産業DXの中核人材をどう育てるか －データ駆動型社会の教育「月刊先端教育」２０２３年１月号発売

地域×教育イノベーション特集は「福島県」／巻頭言 大阪大学 総長 西尾 章治郎氏

社会人向け専門職大学院の事業構想大学院大学と社会構想大学院大学を運営する学校法人先端教育機構（東京都港区、理事長：東英弥）出版部は、社会とリカレントを結ぶ教育専門誌「月刊先端教育」2023年1月号を12月1日（木）に発売しました。
（https://www.sentankyo.jp/）

DXの推進に伴い、あらゆる産業領域がデータドリブンになる必要が迫られています。そこではデータサイエンスの素養を備えた人材の育成が急務となりますが、最先端の企業や大学ではどのような取り組みが行われているのでしょうか。本特集では、データ駆動型社会にあるべき教育・人材育成の姿を考察します。


【大特集】
データ駆動型社会の教育　『産業DXの中核人材をどう育てるか』

 

―デジタル人材育成の課題と見通し／東京大学大学院 工学系研究科
教授、一般社団法人日本ディープラーニング協会 理事長 松尾 豊氏
「トップの意識を変えることは非常に大切です。やはりリーダーのデジタルに対する理解があること、そしてデジタル技術を使って自分たちの事業をどのように、どこまで変えていこうかと考えているかによって、組織や事業の方向性が大きく左右されます。」（記事一部抜粋）
 

―ボトムアップで目指す「全社員AI人材」／
ソニーグループ株式会社 R＆Dセンター 基盤技術研究開発フィールド 上級主幹技師 芦ヶ原 隆之氏　
「だいたいの使い方は習ったけれど、実際自分の業務にAIをどう使えばいいかわからないというのが最初のハードルです。そこで、AIを活用した事例を紹介する場として昨年から開始した施策がAI Case Study Lab. です。」（記事一部抜粋）

その他、「金融データサイエンス」「観光データサイエンス」「アパレルデータサイエンス」等さまざまな切り口をご紹介。
 

• 【地域×教育イノベーション】福島県

東日本大震災と原子力災害からの復興・再生を進める中で、数々の複雑で困難な課題に直面している福島県。そうした中で、公教育では「学びの変革」を目指すとともに、県の施策として、新たな産業を担う人材の育成を進めています。教育を通したイノベーション・共創の取り組みをさまざまな角度からご紹介します。
－福島ならではの「学びの変革」を推進／福島県教育委員会 教育長 大沼 博文氏
－地域の新産業を支える職業能力開発／福島県商工労働部 産業人材育成課 主幹 山下徹氏
－「解のない問い」に挑む人材を育てる／福島大学長 三浦 浩喜氏
 

• 【特集】数理リテラシー×社会を読み解く力　高校・大学のデータサイエンス指導

テクノロジーの発達によって、社会は膨大なデータに溢れています。複雑に多様化する社会において、いまデータサイエンスが社会課題を読み解く力として求められています。学校では新学習指導要領により、高校の「情報1」が共通必履修科目となり、中学・高校でデータサイエンス教育が拡充しました。大学でもデータサイエンス学部の新設が相次いでいます。本特集では、高校・大学を中心にデータサイエンス教育の最前線を追いました。
－「あるべきもの」を探究し批判的にリテラシーを育む／東京学芸大学大学院 教育学研究科 西村 圭一氏
－社会科学とデータサイエンスを「融合」／

　　　一橋大学 ソーシャル・データサイエンス学部長/研究科長（予定） 渡部 敏明氏
　

雑誌概要　「月刊先端教育」2023年1月号

出版社： 学校法人先端教育機構 出版部
価　格： 1,620円（税込）
ASIN ： ‎B0BN9THM9R
ご購入は全国の書店にて。Amazonでも販売中（目次詳細も下記より閲覧可）
https://amzn.to/3AEYjAc


月刊先端教育について
2019年10月創刊。教育の未来を見通すメディアを目指し、学校教育を始め、就学前教育や社会人教育など、あらゆる「学び」に焦点をあてる教育専門誌です。社会変化や社会課題にリンクした教育テーマや政府の重点教育政策を特集するほか、企業内・社会人教育にフォーカスした特集、海外の教育動向や教育業界のイノベーターを取り上げる連載などを掲載し、教職員や自治体、企業、NPOなど教育に携わる人すべてに有益な情報・アイデアを提供して参ります。
https://www.sentankyo.jp/

■学校法人先端教育機構の概略

名称：学校法人 先端教育機構

理事長：東 英弥
所在地：東京都港区南青山3-13-16
設置校 　事業構想大学院大学（本部:東京都港区南青山3-13-16）
　　　　 拠点：東京、仙台、名古屋、大阪、福岡
　　　　社会構想大学院大学　（東京都新宿区高田馬場1-25-30）
　　　　※社会情報大学院大学は、2022年4月に「社会構想大学院大学」へ名称変更しました
付属機関：事業構想研究所、先端教育研究所、SDGs総研
出　版：月刊事業構想、月刊先端教育、書籍等

■事業構想大学院大学について
2012年4月に東京・南青山に開学した、事業構想と構想計画を構築・実践する社会人向け大学院です。事業の根本からアイデアを発想し、事業の理想となる構想を考え、実現するためのアイデアを紡ぎ、構想計画を構築していくことを対象とした多様なカリキュラムを提供しています。多彩な業界で活躍する教員・院生と議論を重ね、2年間で事業構想計画書の提出を経て、専門職学位の「事業構想修士（専門職）」
（MPD：Master of Project Design）が授与されます。拠点は東京、仙台、名古屋、大阪、福岡の5校舎で、現在11期目 計466名が修了し、数多くのイノベーションとなる新事業が生み出されています。また、本学の附属研究機関である「事業構想研究所」では、企業・事業のプロジェクトベースでの研究が活発に実施され、既に1,500名以上が課程を修了しているほか、月刊『事業構想』等の出版を始め、研究書籍を発刊しています。
その他、詳細は大学院HP（https://www.mpd.ac.jp/）をご覧ください。
＊公益財団法人 大学基準協会の大学認証評価（専門分野別・機関別認証評価）で「適合」評価
＊厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）

■社会構想大学院大学について（※1）
2017年4月に東京・高田馬場に開学。学校法人先端教育機構の「知の実践研究・教育で、社会の一翼を担う」の理念に基づき、組織の理念を基軸に広報・コミュニケーション戦略を立案・実行する人材の育成を目指し、コミュニケーションデザイン研究科（※2）を設置しています。修了者には、専門職学位の「コミュニケーションデザイン修士（専門職）」（Master of Communication Design）が授与されます。また、2021年4月に開設した実務教育研究科では、実践知の体系化により新たな知識を確立し、それを社会へと実装するための教育・人材育成を行う高度専門職業人を養成します。修了者には、専門職学位の「実務教育学修士（専門職）」
（Master of Professional Education）が授与されます。その他詳細は大学院HP（ https://www.socialdesign.ac.jp ）をご覧ください。
※1）2022年4月より社会情報大学院大学から「社会構想大学院大学」に名称変更しました
※2）厚生労働省の教育訓練給付金（専門実践教育訓練）に指定（国から最大112万円を給付）
公益財団法人大学基準協会の「広報・情報系専門職大学院認証評価」で初の適合評価