世界最大のバーティカルSaaS企業の日本事業を牽引した岡村崇氏がBooostに参画

「Sustainability ERP市場の可能性とBooostの次なる成長戦略」を語る記事3本を公開

　大手企業で2年連続シェアNo.1*1の「サステナビリティERP*2」の提供と、「サステナビリティ2026問題*3」の提唱を通じて、企業のSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）*4を支援するBooost株式会社（東京都品川区、代表取締役：青井宏憲、以下 当社）は、上級執行役員 Chief of Staff and VP of Strategy 岡村 崇の参画を契機に、岡村の単独インタビュー記事、代表取締役CEO 青井 宏憲との対談記事、および採用広報記事の計3本を公開したことをお知らせします。

　岡村は、日本NCR、SAPジャパンを経て、Veeva Japan代表取締役として日本法人の立ち上げと成長を牽引してきました。2026年3月、当社アドバイザーから上級執行役員 Chief of Staff and VP of Strategyに就任し、当社の次なる成長フェーズに向けた経営・事業戦略の推進を担っています。

参考：プレスリリース
世界最大のバーティカルSaaS企業 Veeva Japan 元代表取締役 岡村崇が2年連続シェアNo.1*を獲得したBooostに参画

　今回公開する3本の記事では、岡村がなぜBooostを次の挑戦の場に選んだのか、Booostはなぜ今岡村を必要としたのか、そしてなぜ実績ある人材がBooostに集まり挑戦しようとしているのかを、多面的にひも解きます。

■ 記事公開の背景

　現在、SSBJ・ISSB・CSRD等を背景に、サステナビリティは単なる開示対応ではなく、企業の意思決定や経営変革に組み込まれるテーマへと変化しています。こうした市場環境の中で、当社はサステナビリティERPが企業の経営判断を支える基盤へと進化していく転換点にあると捉えています。

　今回の記事群では、岡村の就任そのものではなく、サステナビリティERP市場の拡大を見据えた当社の現在地と、次なる成長フェーズに向けた考え方を発信します。

■ 公開記事

1. 単独インタビュー

元Veeva Japan代表・岡村崇がBooostを選んだ理由

—成長ロードマップを実行に移すフェーズへ

記事リンク：https://note.com/booost_tech/n/nd7780f79aa10

　本記事では、岡村がこれまで日本NCR、SAPジャパン、Veeva Japanで培ってきたエンタープライズ領域での経験を振り返りながら、なぜBooostを次の挑戦の場に選んだのかを語っています。

　岡村がBooostに見たのは、サステナビリティというテーマ性だけではありません。明確な成長ロードマップと、それを実行に移すフェーズにある事業への確信。アドバイザーという関わり方を経て、なぜフルコミットを選んだのかを、本人の言葉でひも解きます。

2. CEO × 岡村崇 対談

Booost CEO 青井宏憲×元Veeva Japan代表・岡村崇 対談

—なぜBooostは今、岡村崇を必要としたのか

記事リンク：https://note.com/booost_tech/n/na7267c0ce0d5

　本記事では、代表取締役CEO 青井 宏憲と岡村の対話を通じて、Booostの現在地と、次の成長フェーズに向けた経営体制の意味をひも解きます。

　サステナビリティが「開示対応」から「経営そのもの」へと変化する中、BooostはサステナビリティERPを、企業の経営判断を支える基盤へと進化させようとしています。なぜ今、岡村の経験が必要だったのか。Booostが目指す市場構造の変化と、今後の成長戦略について語ります。

3. 採用広報記事

なぜ人材はBooostに集まるのか

—岡村崇の参画から見る、挑戦と成長の機会

記事リンク：https://note.com/booost_tech/n/nf38b5e40c22b

　本記事では、岡村の参画を一つの象徴として、Booostで働く面白さ、難しさ、そして得られる成長機会を描きます。サステナビリティERPという未成熟かつ大きな市場に挑むBooostには、実績ある人材が集まっています。Booostで成果を出すために必要な姿勢や、組織・カルチャーの特徴を通じて、なぜ今この会社で挑戦する意味があるのかを紹介します。

■ Booostが目指す、サステナビリティERPの次なる可能性

　当社が提供する「booost Sustainability」は、単なる情報収集や開示対応のためのツールではありません。非財務情報を財務・経営・事業戦略へ統合し、企業価値向上へつなげていくためのサステナビリティERPです。

　こうした構想を実現するうえでは、プロダクトの進化に加え、複雑なエンタープライズ市場で価値を届け続けるためのGo To Market、オペレーション、組織づくりが重要になります。岡村は、Veeva Japanの立ち上げと成長を通じて、専門性の高い市場を切り拓き、顧客基盤と組織の双方を拡大してきました。

