【実例付き/資料無料DL】大手IT企業2社は、なぜ”自称の強み”から抜け出せたのか。AI時代における「本当の強み」の定義方法を公開
独自性・優位性・再現性──3条件で自社の強みを再定義。大手IT企業2社が”戦略的満足度調査”で強みを可視化した実践例も紹介。
株式会社マインドシェア（本社：東京都港区、代表取締役：今井 祥雅）は、BtoB企業向けホワイトペーパー『満足度が売上を創る』シリーズの最新資料として、「ステークホルダーがあなたの会社を選ぶ”本当の理由”を、あなたは知っていますか？」を公開しました。
■ 背景：なぜ今、BtoB企業に「自社の強みの定義」が必要なのか
数多くのBtoB企業が、新規顧客の獲得やコスト削減に注力する一方、AIの普及により市場環境が複雑化し、商品・サービスの違いだけでは差別化が難しくなっています。
マインドシェアでは、企業がステークホルダーから選ばれ続けるためには、「何を提供するか」だけでなく「どう感じてもらうか」が重要になっていると捉え、その前提として自社の強みを正しく定義することが不可欠だと考えています。
■本編内容を一部公開 ──「他社に負けない技術力」は、なぜ強みと言い切れないのか
「技術力」「お客様第一」「丁寧な対応」「長年の実績」
──多くの経営者が自社の強みとして挙げるこれらの要素は、実は強みそのものではなく、強みを構成する”要素”に過ぎません。
本資料では、要素が真の強みとなるための3条件を、以下の通り提示しています。
要素が真の強みとなるための3条件
独自性：顧客から見て、他社との明確な「違い」として評価されているか
優位性：その違いが、実際に選ばれる「決め手」として機能しているか
再現性：誰が担当しても、継続的にその価値を提供できる組織的仕組みがあるか
この3条件を掛け合わせて初めて、要素は「強み」となり得ます。
■ 実践例を公開：戦略的満足度調査で”強み”を可視化した大手IT企業2社
資料の公開に併せて、本資料で紹介している考え方に基づき、実際に戦略的満足度調査を通じて自社の強みを可視化した事例を2件公開いたしました。
1社目：グループ会社を含めた全社横断でCS調査を実施していた大手IT企業様
中期経営計画の見直しをきっかけに、経営層が顧客の声を経営戦略のヒントとして活用できるよう、自由記述形式の回答を分類・構造化する独自の分析設計を構築しました。
2社目：長年実施してきたCS調査が実態と乖離し形骸化していた大手IT企業様
設問の意図を紐解いた上で調査を再設計し、売上規模別に満足点・課題点の傾向を分析することで、営業戦略に直結する示唆を導出しました。
いずれも、満足度調査を「現状把握」で終わらせず、企業の意思である”戦略”に接続することで、自社の強みを客観的に定義したケースとなっています。
■ マインドシェアの「戦略的満足度調査」とは
一般的な調査会社が行う満足度調査が「事実の把握」を目的とするのに対し、マインドシェアの戦略的満足度調査は「成果に繋げる」ことを重視しています。
”企業がどのような存在として評価されたいか”という戦略を起点に調査を設計し、顧客との関係性や期待価値を可視化した上で、経営戦略・ブランド戦略・営業戦略へと接続します。
「満足度が売上を創る」シリーズについて
様々な業界において長年マーケティング支援を行ってきた視点で、各ステークホルダーの満足度を戦略的に高め、業績へつなげる方法を『満足度が売上を創る』と題し、体系的に解説しています。
会社概要
会社名：株式会社マインドシェア
代表取締役：今井 祥雅
所在地：東京都港区芝5丁目29番14号 田町日工ビル4階
設立日：平成元年12月22日
資本金：1億円
HP：https://www.mindshare.co.jp/
■本件に関するお問い合わせ
株式会社マインドシェア 担当：射場・片山・原川
TEL：03-5232-6877（代表）／03-5232-6880（担当部署）
MAIL：sales-mp@mindshare.co.jp
お問い合わせフォーム：https://www.mindshare.co.jp/contact/
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