【調査リリース】「リスキリングの傾向まとめ」2023年版を発表

AIによる業務効率化が人気。タイパ志向やミドルシニアの学習意欲が高まる

株式会社Schoo

インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を行う株式会社Schoo(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長CEO:森 健志郎、以下「スクー」)は、社会人向けオンライン学習サービス「Schoo」の受講データの調査分析結果をもとに「リスキリングの傾向まとめ〜2023年の社会人学習の変化〜」及び「2023年の人気授業ランキング」を発表します。


  • 調査結果のサマリー 〜2023年は生成AIの台頭による関連学習と業務効率化〜

2023年は6月下旬に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針2023」(骨太の方針)において、構造的賃上げの実現に向けた「人への投資」強化が宣言され、昨年に続きリスキリングに対する機運は高まりました。Schooの会員数も約80万人(2022年12月末時点)から約100万人(2021年12月15日時点)へと増えており、社会人学習のニーズは高まり続けています。


2023年のSchooユーザーのカテゴリ別学習傾向として、​​昨年人気だった「コミュニケーション術」の授業に代わり、「PCスキル」をテーマとする基本的なビジネススキルを学ぶ授業が人気上位を占めました。授業別で見ると、2023年に人気であった授業の第1位は、個人受講(*1)では「仕事を『短くやる』5つの習慣」(授業URL:https://schoo.jp/course/7711)、法人の研修受講では「ビッグデータ 基礎理解と企業の活用事例」(授業URL:https://schoo.jp/course/7637)となりました。


これはChatGPTをはじめとする生成AIの台頭や、アフターコロナへの転換の中で多くの業界が人手不足に直面したこと、10代・20代に端を発した「タイパ志向」の他世代への広がりなどから、AI活用やDXに対する社会的な関心が集まったためと考えられます。また、社会的にリスキリングの機運が高まる中、新たなスキル習得のために足元の業務を効率化し、学習時間の確保を行う人が増えたことも推測されます。


(*1) 無料会員・プレミアム会員による受講と、法人会員による企業研修以外での自発的な受講を合わせて「個人受講」と定義


  • 社会人学習の傾向と変化 〜本格的なデジタル活用に向け、足元のPCスキル強化の年〜

2021年から2023年までの各年の人気授業TOP10を学習テーマで比較すると、昨年人気上位を占めていた「コミュニケーション術」をテーマとした授業に代わり、2023年は「PCスキル」をテーマとする授業が多くなっています。また「AI」を学習テーマとする授業が初めてTOP10にランクインしており、「PCスキル、AI、コミュニケーション」の3大テーマが仕事及び社会人学習の関心事項であることが浮き彫りになりました。


この背景として、ChatGPTをはじめとする生成AIの台頭や人手不足によるDXニーズの高まりを受けAI活用の動きが加速する中で、足元の基本的なPCスキルの装着が重視されたことが予想されます。


「PCスキル」を学習テーマとする授業の例としては、「ピボットテーブルの概要」や「Excel マクロ/VBA入門1 マクロの仕組み」など、効率的なデータ収集・分析のためのExcel活用術の授業が挙げられます。

年代別の特徴を見ると、2023年のSchoo総受講時間のうち最も大きな割合を占めたのは40代で、「コミュニケーション術(ビジネス基礎)」とそれに次いで「PCスキル(ビジネス基礎)」の授業でした。また、50代・60代のミドルシニアのユーザーによる受講時間は昨対比が約110%、さらにコロナ以前の2019年対比では約380%。全体の視聴時間の2019年対比約250%と比較しても大幅に伸びています。


ミドルシニア層には「PCスキル(ビジネス基礎)」の授業が最も人気が高く、2023年では「AI(DX)」の授業の人気も高いことが分かりました。技術革新による労働市場の変化や定年の後ろ倒しにより、ミドルシニアのリスキリング意識が高まっていると考えられます。

※生放送授業+録画授業の視聴時間※生放送授業+録画授業の視聴時間


  • 2023年 年間人気授業ランキング 〜根強いコミュニケーション術人気とAIの台頭〜

生放送授業も含め今年の人気授業の傾向としては、「時短」「生産性向上」と「AI活用」などを扱ったものが多く、既存のビジネススキルに効率を掛け合わせ、時間あたりの生産性を上げたいビジネスパーソンのニーズが顕著となりました。


