTechやRegTechに加え、「働き方改革」でも実績をあげています。2007年6月26日東証マザーズ、2013年5月16日NASDAQ上場。資本金2,481,621千円（2017年3月31日現在）。2016年7月1日付けで株式会社UBICより現在の社名に変更しております。
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