半導体・IT・医療… 成長産業を担う“産官学連携の人材育成”　「月刊先端教育」２０２２年１１月号発売

地域×教育イノベーション特集は「石川県」／巻頭言 神山まるごと高等専門学校 理事長 寺田親弘氏

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2022年11月号を9月30日（金）に発売しました。
https://www.sentankyo.jp/

 

• 【大特集】半導体・IT・医療… 成長産業を担う「産官学連携の人材育成」

産業構造が大きく転換し、社会変化の加速や社会課題の増加に見舞われている現在、高等教育機関と産業界がより連携し人材育成に取り組むべきという声が高まっています。産業界とアカデミアはどう協働していけばよいのか、本特集ではさまざまな実践例への取材を通じて、産官学の連携による人材育成のあり方を考察します。

―「知の交流」が育てるSDGs・ESG人材／

　橋本 道雄氏

京都大学大学院 総合生存学館 特定教授 橋本道雄氏、
JX金属株式会社 ESG推進部 副部長 野田麻由氏

 

―ヘルスケア領域のデータサイエンティスト育成／
横浜市立大学大学院データサイエンス研究科ヘルスデータサイエンス専攻 教授・専攻長 後藤温氏

DeSCヘルスケア株式会社 ウェルネスサービス部 部長 田中暁子氏
「最終的には、社会実装やデータドリブンな意思決定の支援ができるようになることが目標ですが、（中略）
ビッグデータ分析の基本的なステップをしっかり学べるカリキュラムにしています」（記事一部抜粋・横浜市立大学大学院 データサイエンス研究科 教授 後藤温氏）

―高専のIT教育・起業家教育を支援／フラー株式会社 代表取締役会長 渋谷修太氏
「高専生の多くは中学卒業時点で『やりたいこと』が既に決まっていて、早くから特定分野に集中して5年間かけて専門性を高めます。（中略）専門的な蓄積の面でアドバンテージがあり、エッジの効いた人材が育ちやすいと感じます。」（記事一部抜粋）

 

　幸田 康子氏

―学術と現場の知見を蓄積、「保育を科学する」／

株式会社ポピンズプロフェッショナル 代表取締役社長 幸田康子氏

 

• 【巻頭言】

―モノづくりからコトを起こす 主体的な起業家精神を育む/
神山まるごと高等専門学校 理事長、Sansan株式会社 代表取締役社長 CEO 寺田親弘氏
19年ぶりの高等専門学校（高専）として新設が決定した今注目の「神山まるごと高専」。教育にかける思いを寺田氏に語っていただきました。
 

• 【地域×教育イノベーション】石川県

歴史と伝統文化が今も息づく金沢や里山里海が広がる能登など、豊富な地域資源に恵まれた石川県。近年、グローバル化の進展やAI、IoTをはじめとする先端技術の高度化に対応し、公教育や大学では未来を拓く人づくりに向けた取り組みが進んでいます。また、民間においても、地域を支える人材や創造性を備えた人材、デジタル人材の輩出に向けた数々のプロジェクトを展開。本特集では、石川県を舞台にした新たな教育への挑戦を紹介します。
－世界と地域に貢献する人材を育てる／石川県教育委員会 教育長 北野喜樹氏
－「未来知」により社会に貢献する／金沢大学長 和田隆志氏
－人事制度を大変革、学び直しを支援／
株式会社北國フィナンシャルホールディングス 代表取締役社長 杖村修司氏

 

• 【シリーズ 最新実務のラーニング・デザイン】

～量子人材の育成～
量子コンピュータをはじめ、量子技術における国際競争が加速する中、日本での量子技術を担う人材の確保・育成は喫緊の課題といえます。そうした中、質の高い量子教育のコアカリキュラムの開発やスタートアップが運営するコミュニティまで、産官学で多様な学びの場が広がっており、その最前線の現状を追います。
－日本の量子教育の課題と現状／沖縄科学技術大学院大学 量子情報科学・技術ユニット 教授 根本香絵氏
－オンライン授業とサマースクール／東京大学大学院 総合文化研究科 准教授 野口篤史氏　
 

• 【特別企画】DXによる大学経営・教育の最適化

―大学DXにおける端末環境整備・セキュリティ／広島大学 学長特命補佐（デジタル担当） 相原玲二氏
―アプリで学校と在学生をつなぐコミュニケーション施策とは？／株式会社ヤプリ マーケティング本部
神田静麻氏、中部大学 学生教育部 学生支援課 ボランティア・NPO センター担当 殿垣博之氏

 

◇雑誌概要　「月刊先端教育」2022年11月号◇

出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価　格： 1,620円（税込）
ASIN ： ‎B09M4R7HFY
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中
　https://amzn.to/3DR2Phl


月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/

■学校法人先端教育機構の概略

名称：学校法人 先端教育機構
理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 　事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
　　　　 拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
　　　　社会構想大学院大学　（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
　　　　※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出　版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

■事業構想大学院大学について

事業構想大学院大学 東京・校舎

2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在11期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。

その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
 

■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価