　今後はその経験を活かし、Booostの次なる成長フェーズに向けた経営・事業戦略の推進を担ってまいります。

　当社は、サステナビリティERPを通じて企業のSXを支援し、サステナビリティを企業価値向上へとつなげる経営インフラの実現を目指してまいります。

---

■ 「booost Sustainability」について

当社は、2年連続シェアNo.1*のサステナビリティERP「booost Sustainability」を提供し、企業のSX*3を支援しています。

　「booost Sustainability」は、国際開示基準に準拠し、環境・社会・ガバナンスに関するデータの収集・集計の自動化、リアルタイムモニタリング、XBRL対応での開示、財務的影響の算定を実現する統合型SXプラットフォームです。多階層の承認フローや第三者保証にも対応しており、サステナビリティ関連財務情報の開示に向けて発生する各業務をフェーズごとに包括的に支援します。

　また、業界特化型ソリューションとして、製造業向け「booost Manufacturing」、物流・運輸向け「booost Logistics」、自動車業界向け「booost Automotive」を提供しており、各業界の実務要件に最適化したサステナビリティ対応を支援しています。「booost Sustainability」は提供開始以来、大企業を中心に計95カ国以上、約6,500社197,000拠点以上（2025年12月時点）に導入され、加えて、サステナビリティコンサルティング事業を通じて企業のプロジェクト推進に伴走し、企業価値向上に貢献しています。   
サービスサイト：https://booost-tech.com/

＜全体図＞

■ サステナビリティ2026問題の解決を目指す｢日本をSX先進国へ｣プロジェクト

　現在、多くの企業がサステナビリティ関連財務情報の開示義務化にあたり、着手遅れや危機感の不足から、このままでは企業価値の低下につながってしまう懸念のある状態である「サステナビリティ2026問題」に直面しています。この問題を乗り越え、日本企業のSX推進や企業価値向上を通じたグローバルでのプレゼンス向上を目指すために、当社は2024年11月に「日本をSX先進国へ」プロジェクトを立ち上げました。

　本プロジェクトでは、現場の実務担当者と経営層（エグゼクティブ）それぞれに向けたイベントや支援施策を並行して展開しています。
「日本をSX先進国へ」プロジェクトサイト（賛同企業募集中）

■ Booost株式会社について

＜会社概要＞
会社名： Booost株式会社

所在地： 東京都品川区大崎一丁目6 番4 号新大崎勧業ビルディング10階

設  立： 2015年4月15日

代表者： 代表取締役 青井 宏憲

資本金： 25億円（資本剰余金含む）/2026年3月末時点

事業内容： ・「booost Sustainability」の開発運営
                ・サステナビリティコンサルティングサービスの提供

コーポレートサイト：https://booost.inc/

booost及びBOOOSTは、Booost株式会社の登録商標です。

 

*出典： ITR「ITR Market View：予算・経費・サブスクリプション管理市場2026」サステナビリティ情報管理ツール市場-年商5,000億円以上：ベンダー別売上金額シェア（2024年度・2025年度予測）

 

*1　サステナビリティERP「booost Sustainability」は、自社およびサプライヤーのサステナビリティ関連財務情報を管理する“統合型SXプラットフォーム”です。国際開示基準に準拠した環境、社会、ガバナンス等の1,200以上のデータポイントに対応したサステナビリティ関連情報の収集、集計を自動化し、リアルタイムでのモニタリングを可能にします。グローバルに対応したデータガバナンス機能を搭載しており、グループやサプライチェーンを含む組織において多階層の承認フローの実装が可能であるほか、第三者保証等にも対応すべく設計したプラットフォームであり、サステナビリティ関連情報の開示に向けて発生する各業務を効率化・最適化する機能をフェーズ毎に包括的に提供しています。提供開始以降、計95カ国以上、約6,500社197,000拠点以上（2025年12月時点）に導入されています。

 

*2 「サステナビリティ2026問題」とは

サステナビリティ情報の開示義務化にあたって、多くの企業で着手が遅れており、その危機感も不足しているため、このままでは企業価値の低下につながってしまう懸念がある状況のことです。当社では2026年までにサステナビリティデータを経営へ利活用できる体制を構築することの重要性を提唱しています。

（日本をSX先進国へプロジェクト：https://booost-tech.com/2026sx）

 

*3　サステナビリティ・トランスフォーメーション（SX）とは

社会のサステナビリティと企業のサステナビリティを「同期化」させていくこと、及びそのために必要な経営・事業変革（トランスフォーメーション）を指す。「同期化」とは、社会の持続可能性に資する長期的な価値提供を行うことを通じて、社会の持続可能性の向上を図るとともに、自社の長期的かつ持続的に成長原資を生み出す力（稼ぐ力）の向上と更なる価値創出へとつなげていくことを意味している。（出典：伊藤レポート3.0）