BizStack、天候と工程表をつなげる次世代AIアシスタントへ進化

気象警報×作業計画によるリスク予測＋URL短縮で、現場対応がもっと直感的に

MODE, Inc

2025年9月30日 11時00分

現場業務に特化したAIアプリケーションの先駆けとして、企業の業務効率化と安全性向上を支援するMODE, Inc.（本社：米国カリフォルニア州、日本支店：東京都千代田区、CEO：上田学、以下、MODE）は、現場特化型AIアプリケーション「BizStack」において、以下の2点の新機能アップデートを実施したことをお知らせします。

BizStackとは

BizStackは、現場の“今”をAIが理解し、対話形式で業務をサポートする現場特化型のAIアプリケーションです。建設・製造・物流などの“人手不足”や“属人化”といった課題を抱える現場において、センサーやカメラなどから取得されるリアルタイムデータをもとに、生成AIが自然言語で状況を報告し、作業判断を支援します。

事前トレーニングやITスキルがなくても、チャット形式で直感的に使えるのが特長で、すでに多くの現場で導入が進んでいます。BizStackは、その実現に向けた次世代の現場づくりを担うAIアプリケーションとして、今後も進化を続けていきます。

【アップデート1】現場の判断を天気から支える：「天気情報連携」機能

BizStackでは、AIが現場の状況をチャット形式で伝える「BizStack Assistant」を提供しています。この度、BizStack Assistantが気象データと連携することで、より高度な判断支援が可能になりました。

主な機能

1時間ごとの天気予報（最大72時間先まで）
1日ごとの天気予報（最大10日先まで）
ウェザーニュースの天気情報や気象庁の警報・注意報の取得と回答

これらの情報は、1kmメッシュの高解像度の位置データをもとに、現場や倉庫など現実世界の対象である「エンティティ(Entity)」の緯度・経度を自動参照して提供されます。そのため、「〇〇現場の天気は？」といった自然な問いかけにも、BizStack Assistantが即座に回答します。

BizStackならではの特長

BizStackの天気機能は、一般的な天気アプリやテレビの天気情報とは異なり、現場業務に特化した設計となっています。

一般的な天気サービス	BizStackの天気機能
汎用的な天気情報のみ	現場ごとの緯度経度に基づくピンポイント情報
天気と作業予定が別管理	工程表と照らして判断支援（今後実装予定）
アラートは通知ベース	警報・注意報に基づいた会話・アラート配信

エンティティについて

エンティティとは、MODEの独自に開発したデータ構造システム「エンティティモデル」において、現実世界の対象（人・場所・設備・車両など）を定義したものです。

主な特長は以下の通りです。

現実世界のモデル化：現実のビジネスや現場の物理的な構成（例：建物 > フロア > 部屋 > 設備）を階層的にデジタルデータとして構造化できる。
直感的な理解：人間の認知に沿ったデータ構造なので、業務担当者もデータの内容を直感的に理解しやすい。
効率的なデータアクセス：収集された多種多様なIoTデータを効率的に整理し、生成AIやダッシュボードからスムーズにアクセスできるようにします。

このエンティティモデルに格納された現場データは、BizStack Assistantのような生成AIがチャット形式で自然言語によってアクセスするための基盤となります

今後の予定

将来的には、BizStack Consoleからの気象情報閲覧や、工程表との連携による「工種に応じた気象アラート配信」など、より深い業務支援へと進化する予定です。

このように、BizStackは天気を知るためのツールではなく、天気を業務判断につなげるツールとして進化してまいります。

【アップデート2】動画URLの短縮でよりスムーズな現場連携

BizStack Assistantでは、センサーやカメラの映像データから必要なクリップを抽出し、チャット上でリンクとして共有できます。これまで共有されるリンクは長く、モバイル端末でのアクセス性に課題がありました。

今回、URL短縮機能を新たに追加し、以下のような改善が実現されました。

スマートフォンでの操作性向上
チャットやメールなどでの共有が簡単に
現場作業者がワンタップで映像確認可能に

これにより、現場での情報伝達のスピードと精度がさらに向上します。

MODEについて

MODEは、AIアプリケーションの先駆けとして、現場の“今”をAIが理解し、対話形式でサポートする「BizStack」を開発・提供するシリコンバレー発のスタートアップです。建設・製造・物流などの現場で、人手不足や業務の属人化といった深刻な課題に対し、MODEはデジタル技術によって業務の効率化と安全性の向上を支援しています。