夏休みの小学生へ、「無人運航船」から“謎解き”の挑戦状
-7月22日より横須賀市・猿島で、楽しみながら学べる「猿島謎解きMAP」を配布-
日本財団(東京都港区、会長 笹川陽平)は、無人運航船の実用化を目指す『MEGURI2040プロジェクト』の一環として、海の日である7月22日(木)より、横須賀市・猿島にて小学生を対象に『猿島謎解きMAP』を配布いたします。
日本財団は、2020年2月より世界に先駆けて「MEGURI2040プロジェクト」を実施してまいりました。今回の『猿島謎解きMAP』は、夏休みの子ども達に最先端技術である無人運航船について知ってもらうことを目的に、来島した小学生を対象に配布します。無人運航船の実証実験の舞台である横須賀市・猿島を回りながら謎解きを楽しんでいただくことで、無人運航船やそれを支える最先端の技術・仕組みや、猿島の取り組みなどについて学ぶことができます。
■実施概要
今回の舞台となる猿島にわたる船・シーフレンドZero号も「無人運航船」の実証実験に参加し、すでに、無人運航に使われるカメラやセンサーが取り付けられた船が運航しています。
猿島にわたる際に乗船すると、その装備を間近で見ることができます。無人運航の実証実験に向けて、準備が進んでいることをぜひ体感してください。
※現在は無人運航ではありません。
■未来の海を支える「無人運航船」の実用化を目指す 日本財団「MEGURI2040プロジェクト」
日本財団は2020年2月より無人運航船プロジェクト「MEGRI2040」を実施しています。本プロジェクトは、2021年度末までの期間、5つのコンソーシアム(※複数の民間企業体)と共同で無人運航船の実証実験・開発等を行うものです。
無人運航船は、海の事故の減少、海運の人手不足の解消など、様々な課題の解決に繋がるものとして期待されています。また、IoTやAI、画像解析技術をはじめ、日本が世界的に高いレベルを持つ技術を活かすことができる「未来の産業」としての研究・開発が進められています。
■無人運航船実現により、期待される効果
船員の高齢化(50歳以上が半数以上を占める)による船員不足、ヒューマンエラーによる海難事故(事故の8割を占めるとも言われる)の課題があり、無人運航船が実現することにより、これらの課題が解決されることが期待されます。
また、無人運航船が実現し、2040年に50%の船舶が無人運航船に置き換わった場合、年間約1兆円の経済効果が期待されます。
■各コンソーシアムが「無人運航船」実証実験を準備中
現在、5つのコンソーシアムは2021年度末の実証実験にむけて、新たな装備やシステム、技術、仕組みを開発中。日本が世界を牽引する産業としての成長が期待されています。
日本財団は、2020年2月より世界に先駆けて「MEGURI2040プロジェクト」を実施してまいりました。今回の『猿島謎解きMAP』は、夏休みの子ども達に最先端技術である無人運航船について知ってもらうことを目的に、来島した小学生を対象に配布します。無人運航船の実証実験の舞台である横須賀市・猿島を回りながら謎解きを楽しんでいただくことで、無人運航船やそれを支える最先端の技術・仕組みや、猿島の取り組みなどについて学ぶことができます。
■実施概要
開催期間 | 2021年7月22日(木・祝)海の日 ~ 8月31日(火) ※ただし期間中、累計参加者が20,000名に達し次第終了となります。 |
開催場所 | 神奈川県横須賀市猿島 猿島ビジターセンター:横須賀市小川町27-16 ※猿島にはビジターセンターで乗船券(猿島公園入園料を含む)を購入し、船で渡ります。 |
配布場所 | 三笠ターミナル・猿島ビジターセンター 「小学生」の猿島航路乗船券購入者に配布します。ご希望の場合は同伴の「大人」の乗船券購入者にも配布します。1日先着800枚。 |
特典 | 全ての謎が解けた人にはプレゼントを進呈 ※プレゼントには数に限りがございます。あらかじめご了承ください。 |
主催 | 日本財団 |
後援 | 横須賀市 |
協力 | 丸紅、トライアングル、三井E&S造船 |
■「猿島」の船も無人運航の実証実験にむけて準備中!
今回の舞台となる猿島にわたる船・シーフレンドZero号も「無人運航船」の実証実験に参加し、すでに、無人運航に使われるカメラやセンサーが取り付けられた船が運航しています。
猿島にわたる際に乗船すると、その装備を間近で見ることができます。無人運航の実証実験に向けて、準備が進んでいることをぜひ体感してください。
※現在は無人運航ではありません。
■未来の海を支える「無人運航船」の実用化を目指す 日本財団「MEGURI2040プロジェクト」
日本財団は2020年2月より無人運航船プロジェクト「MEGRI2040」を実施しています。本プロジェクトは、2021年度末までの期間、5つのコンソーシアム(※複数の民間企業体)と共同で無人運航船の実証実験・開発等を行うものです。
無人運航船は、海の事故の減少、海運の人手不足の解消など、様々な課題の解決に繋がるものとして期待されています。また、IoTやAI、画像解析技術をはじめ、日本が世界的に高いレベルを持つ技術を活かすことができる「未来の産業」としての研究・開発が進められています。
■無人運航船実現により、期待される効果
船員の高齢化(50歳以上が半数以上を占める)による船員不足、ヒューマンエラーによる海難事故(事故の8割を占めるとも言われる)の課題があり、無人運航船が実現することにより、これらの課題が解決されることが期待されます。
また、無人運航船が実現し、2040年に50%の船舶が無人運航船に置き換わった場合、年間約1兆円の経済効果が期待されます。
■各コンソーシアムが「無人運航船」実証実験を準備中
現在、5つのコンソーシアムは2021年度末の実証実験にむけて、新たな装備やシステム、技術、仕組みを開発中。日本が世界を牽引する産業としての成長が期待されています。
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