【事例公開】北海道等で寒冷地仕様の建売住宅を展開するグッドフィールドが、「e-dash」を活用して2年間で新築一棟あたりのCO2を約28%削減

〜「SDGsウォッシュ」と非難を受けた経験をバネに脱炭素経営を加速。グッドフィールドの挑戦についてまとめたインタビュー記事を公開〜

e-dash株式会社

2025年3月24日 13時00分

CO2排出量可視化・削減サービスプラットフォーム「e-dash」を提供するe-dash株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：山崎冬馬、読み：イーダッシュ、以下「当社」）は、寒冷地仕様の建売住宅を展開するグッドフィールド株式会社（本社：北海道札幌市、代表取締役：和多田真人、以下「グッドフィールド」）にインタビューを実施しました。グッドフィールドは、「e-dash」を用いたCO2排出量の算定を通じて、2年間で販売する新築戸建住宅一棟あたりのCO2排出量を約28%削減しました。

この度、本インタビュー記事を当社ウェブサイトに掲載したことをお知らせします。

記事URL：2年間で新築戸建住宅一棟あたりのCO2を約28%削減。「SDGsウォッシュ」と言われた悔しさをバネに、掴んだ新しいビジネスチャンス

「 e-dash」導入の背景と目的

グッドフィールドは、欧州に根付く「ノブレス・オブリージュ（社会的地位に伴う責任）」の考えにのもと、2020年頃から環境への取り組みを開始しました。脱炭素への取り組みを本格化させたきっかけは、地元大学院に対する研究助成をアピールしたことに対し、「SDGsウォッシュではないか？」という非難を受けたことでした。これを機に、サステナビリティへの知見を深める中で、自社の事業活動においても積極的に脱炭素化に取り組むことになりました。

当初は表計算ソフトでCO2排出量の算定をしていましたが、情報収集や計算に膨大な時間と手間を要し、正確性の担保にも不安がありました。こうした背景から、算定の効率化とデータの正確性を高めるため、算定システムの導入を検討することに。あらゆる業種に対応できるシステムの柔軟性や、提供元が三井物産グループであるという信頼性の高さ、導入コストなどを総合的に評価した結果、「e-dash」をご導入いただきました。

「e-dash」導入による効果と今後の展望

可視化したCO2排出量のデータをもとに、販売する住宅の製造から廃棄までの一連のCO2排出量の削減に取り組み、2024年8月には販売する全ての新築戸建住宅をZEH（※1）水準化しました。その結果として、2024年の新築一棟あたりのCO2排出量は2022年比で約28%も削減することができました。

こうした脱炭素への取り組みは、経営にもポジティブな影響をもたらしています。

近年、国の住宅補助金やエネルギー価格高騰を背景に、ZEHなどエネルギー効率の高い住宅の需要が急速に高まっています。グッドフィールドはこの分野に他社に先駆けて取り組んだことにより、市場で優位性を確保することができました。

また、CO2排出量の開示は非財務情報として金融機関へのアピール材料にもなっており、資金調達の面でも有利に働くことを実感しているといいます。

今後は、ポストZEHとしてのGX志向型住宅や3R（リユース・リデュース・リサイクル）等に取り組むことでScope 3をさらに削減し、環境負荷のより少ない住宅の開発・販売を目指していく予定です。

「e-dash」とは

「e-dash」は、CO2排出量削減への取り組みを総合的にサポートする三井物産発のサービスプラットフォームです（※2）。

脱炭素の第一歩であるCO2排出量の可視化については、電気やガス等のエネルギーの請求書をアップロードするだけで、事業を通じたCO2排出量（Scope 1・2）を自動で簡単に算出するなど、計算の手間を削減しながら正確なデータを蓄積できる仕組みを提供しています。サプライチェーン排出量（Scope 3）についても、ソフトウェア上で手軽に算出・可視化が可能です。

さらに、CO2排出量の可視化に留まらず、三井物産のネットワークも活用しながら、CO2排出量削減の各種施策の実行を支援します。

※1：Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）の略で、外皮の断熱性能等を大幅に向上させるとともに、高効率な設備システムの導入により、室内環境の質を維持しつつ大幅な省エネルギーを実現した上で、再生可能エネルギー等を導入することにより、年間の一次エネルギー消費量の収支がゼロとすることを目指した住宅

参考：資源エネルギー庁　ＺＥＨの定義（改定版）＜戸建住宅＞https://www.enecho.meti.go.jp/category/saving_and_new/saving/assets/pdf/general/housing/zeh_definition_kodate.pdf

※2：三井物産、CO2排出量可視化・削減クラウドサービスを提供する「e-dash株式会社」を設立（2022年3月1日）

https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000001.000095916.html