電通総研、汎用的技能と職業志向を測定するアセスメントツール「PROG(プログ)」の提供を開始
- 個人の成長を測定・育成の両面から行い、人的資本の最大化を支援 -
2012年のリリース以来、450校以上の大学・短大・高等専門学校等で導入され、累計200万人以上の学生や社会人が受験しています。2021年には企業向けもリリースされ、約100社の企業が利用しています。
※1:職種、役職、専攻・専門に関わらず、どのような職業にも共通して求められる汎用的能力・態度・志向。
背景
近年、DX推進や事業の多様化など、企業の変化に伴い、従業員に求められるスキルセットも大きく変化しています。企業にとっても、人的資本情報の開示が求められている中で、従業員のスキルを適切に測定した上で、整理・可視化し、人材育成や経営戦略に生かすことが、持続的な成長を遂げる上で不可欠となっています。
「PROG」の概要と特長
「PROG」は、汎用的技能(ジェネリックスキル)や職業志向等のスキル情報を測定・可視化し、人材育成に活用するためのアセスメントツールです。主な特長は以下のとおりです。
1. どのような職種・職務にも共通する汎用的技能(ジェネリックスキル)の測定
「PROG」が測定する汎用的技能(ジェネリックスキル)とは、職種、役職、専攻・専門に関わらず、どのような職業にも共通して求められる汎用的能力・態度・志向を指します。汎用的技能は、仕事を通じ、知識を学び、経験学習を繰り返すことで育成、開発され変化していくスキルであるため、定期的に測定することで、個人の成長度を測ることが可能です。
2. モデルビジネスパーソンと比較した客観的なレベル判定
「PROG」は、「あてはまる・あてはまらない」「出来る・出来ない」等の主観的な能力測定ではなく、モデルビジネスパーソンの行動特性を基準として実践力を客観的に評価します。(特許第5911155号)。
通常、社会に普遍的に求められる能力を客観的に評価する場合、社会的な期待によって回答が影響される問題があります。「PROG」は、若手リーダー層※2のデータを基に、テストの質問項目ごとの行動特性と判断基準をデータベース化し、受験者の回答と統計的に有意な差がある設問項目を抽出することで、実社会での通用性を示すよう設計されています。
※2:30代前半までに、役職についているか、または実質管理しているメンバーが複数いるビジネスパーソン4,000名
3. 人材ポートフォリオにも活用できる職業志向を数値化
「PROG」では、働き方に対する満足度やストレス、疑問などの職業志向を数値化します。これにより、スキルデータと組み合わせて、人材ポートフォリオや人材開発施策の立案や検証をより効果的に行うことが可能です。
さらに、電通総研が提供する統合HCMソリューション「POSITIVE」に蓄積された人材データや、データ分析ソリューションの「HUMAnalytics(ヒューマナリティクス)」※3と組み合わせることで、様々な人事施策に生かすことが可能になります。例えば、「PROG」のデータを「POSITIVE」に統合し、そのタレントサーチ機能を利用することで、組織のスキルギャップを可視化し、適正な配置や教育などの施策を検討することが可能です。
※3:「戦略・基盤・分析」、人起点の経営をひとつながりに実現する人事領域におけるトータルHRソリューション。https://inv.dentsusoken.com/humanalytics/campaign/
リアセック「PROG」の詳細はこちら(https://www.riasec.co.jp/business)をご参照ください。
電通総研は、今後も人的資本経営実践の推進と企業価値向上に貢献してまいります。
ご参考資料
2023年05月08日
人的資本経営の「戦略・基盤・分析」をひとつながりに支援するトータルHRソリューション「HUMAnalytics」提供開始
https://www.dentsusoken.com/news/release/2023/0508.html
株式会社リアセックについて https://www.riasec.co.jp/business
リアセックは、「自信をもつ自由。」を企業理念に掲げ、科学的手法とハイタッチなサービスで、個人のキャリア開発を支援し、企業や大学の人材開発に貢献しています。PROGやRCAPなどのアセスメントツール、教育研修プログラム、キャリアカウンセリング、各種調査やデータ分析を通じて、従業員や学生のキャリア自律を促進し、個人と組織のキャリアの課題解決を支援しています。
電通総研について https://www.dentsusoken.com
電通総研は、「HUMANOLOGY for the future~人とテクノロジーで、その先をつくる。~」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。
テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation(クロスイノベーション)」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。
* 本リリースに掲載された分析・活用事例の画像はイメージであり、実際の分析グラフの見え方とは異なる場合がございますので、あらかじめご了承ください。
* 2024年1月1日、電通国際情報サービス(ISID)は、電通総研へ社名を変更しました。
* 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。
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