電通総研、「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」の構成銘柄に選定

- GPIFが採用する6つのESG指数全ての構成銘柄となるとともに、MSCI ESG格付けA評価を取得 -

テクノロジーで企業と社会の進化を実現する株式会社電通総研（本社：東京都港区、代表取締役社長：岩本 浩久、以下「電通総研」）は、この度、年金積立金管理運用独立行政法人（以下「GPIF」）がESG（環境・社会・ガバナンス）投資の主要指標として採用している「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」の構成銘柄に選定されるとともに、MSCI ESG格付けA評価を取得しました。

「MSCI 日本株 ESG セレクト・リーダーズ指数」とは、米国のMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）社が提供するESG評価に優れた企業を選別して構築される指数です。

今回の選定により、電通総研はGPIFが採用する6つのESG指数（国内株）全ての構成銘柄に選定されたことになります。

「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」

2024 年5月時点で GPIFが採用している国内株式を対象とするESG指数は、以下6つとなります。

1. MSCI 日本株 ESG セレクト・リーダーズ指数　（今回選定）  ※2024年1月時点で516社が選定

2. MSCI 日本株女性活躍指数　（2023年6月より構成銘柄に選定）

3. FTSE Blossom Japan Index　（2023年6月より構成銘柄に選定）

4. FTSE Blossom Japan Sector Relative Index　（2022年3月より構成銘柄に選定）

5. S&P/JPX カーボン・エフィシェント指数　（2018年7月より構成銘柄に選定）

6. Morningstar 日本株式ジェンダーダイバーシティ・ティルト指数　（2015年12月より構成銘柄に選定）

また、MSCI ESG格付けは、MSCI社が、企業の環境（Environment）、社会（Social）、ガバナンス（Governance）に関する取り組みを調査・分析し、最上位ランクのAAAからCCCまで7段階で格付けするもので、ESG投資の世界的な評価指標とされています。

今回、電通総研はBBBから、Aへと評価が格上げされました。

MSCI　格付け

電通総研グループは、サステナビリティを経営における主軸と捉え、サステナブルな社会の実現に事業貢献することを目指し、中期経営計画「電通総研 X（クロス） Innovation 2024」においても重点施策の1つとして「サステナビリティ推進」を掲げています。

2022年9月には、SDGsや国際的なガイドライン、電通総研グループの事業戦略や電通グループの取り組みなどを踏まえ、ステークホルダーと電通総研グループの双方にとって特に重要であり優先的に取り組むべき事項として、「人」「テクノロジー」「ガバナンス」に関する3つの重点テーマと関連する11の重要課題（マテリアリティ）を特定しました。

電通総研グループは、重要課題に対する活動を進めるとともに、持続可能な社会づくりに貢献することにより、継続的な企業価値の向上に努めます。

• ご参考資料

・MSCI 社「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」について

https://www.msci.com/our-solutions/indexes/nihonkabu-esg-select-leaders-index

・電通総研グループのサステナビリティ

https://www.dentsusoken.com/sustainability

・関連プレスリリース・お知らせ

2023年7月18日

ESG投資のための指数「FTSE4Good Index Series」「FTSE Blossom Japan Index」「MSCI日本株女性活躍指数（WIN）」の構成銘柄に新規採用

https://www.dentsusoken.com/news/topics/2023/0718.html

• 電通総研について　https://www.dentsusoken.com

電通総研は、「HUMANOLOGY for the future～人とテクノロジーで、その先をつくる。～」という企業ビジョンの下、「システムインテグレーション」「コンサルティング」「シンクタンク」という3つの機能の連携により、企業・官庁・自治体や生活者を含めた「社会」全体と真摯に向き合い、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出し、より良い社会への進化を支援・実装することを目指しています。

テクノロジーや業界、企業、地域の枠を超えた「X Innovation（クロスイノベーション）」を推進し、これからも人とテクノロジーの力で未来を切り拓き、新しい価値を創出し続けます。

＊ 2024年1月1日、電通国際情報サービス（ISID）は、電通総研へ社名を変更しました。

＊ 本リリースに記載された会社名・商品名は、それぞれ各社の商標または登録商標です。