新婚生活実態調査2018　新婚生活に向けた消費を行うカップルは約7割　「インテリア・家具」の購入金額が減少。購入場所が変化し、新婚生活に向けた消費行動に変化の兆し

約1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。お金と時間の使い方においてお互いを尊重する新しい夫婦の形が見てとれる

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ（本社：東京都品川区　代表取締役社長　山口　文洋、http://www.recruit-mp.co.jp/）が運営するブライダル総研では、新婚カップルの新生活準備状況について詳細に把握するために、「新婚生活実態調査」を全国で実施しました。ここに、調査結果の要旨をご報告いたします。

＜新婚生活に向けた消費行動＞・・・P3～6
新婚生活に向けた消費を行うカップルの割合は昨年同様約7割。一方で購入費用が減少
➢「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかを購入した割合は70.7％で、前年調査と同程度（17年調査 68.9％）。
➢「インテリア・家具」「家電製品」の両方、またはいずれかの購入にかかった平均費用は52.1万円で、前年調査より4.3万円減少（17年調査56.3万円）。

新婚生活に向けた「インテリア・家具」の購入単価に変化の兆し。購入割合および購入アイテム数はほぼ変わらず、購入費用は前年調査より減少
➢「インテリア・家具」の購入割合は59.4％で、前年調査と同程度（17年調査 58.9％）。
➢「インテリア・家具」にかかった平均費用は28.4万円で、前年調査より3.2万円減少（17年調査 31.6万円）。
➢購入した「インテリア・家具」の平均アイテム数は6.3個で前年調査と同程度（17年調査 6.0個）。
➢「家電製品」の購入割合は59.9％で、前年調査と同程度（17年調査 59.7％）。
➢「家電製品」にかかった平均費用は33.4万円で、前年調査と同程度（17年調査 33.9万円）。
➢購入した「家電製品」の平均アイテム数は6.4個で、前年調査と同程度（17年調査 6.2個）。

新婚生活に向けたアイテム購入先に変化の兆し。インターネット通販を利用する割合が増加
➢「インテリア・家具」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（4.9pt増加）、「ホームセンターの家具売り場」（4.0pt増加）、「インテリアショップ・家具専門店」（2.6pt増加）。
➢「家電製品」の購入先において、変化の大きい上位3項目は、「インターネット通販」（3.4pt増加）、「家電量販店」（1.6pt増加）、「デパート・百貨店」（1.0pt減少）。

＜新婚夫婦の家計管理＞・・・P7･8
約1割の新婚カップルが別々に家計を管理する「家計独立型」。共働き夫婦は生活費が独立している割合が高い
➢夫婦の家計管理方法は、「家計共有型」が86.8％、「家計独立型」が9.8％。
➢共働き家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が83.6％（主に妻が管理：46.8％、主に夫が管理：3.7％、二人で管理：33.0％）、「家計独立型」が14.2％。専業主婦（夫）家庭の家計管理の方法は、「家計共有型」が92.9％（主に妻が管理：89.5％、主に夫が管理：0.6％、二人で管理：2.8％）、「家計独立型」が2.2％。
「家計独立型」はライフスタイルもお互いのプライベートを尊重する傾向
➢ライフスタイルに対する考え方において、「家計独立型」は「週末でもお互いそれぞれの予定を大切にしたい」「結婚してもお互いのプライベートを大切にしたい」が、「家計共有型」よりも高い。

【調査概要】
【調査方法】  公募型アンケートパネルを対象にしたインターネット調査
【調査期間】  2018年12月8日～2018年12月13日
【調査対象】  全国の女性20歳～49歳のうち、直近1年以内に入籍した方（初婚、再婚含む）
【有効サンプル数】
  計4,123人
【集計方法】  全国の婚姻件数（平成29年厚生労働省人口動態調査「妻の初婚/再婚・届出時の年齢（各歳）別」）に合わせてウエイトバック集計を実施。
※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。

なお、上記4,123人のうち、初婚同士（本人、配偶者ともに初婚）は3,291人。
※補正実施前と補正実施後とのサンプル数は下記の通り。

【注意点】
図表の構成比（％）は百分率で表示してあります。百分率は小数第二位を四捨五入してあるため、構成比の合計が100％にならない場合があります。また、図表の平均も小数第二位を四捨五入して表示してあります。
小数第二位を四捨五入している関係で、差分や合計値において、グラフ上の数値の単純計算と数値が異なる場合があります。
図表中の「ー」は回答なし、「0.0」は回答あり（表の単位に満たない）を示しています。