ディップ株式会社がZoom Phoneを導入

年間約400万円の電話インフラの通信・管理コスト削減を実現

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長 グループCEO：間下 直晃、以下　ブイキューブ）は、このたびアルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」などを運営するディップ株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長 兼 CEO：冨田英揮、以下ディップ）に、クラウドPBXサービス「Zoom Phone」を導入したことをお知らせいたします。

　従来のIP-PBXからの移行に伴った導入でしたが、必要アカウント数の棚卸しも行い、年間約400万円のコスト削減効果を得られました。

■「Zoom Phone」導入前の課題と利用経緯について

　ディップではこれまで、カスタマーサポートの部署の一部で、オンプレミス型IP-PBXを利用していましたが、IP-PBXの販売終了とデータセンター閉鎖を機に、早急なサービス移行が求められていました。また、オンプレミス型では座席変更のたびに専門的かつ複雑な作業が発生し、管理・通信費用の負担が増加していました。

　そこで維持コストが安価かつ、簡単かつスピーディーに設定変更が可能なクラウドPBXである「Zoom Phone」が導入されました。

■「Zoom Phone」採用のポイント

　以下の点が評価され、「Zoom Phone」が採用されました。

　● 安価なコストで利用できる

　● 短期間での導入が可能である

　● デモ機を利用して実際の使用感を確認できる

■「Zoom Phone」導入による主な効果

　オフィス内の固定電話としてZoom Phoneを導入することで、座席変更時の配線や設定変更作業が不要となり、柔軟なオフィスレイアウト変更が可能になりました。また、カスタマーサポート部門ではフリーダイヤルでの利用がスムーズになり、顧客対応の品質向上にも寄与しています。加えて、次の効果も得られています。

　● フリーダイヤル利用でも短納期でスムーズに移行できた

　● 年間400万円程度のコスト削減につながった

　● 導入前の棚卸しにより必要アカウント数が10分の1に減った

■ディップ担当者からのコメント

　「アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」などを運営する当社では、掲載企業や求職者との電話対応を行う部署があります。特にカスタマーサポートの部署ではフリーダイヤルでの電話対応が必要です。コロナ禍をきっかけに一人一台設置していた固定電話を減らし、社員の約9割に携帯電話の貸与を始めました。これにより営業担当などは直接企業とのやりとりが可能になり、固定電話の必要性が少なくなりました。

　しかし、36拠点のうち10拠点だけはオンプレミス型PBXが残っており、IP-PBXを使い始めた2016年以降もデータセンターに設備が設置されたままの状態でした。電話線・LANケーブルを繋いで利用していると、レイアウト変更時に座席にあわせて設定を変更する必要があり、対応に手間も時間もかかっていたのが大きな課題の一つです。そんな中、IP-PBXの販売終了とデータセンターの閉鎖の知らせがあり、早急に新たな電話サービスを検討する必要が出てきました。

　そこで、各社比較検討して試算したところ、Zoom Phoneの導入で、年間400万円近くのコスト削減が期待できました。また、導入にあたって必要な台数を確認したことで、約1,000台から約100台へと棚卸しできました。

　

　「Zoom Phone」であれば設定はZoomの管理画面から簡単にできるため、メンテナンスにもほとんど労力がかかりません。年2〜4回ほど行われる座席変更にもすぐに対応できます。

　電話の運用は各部署に任せ、コーポレートサービス部門としてはアカウント管理だけを行う状態にできたことも利点です。これまでのオンプレミス型PBXでは、電話機の設置や配線などにまつわる知識が蓄積されておらず属人化してしまっていたのですが、「Zoom Phone」は誰でも簡単に使えるため安心です。」

　ブイキューブでは、今後もお客様のコミュニケーションDX実現に向けて、様々なコミュニケーションサービスを提供してまいります。

ディップ株式会社の導入事例の詳細（導入前の課題や導入効果など）はこちらをご覧ください。

https://jp.vcube.com/zoom/case/dip-2

Zoom Phoneの詳細はこちらをご覧ください。

https://jp.vcube.com/zoom/phone

【ブイキューブとは　https://jp.vcube.com/】

ブイキューブはビジュアルコミュニケーションのリーディングカンパニーとして、1998年の創業以来、あらゆるシーンに対応する、時代にフィットしたコミュニケーションサービスを提供してきました。「Evenな社会の実現」というミッションのもと、「コミュニケーションを科学し、未来を共創する」というビジョンを目指し、少子高齢化社会、長時間労働、教育や医療格差などの社会課題を解決し、すべての人が機会を平等に得られる社会の実現へ貢献してまいります。