日本を含む42カ国・地域の2025年「人材不足調査」結果を発表

マンパワーグループ調査、「人手不足感」の世界平均は74％、日本は77％の結果に

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、日本を含む世界42カ国・地域の雇用主を対象に、「人材の確保が困難であると感じていますか」「必要とされているテクニカルスキル」「人材不足解消に向けた企業の対応策」について調査を実施、その結果を発表します。

【2025年 人材不足調査の結果/日本・世界平均】人材の確保が困難であると感じていますか：世界平均75％→74％、日本85％→77%

世界で人材不足を感じている雇用主は、前年比1ポイント改善の74％です。日本では、前年比8ポイント改善の77％でしたが、世界平均を上回る人材不足感は継続しています。（図１参照）

図１　※2017年、2020年は調査未実施

【2025年 人材不足調査の結果/42カ国・地域】人材の確保が困難であると感じていますか：1位はドイツ、日本は15位

42カ国・地域の中で人手不足感が最も高いのは、ドイツ（前年比＋4ポイント、86％）、イスラエル（前年比＋3ポイント、85％）、ポルトガル（前年比＋3ポイント、84％）の順でした。日本も世界平均（74％）を上回る77％と高い水準にあり、人材確保が課題となっています。（図２参照）

図2　世界各国で人材不足に直面

【日本の調査結果】必要とされているテクニカルスキル：「人事関連のスキル」が1位の結果に

雇用主が最も必要としているテクニカルスキルは、「人事関連のスキル（40％）」でした。生成AIなどのテクノロジー活用が進む中、企業は従業員のリスキリング強化やIT人材の育成、採用に注力しています。加えて、多様な働き方を支えるための労務管理や人事関連のプログラム設計・運用を実行できる「人事関連のスキル」の重要性が高まっています。（図3参照）

図3　雇用主にとって採用が最も困難なテクニカルスキル

【日本の調査結果】長引く人手不足を打開するために、雇用主が講じる施策：「賃金の引上げ（30％）」など

長引く人手不足を解消するための対応策として、「賃金の引き上げ（30％）」、「既存社員のスキルアップ・リスキリング（30％）」が高い割合を占めました。賃上げに取り組む企業が多い一方で、従業員のキャリア形成支援など、多角的な取り組みを進めることで、人材の確保に繋げている実態が明らかになりました。（図4参照）

図4　長引く人手不足を打開するために、雇用主が講じる施策

2025年人材不足に関する調査詳細

URL: https://www.manpowergroup.jp/company/r_center/w_paper/

調査概要

調査時期：2024年10月1日～10月31日

調査機関：自社調査

調査対象：世界42カ国・地域における雇用主等

有効回答数：40,413(国内：1,050)

調査方法： WEBアンケートによる調査

マンパワーグループ リサーチセンター

マンパワーグループは、労働市場の将来と現状を見据え、今後の変化を予測するために、定期的に労働市場の考察をおこなっています。本調査を含む各レポートの詳細については、下記URLをご確認ください。

URL：http://www.manpowergroup.jp/company/r_center/

マンパワーグループ株式会社について

ManpowerGroup®は、組織を成功に導く「人材」の採用、評価、育成、管理に関わる総合人材サービスを提供しています。75年にわたり、世界70カ国・地域で、ManpowerGroup®ブランドのManpower®、Experis®、Talent Solutions®を通じて、変化する働く世界の組織変革を継続的に支援してきました。ダイバーシティ＆インクルージョンの観点から、最も働きやすい企業として多様性が評価されています。2024年に15回目となる「世界で最も倫理的な企業」の1社に選ばれました。
URL：https://www.manpowergroup.jp/