IoT/AI時代における次世代ものづくりに必要なテクノロジー 「CPS(サイバー・フィジカル・システム)次世代データ活用基盤」発売開始

国内外で豊富な導入実績を誇る「YDC SONAR®」がメジャーバージョンアップ

株式会社ワイ・ディ・シー(本社:東京都府中市、代表取締役社長 山本 智明、以下YDC)は、製造業向けに「YDC SONAR®」の最新バージョン(Version 7.0)の出荷を開始したことを発表します。今回のバージョンでは、従来の「見える化ツール」を超えて、AI連携機能を取り入れることによって、多種多様なデータから予測や検証作業をワンプラットフォームで実現できるようになりました。
  • 開発背景
IoT(Internet of Things:モノのインターネット)やAI(人工知能)、ビッグデータが話題を呼んでいます。特に製造現場においては、各種センサー機器の性能向上や通信技術の発達により、多種多様なセンサーデータが大量に発生しています。これらの膨大かつ多様なデータから潜在情報を抽出・融合し、AI(人工知能)の処理を行うことで「予知・予測結果」を再び現実世界にフィードバックするCPS(サイバー・フィジカル・システム)の仕組みが必要となったためです。
  • Version7.0製品コンセプト
今回のリリースされたYDC SONAR® Version 7.0は、「CPS次世代データ活用基盤」を概念とし、データ活用を支える最先端のAI連携機能を搭載することによって、これまで人間の経験と勘でしか分からなかった知見を引き出して、製造現場へフィードバックする仕組みを実現します。

YDC SONAR®が実現するCPS次世代データ活用基盤の概念図YDC SONAR®が実現するCPS次世代データ活用基盤の概念図

「CPS次世代データ活用基盤」により装置異常や品質不具合が発生してから対応するのではなく、装置異常や品質不具合を予知・予測することによって、装置異常や品質不具合が発生する前に対処が可能となります。結果、生産性向上・品質向上およびコストの大幅な削減が期待できます。
  • Version7.0主な特長
1. IoTセンサーデータ活用
センサーから取得する時系列データと、既存の製造実績データをノンプログラミングで繋げることができ、新たなKPIを発見することが可能になります。
2. AI連携機能を搭載
各種AIライブラリと連携できる機能を搭載しました。AIに学習させるためのデータの準備からAI連携まで、一貫した業界唯一のデータ活用プラットフォームとして、様々な予測モデルを使ったデータ予測をサポートします。
3.ビッグデータ活用
大量のデータをオンメモリで活用できるプラットフォームとして、100万件のデータを7秒で取得するハイパフォーマンスな検索と、PB(Petabyte)オーダーのデータレイクから検索できる分散データベース検索機能を搭載しました。超ビッグデータも迅速かつ容易に活用できるようになります。

京都大学大学院 情報学研究科システム科学専攻 教授 加納学 氏のコメント 
製造現場にある膨大なデータを活用して、製品品質や生産性を向上させるためには、データの収集、前処理、解析、結果の可視化などを正確・高速・容易に実行できるプラットフォームが欠かせません。進化したYDC SONAR®が様々な産業分野のデータ活用に関するニーズを満たしてくれることを期待しています。

YDC SONAR®について
「YDC SONAR®」はYDCの独自開発のデータベースやネットワークなどのIT技術を活用し、モノづくりの現場で発生する膨大なデータを解析し、迅速な意思決定を支援する情報統合・解析ソリューションです。2017年9月までの累計販売実績数は、国内外で108社・156工場にのぼり、販売開始から20 年以上にわたり、業界トップクラスの実績を誇ります。
より詳しい情報は、https://www.ydc.co.jp/service/sonar/ydcsonar.htmlをご覧ください。

株式会社ワイ・ディ・シーについて
YDCは、横河電機グループのIT専門企業として1972年に創立したシステムインテグレータです。2017年よりYDCはフューチャー株式会社のグループ企業の一員になりました。現在、DCM(Design Chain Management)領域と SCM(Supply Chain Management)領域を個別に最適化するとともに、それら領域をシームレスにつなぐことにより、より一層企業の競争力強化と発展をサポートしてまいります。
YDCに関する詳しい情報は、https://www.ydc.co.jp/ をご覧ください。

※「YDC SONAR」は株式会社ワイ・ディ・シーの登録商標です。
※その他の製品名、会社名は各社の登録商標または商標です。
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