大和財託株式会社が、新たな社内表彰制度として「応超アワード」開催!
不動産・建築領域等を活用した資産価値共創事業を展開する大和財託株式会社(本社:東京都渋谷区/大阪府大阪市 代表取締役CEO:藤原正明、以下「当社」)は、「期待に応えた・期待を超えた」社員を表彰する新たな制度として「応超アワード」を2024年9月2日(月)に開催いたしました。
■「応超アワード」とは
<実施背景>
当社は2024年6月1日(土)にコーポレートロゴやスローガンを刷新しました。それに伴い、自らの生業を「資産価値共創業」と定義し、当社の成長戦略として「潤環シナジー戦略」を可視化いたしました。「資産価値共創業」「潤環シナジー戦略」の全社的な理解・実践に向け、ロールモデルとなる社員を大いに称賛するべく、本年度より新たな社内表彰制度として「応超アワード」を創設いたしました。
具体的なロールモデルとなる事例を参考にすることで、「潤環シナジー戦略」と自分の業務との繋がりや理解を深め、社員一人ひとりが自身の行動をドライブさせ、大和財託の「自発的に動く風土づくり」へと寄与します。
当社が進化し続けるためには、日々の業務の中で高まる期待に応えることは不可欠です。しかし時には常識を超えて、未知へ飛び込まなければならないこともあります。「応超アワード」は期待に応え、常識を超えた挑戦者たちを全力で称賛しようという取り組みです。
<部門>
①「期待に応えろ」部門
「相手発」の期待に応えた仕事を評価。
社内(上司・仲間)やステークホルダー(顧客・取引先など)からの期待や要望を正しく掴み取った上で、類まれなるレベルで応えきった仕事であったか。
②「期待を超えろ」部門
「自分発」で常識を超えた仕事を評価。
自発的にやるべきことを見極め、定めた上で、これまでの枠に囚われず、これまでの枠を超えて成し遂げた仕事であったか。
※両部門共通事項として、当社が展開する事業「資産価値共創業」への進化や、経営戦略である「潤環シナジー戦略」に寄与した仕事であるどうかも評価基準のひとつとしました。
▼「資産価値共創業」「潤環シナジー戦略」 についてはこちらから
https://yamatozaitaku.com/purpose/
<審査方法>
各部署の課長から推薦の上、各課から各部門1人ずつ選定された候補者を決定。実際の仕事を記載した候補者本人の応超アワード振り返りシートと課長の推薦理由をもとに、当社幹部をメインに構成された「応超アワード」の審査員5名が各部門の受賞者を決定いたしました。
■初開催となった2024年の受賞者は6名!
今年初めての開催となった「応超アワード」は2024年4月1日時点の全社員、合計115名(管理職を除く)が対象となりました。その内「応えろ」部門3名、「超えろ」部門3名をアワードにて表彰しました。
高い目標設定値に対して諦めずに挑み続けた姿勢や、花形とされる営業職だけでなく、事務職を担う女性社員が輝けるための仕組みづくり、業務の隙間や無駄を捉える視点と改善に向けた取り組みなど、期待に応えた仕事、常識を超えた仕事が高い評価に繋がりました。また当日は受賞者全員が、自らの取り組みについて全社員の前でプレゼンテーションを行い、称賛を受けました。
■代表取締役CEO 藤原正明よりコメント
今回の審査は実に難航しました。というのも、社員一人ひとりの行動や仕事のクオリティが期待以上に高かったからです。質の高い仕事をこなすことで個人が成長し、それが潤環(じゅんかん)することで会社の成長に繋がり、利益を生みます。私が常々社員に伝えてきたことを可視化できた今回の「応超アワード」は、第13期(2024年9月~2025年8月)の素晴らしい幕開けとなりました。今回受賞した6名を筆頭に、日々私のハードな要望に応え超えて来てくれる社員には本当に感謝しております。
当社は、顧客・取引先・社員というステークホルダーと、資産あるものを共に創り上げ、金銭的・精神的潤いを循環させ、その輪を大きくしていき、「資産価値共創業」として唯一無二の存在を目指します。これからも皆様のご期待に応えるべく、私自身滅私奉公の精神で事業に向き合い、正しくもがいてまいります。
当社は今後も、事業を通して顧客・取引先・社員の人生の潤いをどこまでも高め続けます。そして日本国・世界各国のさらなる発展に貢献し、潤いを環(まわ)し続けられるよう誠心誠意取り組んでまいります。
■会社概要
会社名 :大和財託株式会社
本社 :【東京】東京都渋谷区渋谷二丁目15番1号 渋谷クロスタワー30階
TEL 03-6805-0325 / FAX 03-4333-7721
【大阪】大阪府大阪市北区大深町3番1号 グランフロント大阪タワーB 35階
TEL 06-6147-4104 / FAX 06-6147-2103
設立 :平成25年7月
事業 :不動産・建築領域等を活用した資産価値共創事業
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