2023年の人気授業のTOP10のうち、個人受講/法人の研修受講の人気授業第1位はそれぞれ「仕事を『短くやる』5つの習慣」と「ビッグデータ 基礎理解と企業の活用事例」です。


個人受講ではAIで業務を効率化する方法をハンズオン形式で学ぶ入門授業が上位に多くランクインしています。AIを使いこなすためのプロンプトに関連する授業や、ITパスポートの取得に向けた学習など、AIに正しい指示を行い、意思決定をすることの重要性を意識した授業のニーズも見受けられました。また、人気第1位が「時短術」の授業であることも合わせて、コロナ禍以降の「タイパ志向」の一層の高まりを反映していると予想されます。

法人の研修受講では、コミュニケーション術やダイバーシティが重要視される中、多様な価値観を持った組織をどうマネジメントしていくのかを学ぶニーズの高まりを受け、マネジメントなど組織開発系の人気が目立つ結果となりました。一方、新しい傾向として個人と同様にAI活用の研修需要の高まりが見てとれます。ビッグデータ分析の授業が人気第1位になったことも、AI人気に関連していると考えられます。



  • 2024年の学習傾向予測 〜高まる効率化意識。AIは「理解する」から「使いこなす」へ〜

「2024年問題」と称され、働き方改革関連法の適応開始に伴い、時間外労働規制によってあらゆるる問題が生じると予測される2024年。注目が集まる物流や建設業界に限らず、各業界で人手不足による業務効率化の必要性が一層高まると考えられます。それに伴い、DX人材の育成やデジタル人材になるためのデジタルスキル習得のニーズもさらに高まると予想されます。


また、2023年のトレンドの一つChat GPTをはじめとする生成AIについては、「理解する」から「使いこなす」へと求められるスキルレベルが上がり、AIを実業務で使いこなすためのより深い学びが必要となると思われます。


スクーでは今後も社会人のリスキリングを支援し、時代の変化に合わせた学びの提供も強化して参ります。

▼公開の調査結果を踏まえて公式noteでも記事を公開しております。こちらも合わせてご覧ください。
「2024年は何を学ぶ?2023年のSchoo人気授業ランキングと社会人学習の傾向」
  https://note.com/schoo/n/ncee46a84c8c1


<調査結果詳細>
「Schoo」一般ユーザー(無料会員、プレミアム会員)と「Schoo for Business」法人ユーザーの2019年〜2023年11月末の受講状況をもとに、「社会人学習の変化」と「2023年のSchoo人気授業」について調査。

※調査対象期間:2019年1月1日〜2023年11月30日
※調査対象会員数:2021年約70万人、2022年は約80万人、2023年は約100万人(2021年、2022年は12月末、2023年は11月30日時点)


  • 株式会社Schooについて

「世の中から卒業をなくす」をミッションに、インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革を進めている。大人たちがずっと学び続けるオンライン生放送学習コミュニティ「Schoo(スクー)」は2012年のサービス開始後、「未来に向けて、社会人が今学んでおくべきこと」をコンセプトとした生放送授業を毎日無料提供。過去の放送は録画授業として約8,000本公開中。法人向けには社員研修と自己啓発学習の両立を実現する「Schoo for Business」を提供し、学び続ける組織作りに貢献。登録会員数は約100万人、導入企業実績は3,500社を突破。
2014年から約35の大学・教育機関のDX化を支援。2021年9月には高等教育機関DXプラットフォーム「Schoo Swing」を提供開始。
全国約40の自治体との提携をはじめ、奄美大島と包括協定を行うなど地方エリアへの遠隔教育普及によって実現する「未来の暮らし」の確立も進めている。

会社名 :株式会社Schoo(スクー)
代表者 :代表取締役社長CEO 森 健志郎
設立 :2011年10月3日
資本金 :1億円
所在地 :〒150-0032 東京都渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
事業内容:インターネットでの学びや教育を起点とした社会変革
URL:https://corp.schoo.jp/(コーポレートサイト)・https://schoo.jp/ (個人向けサイト)・https://schoo.jp/biz(法人向けサイト)・https://dx.schoo.jp/(高等教育機関向けサイト)・https://pencil.schoo.jp/(オウンドメディア)・https://note.com/schoo(公式note)

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会社概要

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https://schoo.jp/
業種
教育・学習支援業
本社所在地
東京都 渋谷区鶯谷町2-7 エクセルビル4階
電話番号
03-6455-1680
代表者名
森健志郎
上場
未上場
資本金
1億円
設立
2011年10月